# 収益認識会計基準の適用による求人広告収益認識方法の変更｜エン（4849）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。これにより、当社グループの求人広告の掲載事業において、従来、顧客から受け取る対価の総額を一時点で収益を認識しておりましたが、一定の期間にわたり履行義務を充足するにつれて収益を認識する方法に変更しております。また、従来、代理店を通した求人広告の掲載等の取引は純額で収益を認識しておりましたが、当社グループが本人に該当する場合は総額で収益を認識する方法に変更しております。」 — 2021年4月1日から収益認識会計基準を適用し、求人広告掲載事業について一時点認識から一定期間にわたる認識へ、代理店取引について純額認識から本人該当時の総額認識へ変更した。適用により当四半期の売上高は520百万円増加、販売費及び一般管理費は559百万円増加、営業利益等は39百万円減少し、利益剰余金期首残高は1,098百万円減少した。 (https://komori.app/company/4849/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は879百万円増加し、販売費及び一般管理費は1,167百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ288百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は1,098百万円減少しております。」 — 収益認識会計基準の適用を継続し、第2四半期累計で売上高・販売費及び一般管理費・営業利益等への影響額を具体的に開示した。 (https://komori.app/company/4849/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は1,614百万円増加し、販売費及び一般管理費は1,795百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ181百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は1,098百万円減少しております。」 — 収益認識会計基準の適用を継続し、第3四半期累計で売上高、販売費及び一般管理費、営業利益等、利益剰余金への影響額を具体的に開示した。 (https://komori.app/company/4849/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「この結果、当連結会計年度の連結損益計算書は、売上高は2,046百万円増加し、販売費及び一般管理費は2,543百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ496百万円減少しております。」 — 収益認識会計基準の適用を通年で継続し、売上高、販管費及び営業利益等への年度累計影響額を具体的に開示した。 (https://komori.app/company/4849/filing/2021-fy)
- FY2025 再定義 「海外事業においては契約形態を見直したことで売上計上方法をグロス計上からネット計上へ変更した影響（925百万円の減少）」 — 収益認識に関して、海外事業の契約形態見直しにより、売上計上方法をグロスからネットへ変更した。 (https://komori.app/company/4849/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「インドIT派遣において契約形態を見直したことで売上計上方法をグロス計上からネット計上へ変更した影響を除くと、インドIT派遣、ベトナムともに増収増益となっております。」 — 海外事業のグロス計上からネット計上への変更による売上高への影響を継続して開示している。 (https://komori.app/company/4849/filing/2025-h1)