# ドリーム・アーツ（4811） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4811/disclosure/20250212569982
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-12
Komoriの読み（0-100）: 75
企業ページ: https://komori.app/company/4811

## 何が変わったか

2024年12月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・純利益はいずれも前期を上回りました。あわせて、2025年12月期の通期連結業績予想と年間配当予想を示しています。

## 会社が挙げた理由

2024年12月期は、大企業の旺盛な業務デジタル化ニーズを背景にクラウド事業が成長を牽引し、積極的な広告宣伝、新規商談の創出、既存顧客へのアップセル、プロダクト開発投資などに注力した結果と説明しています。2025年12月期は、クラウド需要の継続、SmartDBへの投資、販促活動、人材採用、M&A等を前提としており、予想には保険の解約返戻金96百万円を営業外収益として含めています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":5600,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":778,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":874,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":605,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":156.49,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高5,033百万円、営業利益773百万円、経常利益766百万円、親会社株主に帰属する当期純利益551百万円、１株当たり当期純利益142.41円
- 修正の理由: 大企業における業務デジタル化シフトにより各種クラウド型ソリューションへの高い需要が継続すると予想し、SmartDBへの投資、販促活動、人員採用、M&A等を推進する。なお、営業外収益として保険の解約返戻金96百万円を含む。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「１．2024年12月期の連結業績」／「３．2025年12月期の連結業績予想（2025年１月１日～2025年12月31日）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「３．2025年12月期の連結業績予想」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「2025年12月期予想：営業利益0.6％増、経常利益14.0％増、親会社株主に帰属する当期純利益9.9％増」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「通期　5,600百万円　11.3％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2025年12月期予想の親会社株主に帰属する当期純利益605百万円に対し、2024年12月期実績は551百万円」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「大企業の旺盛な業務デジタル化ニーズを背景に、『SmartDB®』を擁するクラウド事業が成長を牽引」／「各種クラウド型ソリューションへの高い需要が継続するものと予想」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「SmartDB®」「クラウド事業」「大企業」「オンプレミス環境で利用中の顧客」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「積極的な広告宣伝活動」「アップセル獲得」「プロダクトへの開発投資」「人材獲得に向けた採用活動」「M&A等の施策」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: あり（原文: 「「大企業向け賃上げ促進税制に基づく税額控除28,396千円」／「保険の解約返戻金96百万円」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「大企業の旺盛な業務デジタル化ニーズ」／「積極的な広告宣伝活動」／「プロダクトへの開発投資」／「採用活動」／「M&A等の施策」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年12月期の連結業績（2024年１月１日～2024年12月31日）」／「2025年12月期の連結業績予想（2025年１月１日～2025年12月31日）」および各業績数値」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「引き続き各種クラウド型ソリューションへの高い需要が継続するものと予想しております」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「クラウド事業が成長を牽引」／「税額控除28,396千円を受け」／「営業外収益として保険の解約返戻金96百万円を含んでおります」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「『SmartDB®』への投資を継続」／「効果的なWebメディアへの展開」／「全社で30名以上の純増を目指し」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「M&A等の施策を積極的に推進」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」／「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）