# ドリーム・アーツ（4811） 2025年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4811/disclosure/20250515553221
種別: 決算
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/4811

## 何が変わったか

2025年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比17.3%増、営業利益が90.3%増となり、増収増益が大きく進んだ。通期業績予想と年間配当予想は、いずれも従来から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

大企業の業務デジタル化ニーズを背景にクラウド事業が成長を牽引した。自社イベント等による新規商談の創出、既存顧客へのアップセル、オンプレミス事業の大型受注、プロフェッショナルサービスの案件進捗が寄与したほか、コスト抑制により売上原価率と販管費率が低下した。経常利益には保険解約返戻金96,809千円も寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":1432,"unit":"百万円","yoy_pct":17.3}
- 営業利益: {"value":351,"unit":"百万円","yoy_pct":90.3}
- 経常利益: {"value":449,"unit":"百万円","yoy_pct":144.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":304,"unit":"百万円","yoy_pct":136.7}
- １株当たり当期純利益: 78.65円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":51.8,"前期末":48.8}
- 総資産: {"value":4733,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2450,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5600,"unit":"百万円","yoy_pct":11.3},"営業利益":{"value":778,"unit":"百万円","yoy_pct":0.6},"経常利益":{"value":874,"unit":"百万円","yoy_pct":14},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":605,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":40,"revised_forecast":40,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":45104,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 4054600
- 期末自己株式数: 183230
- 業績の増減要因: 大企業の業務デジタル化ニーズを背景としたクラウド事業の成長、新規商談の創出、既存顧客へのアップセル、オンプレミス事業の大型受注、プロフェッショナルサービス案件の順調な進捗、コスト抑制による売上原価率・販管費率の低下。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期売上高予想は5,600百万円、第1四半期売上高は1,432百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業利益は351百万円、通期営業利益予想は778百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高17.3%増、営業利益90.3%増、経常利益144.6%増、親会社株主に帰属する四半期純利益136.7%増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高1,432百万円（前年同期比17.3%増）、営業利益351百万円（前年同期比90.3%増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益351,426千円、経常利益449,220千円、親会社株主に帰属する四半期純利益304,510千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「通期営業利益予想778百万円（対前期増減率0.6%）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当40.00円、2025年12月期予想の年間配当40.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当金と修正の有無のみが記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益449,220千円と税金等調整前四半期純利益449,220千円が同額で、特別損益の項目は示されていない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の四半期連結損益計算書および注記事項に「減損損失」の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「クラウド37.6%増、オンプレミス40.0%増、プロフェッショナルサービス172.9%増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期は売上高1,432,542千円・営業利益351,426千円、前年同期は売上高1,221,574千円・営業利益184,663千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2025年12月期第1四半期51.8%、2024年12月期48.8%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「大企業における業務デジタル化の旺盛なニーズを背景に、『SmartDB®』を擁するクラウド事業が成長を牽引いたしました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「ホリゾンタルSaaSのMRR283,888千円・契約企業数168社、クラウド事業の売上高1,071,411千円・セグメント利益461,662千円などが記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「自社イベントを中心とした広告・販促活動」「既存顧客への利活用支援を通じたアップセル」「全般的なコスト抑制に取り組んだ結果」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を…約束する趣旨のものではありません。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「業績期間は「2025年1月1日～2025年3月31日」とされ、売上高1,432百万円、営業利益351百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「IT人材の不足・偏在といった課題」「人手不足による供給制約の問題」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2023年12月期第１四半期については四半期連結財務諸表を作成していないため、2024年12月期第１四半期の対前年同四半期増減率は記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「提示された添付資料の目次および注記事項に、重要な後発事象の項目・事象の記載はない。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「パッケージソフトウェアの大型受注が業績に貢献」と記載されているが、受注高・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「ホリゾンタルSaaSのMRR283,888千円・契約企業数168社、バーティカルSaaSのMRR64,778千円・契約企業数163社。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「提示本文中に中期経営計画の目標・進捗・位置づけに関する記載はない。」）