# ドリーム・アーツ（4811） 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4811/disclosure/20260212555559
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-02-12
Komoriの読み（0-100）: 79
企業ページ: https://komori.app/company/4811

## 何が変わったか

2025年12月期の実績を公表し、2026年12月期の通期業績予想を売上高6,250百万円、営業利益865百万円、経常利益890百万円、親会社株主に帰属する当期純利益616百万円とした。売上高は増える一方、人的資本・広告販促・開発への先行投資により、各利益は前期実績を下回る見通し。

## 会社が挙げた理由

中期経営計画の初年度として、人的資本投資、広告・販促投資、製品競争力と市場拡大に向けた開発投資を行うため。これらを中期経営計画の達成に向けた先行投資と位置付けている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":6250,"change":"not_disclosed","change_rate":"10.5%","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":865,"change":"not_disclosed","change_rate":"△11.2%","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":890,"change":"not_disclosed","change_rate":"△17.1%","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":616,"change":"not_disclosed","change_rate":"△18.6%","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":53.11,"change":"not_disclosed","change_rate":"△18.6%","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2025年12月期：売上高5,654百万円、営業利益974百万円、経常利益1,073百万円、親会社株主に帰属する当期純利益757百万円、１株当たり当期純利益65.22円
- 修正の理由: 中期経営計画の初年度として、人的資本投資、広告・販促投資、製品競争力と市場拡大に向けた開発投資を実施するため。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026年12月期の連結業績予想（2026年１月１日～2026年12月31日）」および表中の「通期」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比10.5%増」、営業利益は「11.2%減」、経常利益は「17.1%減」、純利益は「18.6%減」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高6,250百万円（前年同期比10.5%増）」に対し、「営業利益865百万円（前年同期比11.2%減）」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「見出しが「2026年12月期の連結業績予想」で、表も連結業績予想である。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益は「前年同期比18.6%減」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高は「前年同期比10.5%増」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益は2025年実績974百万円に対して2026年予想865百万円、純利益は757百万円に対して616百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「貸借対照表に「賞与引当金177,403千円」「受注損失引当金420千円」「株式報酬引当金79,718千円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 先行投資・費用（原文: 「「2026年12月期は、１）体制強化に向けた人的資本投資、２）認知度向上に向けた広告・販促投資、３）製品競争力と市場拡大に向けた開発投資の3点に重点を置き投資」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「SmartDB®」、「デジタルの民主化DAY」、「スマデビジャンボリー2026（仮）」、大企業・大組織などの記載。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「3点に重点を置き投資」とし、人的資本、広告・販促、開発の3項目を記載。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「大企業を中心とした業務デジタル化ニーズの高まりを背景に」成長した一方、「人的資本投資、広告・販促投資、開発投資」を行うと記載。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年12月期から2028年12月期にかけて3か年」、「2025年12月末比で純増35名」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「2026年12月期から2028年12月期にかけて3か年の中期経営計画」、「持続的成長に不可欠な取り組み」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「これらの投資はいずれも…競争力を強化するための時宜を得た先行投資」と記載。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」および「M&A等の戦略的取り組みも積極的に推進」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「3点に重点を置き投資を行ってまいります」および「先行投資」と記載。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2026年２月12日」、対象期間は「2026年１月１日～2026年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「連結業績予想は…を見込んでおります」、「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）