# ドリーム・アーツ（4811） 東京証券取引所グロース市場への上場に伴う当社決算情報等のお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4811/disclosure/20231026572208
種別: 決算
開示日: 2023-10-27
Komoriの読み（0-100）: 37
企業ページ: https://komori.app/company/4811

## 何が変わったか

東京証券取引所グロース市場への上場に伴い、2023年12月期第2四半期累計の実績と通期業績予想を公表した。通期は、SmartDBの新規受注・既存顧客向けアップセルの好調を背景に、増収・大幅増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

DXを推進する大企業向けSaaS需要の拡大に加え、SmartDBの新規顧客獲得、既存顧客への利活用支援によるアップセル、SaaSプロダクト間の連携によるクロスセルが進んだため。通期予想については、既存顧客におけるSmartDBの利活用とアップセルが好調に推移する見込みとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年6月30日
- 売上高: {"value":2202,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":370,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":367,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":257,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 70円63銭
- 売上高営業利益率: 16.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"35.9%","前期末":"35.1%"}
- 総資産: {"value":3109,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1118,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":791906,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-87264,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":0,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1959052,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4250,"unit":"百万円","yoy_pct":15.8},"営業利益":{"value":418,"unit":"百万円","yoy_pct":122.9},"経常利益":{"value":406,"unit":"百万円","yoy_pct":123.9},"純利益":{"value":287,"unit":"百万円","yoy_pct":125.9}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円・銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":90186,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: 当期予想では特別損益の計上は見込んでいない
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者: 該当なし）
- 期末発行済株式数: {"value":3834600,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":183000,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: DX推進に伴うSaaS型クラウドサービス需要の拡大、SmartDBの新規顧客獲得、手厚いサポートによる既存顧客内の利用拡大とアップセル、SaaSプロダクト間の連携強化によるクロスセル。オンプレミスでは追加ライセンス受注とメンテナンス料金の価格改定、プロフェッショナルサービスでは大規模プロジェクトの受注と有償サポート需要が寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「2023年12月期第2四半期累計期間の売上高は2,202百万円、通期予想は4,250百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第2四半期累計の営業利益は370百万円、通期営業利益予想は418百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「通期予想は売上高4,250百万円（前期比15.8%増）、営業利益418百万円（同122.9%増）、経常利益406百万円（同123.9%増）、親会社株主に帰属する当期純利益287百万円（同125.9%増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前期比15.8%増、営業利益は前期比122.9%増の予想。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益370,623千円、経常利益367,469千円、親会社株主に帰属する四半期純利益257,935千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年12月期営業利益予想418百万円（前期比122.9%増）、2022年12月期実績187百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年12月期の年間配当金は0円00銭、2023年12月期予想も0円00銭。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「特別損益の計上は見込んでおりません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「2022年12月期第2四半期については四半期連結財務諸表を作成していないため、前年同四半期の数値を記載していない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2023年12月期第2四半期35.9%、2022年12月期35.1%。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「SmartDB®を活用した業務デジタル化によって新規顧客を獲得」「顧客内での利用ユーザー数の増加につながり、アップセルが好調に推移」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績要因として新規受注、アップセル、クロスセル等は説明されているが、各要因による増減額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「イベントマーケティングを中心にしたマーケティング施策」「インサイドセールス」「有償サポートを提供し、適用業務の拡大を促す取り組み」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「業績予想は…好調に推移する見込み」「現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績は様々な要因によって異なる場合がございます。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年1月1日～2023年6月30日」の実績と、「2023年1月1日～2023年12月31日」の通期予想を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ危機に伴う供給制約によるエネルギー・食料価格の高騰」「欧米各国の金融引き締めによる世界的な景気後退懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2022年12月期第2四半期については、四半期連結財務諸表を作成していないため、2022年12月期第2四半期の数値及び…増減率については記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」」）