# エン（4849） 2024年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4849/disclosure/20240509585913
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-05-09
Komoriの読み（0-100）: 84
企業ページ: https://komori.app/company/4849

## 何が変わったか

2024年3月期は売上高がほぼ横ばいで小幅減収となった一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は増加しました。あわせて、2025年3月期は増収増益となる通期業績予想と、年間配当70円10銭を示しています。

## 会社が挙げた理由

2024年3月期は、HR-Tech engageや人財プラットフォームの成長、インドIT派遣事業での売上減少に伴う原価人件費の減少、事業譲渡益803百万円などが業績に影響しました。一方、海外事業は外部環境や景況感悪化の影響で減収となりました。2025年3月期は、engageの高成長、人財プラットフォームの増収増益、先行投資期間から回収期への移行を見込んでいます。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":73000,"change":"not_disclosed","change_rate":"7.9％","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":8100,"change":"not_disclosed","change_rate":"56.9％","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":8344,"change":"not_disclosed","change_rate":"55.4％","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":5789,"change":"not_disclosed","change_rate":"38.0％","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":141.78,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2024年３月期：売上高67,661百万円、営業利益5,161百万円、経常利益5,369百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,196百万円、１株当たり当期純利益102円38銭
- 修正の理由: 2025年３月期は先行投資期間から回収期への移行期とし、engageは売上の高成長に伴い営業損失が大幅縮小、人財プラットフォームは売上成長による増収増益を計画している。
- 特別損失の内容と金額: 特別調査費用295百万円、固定資産売却損1百万円、固定資産除却損81百万円、投資有価証券評価損54百万円。特別損失合計432百万円。
- 配当予想の修正: 2025年３月期は年間70円10銭を予想。修正なしとの明示はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「３．2025年３月期の連結業績予想（2024年４月１日～2025年３月31日）」および「2027年３月期を最終年度とした『中期経営計画』」との記載がある。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「2025年3月期予想は、売上高73,000百万円（前期比7.9％増）、営業利益8,100百万円（同56.9％増）、経常利益8,344百万円（同55.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益5,789百万円（同38.0％増）。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高73,000百万円（前期比7.9％増）」「営業利益8,100百万円（前期比56.9％増）」「経常利益8,344百万円（前期比55.4％増）」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2024年３月期の連結業績」「３．2025年３月期の連結業績予想」に加え、「参考) 個別業績の概要」がある。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「2025年3月期営業利益予想は8,100百万円、前期比56.9％増。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「2025年3月期売上高予想は73,000百万円、前期比7.9％増。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2025年3月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益5,789百万円」、2024年3月期実績「4,196百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「事業譲渡益803百万円」「特別調査費用295百万円」「特別損失合計432百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「企業の採用需要は底堅い状況」「engageは売上の高成長」「人財プラットフォームも着実な売上成長」と記載されている。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「HR-Tech engage」「人財プラットフォーム」「インドIT派遣」「ベトナム」「米国大手IT企業」などの記載がある。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「外部環境の影響」「人員増強」「広告宣伝費投資」「売上高減少により原価人件費を減少」「事業譲渡益803百万円」「特別調査費用295百万円」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: あり（原文: 「「事業譲渡益803百万円」「特別調査費用295百万円」「特別損失合計432百万円」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「海外事業が外部環境の影響により減収」「広告宣伝費投資を積極的に実施」「人員増強」「pasture事業を…会社分割により承継」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年３月期の連結業績」「2025年３月期の連結業績予想」と、各科目の百万円・前期比増減率が記載されている。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「今後も引き続きプロモーション投資を継続」「M&Aや出資など戦略的な投資」と、「事業譲渡益803百万円」「特別調査費用295百万円」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益5,161百万円、経常利益5,369百万円に加え、「事業譲渡益803百万円」「特別調査費用295百万円」の記載がある。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「積極投資を行い、収益を大きく伸長させる方針」「今後も引き続きプロモーション投資を継続」「M&Aや出資など戦略的な投資」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2024年５月９日」、対象期間は「2023年４月１日～2024年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「業績計画は…を予想しております」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）