# ドリーム・アーツ（4811） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4811/disclosure/20240214536552
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/4811

## 何が変わったか

2023年12月期は、クラウド事業の拡大などにより売上高が21.0％増、営業利益が207.9％増となった。2024年12月期は増収・営業利益横ばいを見込む一方、税制の影響で親会社株主に帰属する純利益は5.6％減の予想となっている。

## 会社が挙げた理由

クラウド型ソリューションへの需要拡大を背景に、SmartDBを軸としたマーケティング、新規・既存顧客への提案、アップセル・クロスセルを強化した。ERPフロントシステムの大型プロジェクト受注や既存顧客向け開発も寄与し、純利益には賃上げ促進税制による税額控除27,164千円も影響した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":4440,"unit":"百万円","yoy_pct":21}
- 営業利益: {"value":577,"unit":"百万円","yoy_pct":207.9}
- 経常利益: {"value":563,"unit":"百万円","yoy_pct":210.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":424,"unit":"百万円","yoy_pct":233.8}
- １株当たり当期純利益: 114.94円
- 売上高営業利益率: 13.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"46.2%","前期末":"35.1%"}
- 総資産: {"value":3948,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1822,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1184,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-162,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":538,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2815,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4800,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1},"営業利益":{"value":580,"unit":"百万円","yoy_pct":0.4},"経常利益":{"value":578,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"純利益":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":20,"change":20,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: {"2023年12月期":"18.3%","2024年12月期予想":"19.3%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":178063,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 3871560
- 期末自己株式数: 183040
- 業績の増減要因: クラウド型ソリューションへの需要拡大を背景に、SmartDBを軸としたマーケティング、顧客提案、アップセル・クロスセルを強化した。ERPフロントシステムの大型プロジェクト受注や既存顧客向け開発も寄与し、純利益には賃上げ促進税制による税額控除27,164千円が影響した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年12月期 決算短信」で、業績期間は「2023年1月1日～2023年12月31日」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2023年12月期の連結業績」と「2024年12月期の連結業績予想」が記載されているが、2023年12月期の予想値や四半期進捗率は記載されていない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2023年12月期の前年同期比は、売上高21.0％増、営業利益207.9％増、経常利益210.6％増、親会社株主に帰属する当期純利益233.8％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「4,440百万円、21.0％」増、営業利益は「577百万円、207.9％」増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益577百万円、経常利益563百万円、親会社株主に帰属する当期純利益424百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2023年12月期営業利益は「577,649千円」、2024年12月期予想は「営業利益580百万円（前年同期比0.4％増）」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 配当開始（原文: 「2022年12月期の年間配当は「0.00円」、2024年12月期予想は「20.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「配当表に2023年12月期の「配当性向（連結）18.3％」「純資産配当率（連結）4.3％」、2024年12月期予想の「配当性向19.3％」が記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書では「経常利益563,551千円」に続いて「税金等調整前当期純利益563,551千円」と記載され、特別利益・特別損失の項目は記載されていない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益はクラウド991,789千円（100.7％増）、オンプレミス270,455千円（13.9％増）、プロフェッショナルサービス111,679千円（26.6％減）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2023年12月期「13.0％」、2022年12月期「5.1％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年12月期「46.2％」、2022年12月期「35.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2023年12月期「1,184,003千円」、前連結会計年度「721,303千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「各種クラウド型ソリューションへの需要が拡大」「新規顧客のみならず既存顧客への提案も強化」「ERPフロントシステムの大型プロジェクトを受注」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「クラウド事業売上高3,127,016千円、セグメント利益991,789千円、ホリゾンタルSaaSのMRR207,705千円、契約企業数140社などが記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「オンラインイベントやセミナーを多数開催」「既存顧客への提案も強化」「アップセルを強化」「クロスセルを積極化」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績は…となりました」と記載する一方、「高い需要が継続するものと予想」「営業利益580百万円…を見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年1月1日～2023年12月31日」の対象期間、売上高4,440百万円、営業利益577百万円、2024年12月期予想などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ情勢の長期化、中東情勢の緊迫化、燃料・資源の価格高騰、円安の進行、欧米を中心とした世界的な金融引き締め」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、『1株当たり当期純利益』…を算定」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、証券アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「ERPフロントシステムの大型プロジェクトを受注」と記載されているが、受注金額・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「ホリゾンタルSaaSのMRR207,705千円、契約企業数140社、バーティカルSaaSのMRR65,170千円、契約企業数174社などが記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年12月期をビジネスモデル転換の仕上げの年と位置付け」「将来のコスト増を抑制し、中期的な収益率向上に寄与する」と記載されている。」）