# 自社プロダクト事業のさらなる成長｜ＪＦＥシステムズ（4832）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社は、特色ある自社プロダクトの強化・拡販に注力することに加え、当社固有の技術をベースに新たな商品を開発し、高いシェアを持つ商品に育てていくことで、さらなる収益力の向上と新規顧客の開拓につなげてまいります。」 — 既存プロダクトの強化・拡販と新商品開発を通じ、高シェア商品、収益力、新規顧客開拓を目指す。 (https://komori.app/company/4832/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、一般顧客向け基幹事業の強化施策の一つとして継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当社グループは中期経営計画最終年度（平成29年度）業績目標の１年前倒し達成を目指して、高収益事業構造への転換を見据えた「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、一般顧客向け基幹事業の強化施策として継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、一般顧客向け基幹事業の強化施策として継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「当社は、特色ある自社プロダクトの強化・拡販に注力することに加え、当社固有の技術をベースに新たな商品を開発し、高いシェアを持つ商品に育てていくことで、さらなる収益力の向上と新規顧客の開拓につなげてまいります。」 — 既存プロダクトの強化・拡販、新商品開発、高シェア商品の育成を通じた収益力向上・顧客開拓を継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成27年度～平成29年度）の仕上げとして、重点課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、中期経営計画の仕上げにおける一般顧客向け事業の強化施策として継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成27年度～平成29年度）の仕上げとして、重点課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、中期経営計画の仕上げにおける一般顧客向け事業の強化施策として継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成27年度～平成29年度）の仕上げとして、重点課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、一般顧客向け事業の強化施策として継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成30年度～平成32年度）の初年度において着実なスタートを切るべく、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、新中期経営計画における一般顧客向け基幹事業の強化施策として継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成30年度～平成32年度）の初年度において着実なスタートを切るべく、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、新中期経営計画における一般顧客向け基幹事業の強化施策として継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（平成30年度～平成32年度）の初年度において着実なスタートを切るべく、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、新中期経営計画における一般顧客向け基幹事業の強化施策として継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2018-q3)
- FY2019 再定義 「当社は、特色ある自社プロダクトの強化・拡販に注力することに加え、当社固有の技術をベースに新たな商品を開発し、競争力のある商品に育てていくことを通じて、特定のニーズに注力した商品の高シェア化、いわゆるニッチトップを標榜してまいります。」 — 自社プロダクトの高シェア化について、従来の高シェア商品育成から、特定ニーズに集中する「ニッチトップ」という表現へ具体化している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、一般顧客向け基幹事業の強化施策として引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/4832/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の主要課題である「ＪＦＥスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、一般顧客向け基幹事業の強化施策として引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/4832/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を一般顧客向け基幹事業の強化施策として引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/4832/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「当社は、特色ある自社プロダクトの強化・拡販に注力することに加え、当社固有の技術をベースに新たな商品を開発し、競争力のある商品に育てていくことを通じて、特定のニーズに注力した商品の高シェア化、いわゆるニッチトップを標榜してまいります。」 — 自社プロダクトの強化・拡販、新商品開発、特定ニーズ商品の高シェア化という「ニッチトップ」方針を再確認している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「このような厳しい事業環境ではありますが、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の最終年度として、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、一般顧客向け基幹事業の強化施策として継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「このような先行き不透明な事業環境ではありますが、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の最終年度として、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、中期経営計画最終年度における一般顧客向け基幹事業の強化施策として継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「このような事業環境の中、当社グループは中期経営計画（2018年度～2020年度）の最終年度として、主要課題である「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」、「ソリューション事業の拡大」、「基盤サービス事業の拡大」を推進するとともに、一般顧客向けの基幹事業である製造、金融業界向け事業や自社プロダクト事業の強化に取り組みました。」 — 自社プロダクト事業の強化を、一般顧客向け基幹事業の強化施策として中期経営計画最終年度でも継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「自社プロダクトの中でも競争力のある「食品業界向け品質情報管理ソリューション」については、クラウド化により新たな顧客層を発掘してまいります。また、同じく競争力のある「ｅ－ドキュメントソリューション」は現下の在宅勤務の広まりによって高まる顧客ニーズに対応してまいります。いずれも、商品改良や販売強化、技術者の育成に取り組むとともに、戦略的な商品ラインアップの拡充を進めてまいります。」 — 食品品質情報管理ソリューションのクラウド化による新規顧客開拓と、e-ドキュメントソリューションの在宅勤務需要への対応を具体化している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2020-fy)
- FY2022 引き上げ 「自社プロダクト事業については、特色ある自社プロダクトの強化・拡販に注力することに加え、当社固有の技術をベースに新たな商品を開発し、競争力のある商品に育てていくことを通じて、特定のニーズに注力した商品の高シェア化、いわゆるニッチトップを標榜してまいります。「食品業界向け品質情報管理ソリューション」に関しては、圧倒的な商品力を武器に拡販を進め、食品に関する商品・品質情報のNo.１プラットフォーマーとしての地位を盤石にするとともに、クラウド対応を進め、より幅広い顧客に訴求してまいります。」 — ニッチトップ方針を維持し、食品品質情報管理ソリューションについてはNo.1プラットフォーマーの地位を目標として明示している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「・一般顧客部門「ソリューションビジネスの拡大・深化」、「自社プロダクトの強みの最大化」、「新技術の蓄積・活用による顧客との連携」」 — 自社プロダクトについて、強みの最大化を中期経営計画の一般顧客部門戦略として再確認している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 前進 「12月には、ソリューションビジネスの拡大の事案として、製造業の製品毎「サプライチェーン排出量」の見える化を目的に、自社開発の原価計算・採算管理システム「J-CCOREs(R)（ジェー・シー・コアーズ）」の新機能「CO2排出量計算モジュール」を2023年１月より提供開始することを発表致しました。」 — 自社プロダクト事業の具体的な展開として、J-CCOREsに製品別サプライチェーン排出量を可視化する新機能を追加し、2023年1月からの提供開始を発表した。 (https://komori.app/company/4832/filing/2022-q3)
- FY2023 再掲 「自社プロダクト事業については、特色ある自社プロダクトの強化・拡販に注力することに加え、当社固有の技術をベースに新たな商品を開発し、競争力のある商品に育てていくことを通じて、特定のニーズに注力した商品の高シェア化、いわゆるニッチトップを標榜してまいります。」 — 自社プロダクトの強化・拡販、新商品開発、特定ニーズ商品の高シェア化というニッチトップ方針を継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「このような事業環境の下、当社グループは、2022～2024年度の３か年の中期経営計画の２年目となる本年も、「製鉄所システムリフレッシュ本格化への対応」、「ソリューションビジネスの拡大・深化」、「自社プロダクトの強みの最大化」、「新技術の蓄積・活用による顧客との連携」、「クラウド・セキュリティ事業の強化・拡大」、「ＪＦＥグループのＤＸ実績をもとにしたＤＸ新規ビジネスの拡大」などの重要テーマの推進を継続しております。」 — 自社プロダクトの強みの最大化を中期経営計画2年目の重要テーマとして継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「このような事業環境の下、当社グループは、2022～2024年度の３か年の中期経営計画の２年目となる本年も、「製鉄所システムリフレッシュ本格化への対応」、「ソリューションビジネスの拡大・深化」、「自社プロダクトの強みの最大化」、「新技術の蓄積・活用による顧客との連携」、「クラウド・セキュリティ事業の強化・拡大」、「ＪＦＥグループのＤＸ実績をもとにしたＤＸ新規ビジネスの拡大」などの重要テーマの推進を継続しております。」 — 自社プロダクトの強みの最大化を、中期経営計画2年目の重要テーマとして継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「このような事業環境の下、当社グループは、2022～2024年度の３か年の中期経営計画の２年目となる本年も、「製鉄所システムリフレッシュ本格化への対応」、「ソリューションビジネスの拡大・深化」、「自社プロダクトの強みの最大化」、「新技術の蓄積・活用による顧客との連携」、「クラウド・セキュリティ事業の強化・拡大」、「ＪＦＥグループのＤＸ実績をもとにしたＤＸ新規ビジネスの拡大」などの重要テーマの推進を継続しております。」 — 自社プロダクトの強みの最大化を、中期経営計画2年目の重要テーマとして継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 再掲 「「自社プロダクトの強みの最大化」」 — 自社プロダクトの強みの最大化を、中期経営計画最終年の重要テーマとして継続している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2024-h1)
- FY2025 引き上げ 「当社は原価管理や購買業務といった領域でERPとの親和性が高い特徴ある商材を保有しており（原価管理システム：J-CCOREs、購買システム：Prociec）、これらの商材をリードとしたERP導入事業の拡大、また、既にERPを導入いただいているお客様へこれらの周辺ソリューションを提供することによる提供付加価値の向上を進め、商材どうしのシナジーによる事業拡大を進めてまいります。」 — 自社プロダクトについて、J-CCOREsやProciecをERP導入・周辺ソリューションの拡大に活用し、商品間シナジーを通じた事業拡大へ展開している。 (https://komori.app/company/4832/filing/2024-fy)
- 2026-06-03 前進 「当社は、長年にわたるシステム連携基盤構築および ASTERIA Warp 導入の知見を統合し、開発者・運用者向け「EAI フレームワーク for ASTERIA Warp」を開発いたしました。」 — 自社製品として「EAI フレームワーク for ASTERIA Warp」を開発し、ASTERIA Warp導入プロジェクトの短期化・生産性向上・リスク回避に活用できる形へ展開している。 (https://komori.app/company/4832/disclosure/20260603561236)
- 2026-06-04 前進 「今回リリースした新バージョンでは、単価契約品購買への対応に加え、各画面における Excel データのアップロード・ダウンロード機能を強化し、購買業務のさらなる効率化を実現します。 また、組織改正や担当者変更時はシステムから一括で案件移管ができるようになり、運用効率も向上しました。」 — 自社プロダクト「Prociec®」について、Ver.1.3の提供開始と、単価契約品購買、Excelデータ操作、案件移管などの機能強化を開示した。元のcanonical threadは変更しない。 (https://komori.app/company/4832/disclosure/20260604562979)
- 2026-07-23 前進 「MESTEN®と J-CCOREs®の導入によって、現場でスマートデバイスを活用した実績入力が可能となり、従来 1 日 4～6 時間を要していた転記業務が削減されました。また、工程別・製品別の原価精度向上、トレーサビリティの確保、決算期間の短縮などもあわせて実現しています。」 — 自社プロダクト「MESTEN®」および「J-CCOREs®」の導入事例と導入効果を具体的に開示しており、自社プロダクト事業の展開が前進した。canonical thread は変更しない。 (https://komori.app/company/4832/disclosure/20260723598251)
- 2026-07-29 前進 「クラウド型Web購買システム「Prociec®」の新バージョン（Ver.1.3）をリリース」 — 自社プロダクトについて、Prociecの機能拡張を伴う新バージョンの提供を開示している。 (https://komori.app/company/4832/disclosure/20260729501921)
- 2026-09-15 前進 「今回提供を開始した「ERP 連携シミュレーションモジュール for SAP S/4HANAⓇ」は、SAP 実績データを活用して製品原価の変動による利益への影響を事前に可視化し、最適な価格設定や調達・生産計画、コスト改善施策の立案を支援するソリューションです。」 — 自社プロダクト「J-CCOREsⓇ」について、SAPユーザー向けの新モジュール提供を開始し、ERP連携・シミュレーション機能を具体的に拡張した。 (https://komori.app/company/4832/disclosure/20260915536528)