# エン（4849） 2023年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4849/disclosure/20230511566401
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-05-11
Komoriの読み（0-100）: 82
企業ページ: https://komori.app/company/4849

## 何が変わったか

2023年3月期の連結実績を公表し、2024年3月期の通期業績予想と配当予想を示した。2023年3月期は増収となった一方、広告宣伝費や人件費などの増加で利益は減少し、2024年3月期は増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

2023年3月期は、HR-Tech engage、人財プラットフォーム、国内求人サイト、海外事業の売上が伸びた一方、engageやAMBIなどへの広告宣伝費の先行投資、既存事業への広告宣伝強化、人員増強やストックオプション導入による人件費増加により利益が減少した。2024年3月期は、注力事業への広告宣伝費投資を継続し、既存事業で収益を生み出す計画としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":73000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":4600,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":4776,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3270,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"74.00","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高67,716百万円、営業利益4,490百万円、経常利益4,573百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,813百万円、１株当たり当期純利益63.65円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 関係会社株式評価損498百万円、投資有価証券評価損192百万円など。特別損失合計700百万円
- 配当予想の修正: 修正の明示はない。2024年３月期の年間配当予想は70円10銭
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2023年３月期の連結業績（2022年４月１日～2023年３月31日）」／「2024年３月期の連結業績予想（2023年４月１日～2024年３月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2023年3月期は売上高24.1％増、営業利益53.4％減、経常利益54.9％減、親会社株主に帰属する当期純利益57.6％減。2024年3月期予想は売上高7.8％増、営業利益2.4％増、経常利益4.4％増、純利益16.2％増。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「2023年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」であり、末尾に「(参考) 個別業績の概要」がある。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 2,813百万円 △57.6％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高 67,716百万円 24.1」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2024年3月期予想は営業利益4,600百万円、経常利益4,776百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,270百万円。2023年3月期実績はそれぞれ4,490百万円、4,573百万円、2,813百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失で関係会社株式評価損498百万円の計上」および「特別損失合計700百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 先行投資・費用（原文: 「「engageやAMBIへの広告宣伝費の先行投資」「既存事業への広告宣伝強化」「人員増強やストックオプション導入による人件費の増加」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「HR-tech engage」「AMBI」「国内求人サイト」「インド」「ベトナム」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「国内求人サイト、海外事業が順調に回復」「engageやAMBIへの広告宣伝費の先行投資」「既存事業への広告宣伝強化」「人員増強やストックオプション導入による人件費の増加」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「求人需要の回復」「世界的なIT需要の高まり」／「広告宣伝費の先行投資」「人員増強」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の売上高は…67,716百万円」「総費用は…63,226百万円」「広告宣伝費20,050百万円」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「積極投資を継続」「広告宣伝費投資を継続することで増収を図り」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「総費用は…63,226百万円」「特別損失で関係会社株式評価損498百万円の計上」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「積極投資を継続」「広告宣伝費投資を継続」「M&Aや出資など戦略的な投資を行っていく」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「「2023年３月期…2022年４月１日～2023年３月31日」／開示日「2023年５月11日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）