# 収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用｜東映アニメーション（4816）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「適用予定日　2022年３月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定で、影響額は評価中としている。 (https://komori.app/company/4816/filing/2018-fy)
- FY2021 再掲 「2022年３月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」 — 収益認識に関する会計基準を2022年3月期首から適用する予定とし、影響額を引き続き評価中としている。 (https://komori.app/company/4816/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 2022年3月期首から適用予定としていた収益認識会計基準を、当第1四半期会計期間の期首から実際に適用した。商品販売・ライセンス許諾の一部は手数料等を純額認識している。 (https://komori.app/company/4816/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は136百万円減少し、売上原価は136百万円減少しております。また、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益及び利益剰余金の当期首残高への影響はありません。」 — 収益認識会計基準の適用を継続し、売上高・売上原価への影響を136百万円減少として開示している。 (https://komori.app/company/4816/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は300百万円減少し、売上原価は300百万円減少しております。また、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益及び利益剰余金の当期首残高への影響はありません。」 — 収益認識会計基準の適用を継続し、売上高・売上原価を各3億円減少として開示しているが、利益への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/4816/filing/2021-q3)