# M&A後の事業展開不調や減損処理のリスク｜エン（4849）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「しかしながらＭ＆Ａ後に、偶発債務等の発生や事業環境の変化等により計画通りの事業展開を行えなかった場合は、のれんや関係会社株式の減損処理が発生し、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」 — M&Aを今後も実施する方針の一方、買収後の計画未達や偶発債務等による減損リスクを記載している。 (https://komori.app/company/4849/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「しかしながらＭ＆Ａ後に、偶発債務等の発生や事業環境の変化等により計画通りの事業展開を行えなかった場合は、のれんや関係会社株式の減損処理が発生し、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」 — M&A後の計画未達や偶発債務等による減損リスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/4849/filing/2017-fy)
- FY2020 対処 「当社グループでは、Ｍ＆Ａ等を実施する場合には、対象企業の財務内容や契約関係等について詳細な事前調査・検討を行い、極力不確実性を排除するように努めております。」 — M&A後の減損等のリスクは継続しているが、財務内容・契約関係の詳細な事前調査を対策として明示した。 (https://komori.app/company/4849/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 顕在化 「親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比67.8％減の618百万円となりました。」 — 株式会社JapanWorkに係るのれんの減損を反映し、当第1四半期に減損損失235百万円が発生した。M&A後の減損リスクが実際に現れたと記載している。 (https://komori.app/company/4849/filing/2020-q1)
- FY2022-Q3 実績引用 「親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比70.8％増の5,037百万円となりました。」 — 前年同期に計上したのれんの減損損失がなくなったことが、当第3四半期累計の親会社株主帰属四半期純利益の増加要因として過去実績とともに引用されている。 (https://komori.app/company/4849/filing/2021-q3)
- FY2022 顕在化 「のれんについては、買収時に想定していた収益を見込めなくなったため、未償却残高を減損損失として特別損失に計上しております。」 — M&A後の事業展開が想定どおり進まない場合の減損リスクについて、当連結会計年度にのれんの減損損失278百万円を計上した。 (https://komori.app/company/4849/filing/2021-fy)