# 東映アニメーション（4816） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4816/disclosure/20260512527159
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/4816

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を開示し、売上高と営業利益は前期を下回った一方、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は上回りました。あわせて、2027年3月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想を新たに示しています。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期は、前年に公開・展開された作品や権利販売の反動減、放映作品話数の減少などにより減収となりました。2027年3月期は、主力作品の新作映像展開や二次利用の活性化による売上拡大を見込む一方、将来成長に向けた戦略投資を積極的に行うとしています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":100000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":25000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":25600,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":18100,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":88.56,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: {"売上高":"93,669百万円","営業利益":"31,018百万円","経常利益":"33,462百万円","親会社株主に帰属する当期純利益":"25,070百万円","１株当たり当期純利益":"122円67銭"}
- 修正の理由: 主力作品の新作映像展開による売上拡大や二次利用の活性化を見込み、将来の一層の成長に向けた各種戦略投資を積極的に行う。国際政治・経済環境の影響は不透明としている。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失25百万円、投資有価証券評価損5百万円、特別損失合計31百万円
- 配当予想の修正: not_disclosed（2027年３月期の年間配当予想は44円と記載）
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」の業績予想を記載。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年3月期は売上高「△7.1％」、営業利益「△4.4％」、経常利益「0.8％」、純利益「6.1％」。2027年3月期通期予想は売上高「6.8％」、営業利益「△19.4％」、経常利益「△23.5％」、純利益「△27.8％」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「通期予想は売上高「6.8％」、営業利益「△19.4％」、経常利益「△23.5％」、親会社株主に帰属する当期純利益「△27.8％」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」、業績予想の見出しは「2027年３月期の連結業績予想」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「通期の親会社株主に帰属する当期純利益は「18,100百万円」「△27.8％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「通期の売上高は「100,000百万円」「6.8％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益は2026年3月期「31,018百万円」に対し予想「25,000百万円」、経常利益は「33,462百万円」に対し「25,600百万円」、純利益は「25,070百万円」に対し「18,100百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失 25百万円」「投資有価証券評価損 5百万円」「特別損失合計 31百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「主力作品の新作映像展開による売上拡大や二次利用の活性化等により、過去最高水準に迫る売上高を目指します」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ワンピース」「ドラゴンボール」シリーズ、「プリキュア」シリーズ、「スラムダンク」などを記載。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「新作映像展開による売上拡大」「二次利用の活性化」「国際政治・経済環境に伴うビジネスへの影響は不透明」「各種戦略投資も積極的に行っていきます」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「業績予想は売上高・営業利益等の全体値で示されているが、主力作品、新作映像展開、二次利用、戦略投資などの要因別影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「海外や異業種からの新規参入企業が増加」「国際政治・経済環境に伴うビジネスへの影響は不透明」とする一方、「各種戦略投資も積極的に行っていきます」と記載。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「映画名探偵プリキュア！」は「2026年９月18日公開予定」、「楽園追放 心のレゾナンス」は「2026年11月13日公開予定」と記載。通期売上高予想も「100,000百万円」と示している。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「海外事業展開にもより注力していきます」「各種戦略投資も積極的に行っていきます」とする一方、「2026年９月18日公開予定」「2026年11月13日公開予定」と記載。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「主力作品の新作映像展開による売上拡大」「将来の一層の成長に向けた各種戦略投資も積極的に行っていきます」と記載。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「営業利益について「250億円(戦略投資前270億円）」、また「各種戦略投資も積極的に行っていきます」と記載。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「デジタル領域を再編の上、次世代製作技術を確立します」「国内外にスタジオを新設することにより、現状比約1.5倍に製作能力を拡充します」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026年５月13日」、対象年度末は「2026年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「足元の国際政治・経済環境に伴うビジネスへの影響は不透明ながら」「次期の見通しにつきましては…を見込んでおります」。」）