# ドリーム・アーツ（4811） 2024年12月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4811/disclosure/20240814571986
種別: 決算
開示日: 2024-08-14
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/4811

## 何が変わったか

2024年12月期中間期は、クラウド事業の伸長などで売上高が前年同期比9.7％増となった一方、営業利益は同2.4％減となりました。通期業績予想は修正されましたが、修正前の数値や修正内容は本短信には記載されていません。

## 会社が挙げた理由

大企業の業務デジタル化ニーズを背景に、クラウド事業が成長を牽引しました。積極的な広報宣伝による新規商談の創出、既存顧客への利活用支援によるアップセル獲得、プロダクト開発投資を進めた一方、オンプレミス事業では追加ライセンスが前年水準に届かず、SaaS移行などに伴う保守解約が進行し、プロフェッショナルサービス事業では前年の大型プロジェクトの反動減が生じました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":2415,"unit":"百万円","yoy_pct":9.7}
- 営業利益: {"value":361,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.4}
- 経常利益: {"value":357,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":250,"unit":"百万円","yoy_pct":-3}
- １株当たり当期純利益: 64.62円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":40.8,"前期末":46.2}
- 総資産: {"value":4929,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2010,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1160973,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-98764,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-77259,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3817194,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5050,"unit":"百万円","yoy_pct":13.7},"営業利益":{"value":762,"unit":"百万円","yoy_pct":32.1},"経常利益":{"value":758,"unit":"百万円","yoy_pct":34.6},"純利益":{"value":527,"unit":"百万円","yoy_pct":24.4}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"売上高":{"value":5050,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":762,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":758,"unit":"百万円"},"純利益":{"value":527,"unit":"百万円"}},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":20,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":85732,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（重要な変更なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 4054600
- 期末自己株式数: 183087
- 業績の増減要因: クラウド事業は大企業の業務デジタル化ニーズを背景に、広報宣伝による新規商談の創出、既存顧客への利活用支援によるアップセル獲得、プロダクト開発投資により成長。オンプレミス事業は追加ライセンスが前年水準に届かず、SaaS移行などに伴うソフトウェアメンテナンスの解約が進行。プロフェッショナルサービス事業は前年に進行していた大型プロジェクトの反動減。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「2024年12月期中間期の売上高は2,415百万円、通期予想は5,050百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「中間期の営業利益は361百万円、通期予想は762百万円。売上高は中間期2,415百万円、通期予想5,050百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比9.7％増、営業利益は2.4％減、経常利益は2.7％減、親会社株主に帰属する中間純利益は3.0％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高2,415百万円（前年同期2,202百万円）、営業利益361百万円（前年同期370百万円）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益361,781千円、経常利益357,517千円、親会社株主に帰属する中間純利益250,195千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は762百万円、対前期増減率は32.1％増。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当は20.00円、2024年12月期予想も20.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には前期実績と今期予想の配当額が記載されているが、還元方針の数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常利益357,517千円」「税金等調整前中間純利益357,517千円」と記載され、特別損益の項目はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「クラウド事業のセグメント利益は前年同期比50.9％増、オンプレミス事業は20.0％減、プロフェッショナルサービス事業は当期10,114千円の損失（前年同期99,800千円の利益）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期の売上高2,415,350千円・営業利益361,781千円、前年同期の売上高2,202,329千円・営業利益370,623千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当中間期40.8％、前連結会計年度末46.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当中間期1,160,973千円、前中間期791,906千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「大企業の業務デジタル化ニーズを背景に、『SmartDB®』を擁するクラウド事業が成長を牽引する結果」と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各事業の売上高・セグメント利益と前年同期比は記載されているが、個別の増減要因に金額・数量は付されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「積極的な広報宣伝活動」「アップセル獲得」「プロダクトへの開発投資」「クロスセルを積極化」などの施策が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当中間連結会計期間の業績は…となりました」とする一方、「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を…約束する趣旨のものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2024年1月1日から2024年6月30日で、売上高2,415百万円、営業利益361百万円、通期営業利益予想762百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナや中東情勢の長期化、中国の経済不振、資源価格や為替の動向など、依然として先行きが不透明」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2024年12月期中間期について、売上高は「前年同期比9.7％増」、営業利益は「前年同期比2.4％減」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更「無」、①以外の会計方針の変更「無」、会計上の見積りの変更「無」、修正再表示「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、証券アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「ホリゾンタルSaaSのMRR244,855千円・契約企業数155社、バーティカルSaaSのMRR64,449千円・契約企業数163社、DCRのMRR14,785千円・契約企業数3社。」）