# セントラルスポーツ（4801） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4801/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-26
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/4801
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YEYH.pdf

## 要点

提出書類は、当連結会計年度（2025年4月1日〜2026年3月31日）の有価証券報告書として、売上高・利益やキャッシュ・フロー、店舗数、設備投資、サステナビリティ・人的資本、リスク等の状況を報告しています。内容としては、既存の方針・取り組みの継続とともに、例えば気候変動に関する開示や健康経営・教育訓練等の記載が盛り込まれています。

## 事業

当社グループはスポーツクラブの経営及び関連事業を主たる事業とし、会員制スポーツクラブの運営を全国で展開。直営店舗と業務受託店舗を組み合わせ、国内外に拠点を有する。2026年3月末時点の店舗数は直営187店舗、業務受託店70店舗の合計257店舗。直営店舗の内訳は自社 ownership27店舗、テナント160店舗。業務受託店舗には民間スポーツ施設14店舗、公共スポーツ施設56店舗が含まれる。連結子会社としてセントラルスポーツプラザ、本社・和光、浜松ブルーウェーブ他、海外拠点としてMeridian Central, Inc.（米国デンバー）、Central Sports U.S.A., Inc.（米国デンバー）、Wellbridge Central, Inc.（現：連結子会社）等を有する。持株会社形態としてCentral Sports U.S.A., Inc.を通じMeridian Central, Inc.のゴルフ場経営を行う。事業の単位はスポーツクラブ経営事業の単一セグメントで、以下の部門別区分で記載。部門別の売上はフィットネス部門、スクール部門、業務受託部門、プロショップ部門、その他の区分から構成される。

## 数字

- 研究開発費: 13億円
- 設備投資: 20億円
- フリーキャッシュフロー: 19億円
- 従業員数: 791人

## 前回からの変化

### サプライチェーン

提出書類内で店舗数（直営/業務受託）と海外拠点（米国デンバーの子会社）が再言及され、既存の販売チャネル/運営委託依存エントリに追記が必要。また健康経営に関する「金の認定」が新たに明示されたため、規制ゲートとして追加。

- + 健康優良企業（金の認定）

### 戦略的賭け

2026年提出書類で、健康経営（CWO体制）、サービスプロフィットチェーン、ビジネスアスリートシステムによる教育訓練、出店・設備投資、米国拠点を活用した海外展開、TCFD対応とCO2削減施策が追加で明記された。既存エントリは「セントラル大学・大学院による育成」「学校・地域連携のスポーツ教育事業」「オンライン事業とデジタル会員基盤」「Refco取得とプラザ統合」等に対し、該当箇所の再言及を追記した。

- + ビジネスアスリートシステム三段階教育
- + サービスプロフィットチェーン導入
- + 健康経営CWOの推進体制
- + 出店・新規店舗投資の推進
- + 米国拠点による海外展開
- + TCFD対応の検討・開示推進
- + CO2削減施策の導入

### 外部エクスポージャー

2026年提出書類では、外部要因としてエネルギー・原材料費の上昇、感染症・自然災害の運営影響が再言及されるとともに、新たに気候変動リスク（CO2排出量の算出・削減施策、再生可能エネルギー利用）および世界経済減速・国内の物価上昇・賃上げに伴うコスト上昇リスクが記載された。

- + CO2排出削減と再エネ
- + 世界経済減速と海外不透明感
- + 物価上昇と賃上げコスト

### 製品

本書類（提出日2026-06-26）において、コア施設ブランド8件と部門別区分5件が再言及された。また、emerging_productsとして「ウェルネススタイルチャレンジ」「Lesson in Japan」「アカデミー部門のプログラム群」が新たに明示された。

- + ウェルネススタイルチャレンジ
- + Lesson in Japan
- + アカデミー部門のプログラム群

### ケイパビリティ構築

2026年6月26日提出書類において、既存の人材育成プログラム（セントラル大学・大学院、ビジネスアスリートシステム）および学校法人順天堂との包括連携協定、Refco株式会社の株式取得・吸収合併の記載が継続して確認された。加えて、海外研修プログラム、最高健康責任者CWOの位置づけ、健康優良企業「金の認定」取得などの健康経営関連の能力構築が新規に確認された。

- + 海外研修プログラム
- + 最高健康責任者CWO
- + 健康優良企業金の認定

### 規制ポジショニング

2026-06-26提出書類で、ガバナンス移行（監査等委員会設置会社）、内部統制システム、TCFD準拠開示検討およびCO2排出量算出・削減施策の記載が再確認された。加えて、IFRS16の適用方針を踏まえたリース会計の単一モデル運用方針と適用準備時期、健康優良企業「金の認定」等の取得実績が新規に具体化されたため、関連する正準エントリを追加・更新する。

- + リース会計単一モデル
- + 健康優良企業金認定

## 会社自身の言葉

### サステナビリティ（気候変動）と関連する取組・開示

- 「前年度比のCO2排出量の管理指標（スコープ1+2：0.171〜0.163 kg-CO2/m2/year程度の指標を提示）と、再生可能エネルギーの導入による排出量削減施策を実施」 — CO2排出量（スコープ1+2）の管理指標を提示し、削減施策を実施
- 「教育訓練システムを「ビジネスアスリートシステム」と称し、ファンダメンタル/ベーシック/インターミディエットの三段階教育と継続的な人材育成を実施」 — 教育訓練システム（ビジネスアスリートシステム）を三段階で運用し人材育成を継続
- 「サステナビリティの推進（ガバナンス・リスク管理・TCFD準拠の開示検討・CO2排出量の算出）」 — サステナビリティを推進（ガバナンス・リスク管理・TCFD準拠の開示検討・CO2算出）
- 「ESG・サステナビリティの推進、TCFD対応の検討・開示を推進」 — ESG/サステナビリティ推進とTCFD対応（検討・開示）を進める
- 「気候変動リスクへの対応（CO2排出量の算出・削減施策の導入）」 — 気候変動リスク対応としてCO2排出量の算出・削減施策を導入
- 「気候変動リスク（CO2排出量の算出・削減施策、再生可能エネルギーの利用等）」 — 気候変動リスク（CO2算出・削減施策、再生可能エネルギー利用等）

### 人的資本・健康経営（体制、育成、認証）

- 「健康経営の推進体制を整備（代表取締役社長を最高健康責任者：CWOとして位置づけ）」 — 健康経営の推進体制（代表取締役社長をCWOとして位置づけ）
- 「セントラル大学・大学院を設置し、管理職教育・自己啓発の場を提供（2022年度～2025年度の修了者数等の実績記載あり）」 — セントラル大学・大学院で管理職教育・自己啓発の場を提供
- 「セントラル大学・大学院を新設（2019年度～）」 — セントラル大学・大学院を設置（2019年度～）
- 「設備投資総額 1,969百万円」 — 教育訓練や能力開発の取組の一環として研究・育成活動を実施（投資額の記載を含む）
- 「健康優良企業「金の認定」等の取得実績を記載」 — 健康優良企業「金の認定」等の取得実績
- 「健康優良企業「金の認定」取得など、健康経営優良法人の認証取得」 — 健康優良企業「金の認定」取得など、健康経営優良法人の認証取得

### 事業基盤・成長戦略（店舗、投資、セグメント、イベント、ICT）

- 「出店・新規店舗投資の推進。設備投資総額として1,969百万円を計上（2026年3月期末時点）」 — 出店・新規店舗投資を推進し、設備投資総額を計上
- 「2026年3月末時点の店舗数は直営187店舗、業務受託70店舗の合計257店舗。」 — 店舗数（直営187店舗、業務受託70店舗、合計257店舗）の記載
- 「基幹事業をスクール事業およびフィットネス事業を中心としたスポーツクラブ経営と位置づけ、地域・教育分野との連携による新規事業展開を推進」 — 基幹事業をスクール・フィットネス中心のスポーツクラブ経営と位置づけ、地域・教育連携で新規事業を推進
- 「部門別の売上はフィットネス部門、スクール部門、業務受託部門、プロショップ部門、その他の区分から構成される。」 — 部門別の売上区分（フィットネス/スクール/業務受託/プロショップ/その他）
- 「サービスプロフィットチェーンの概念を導入し、顧客満足度と従業員満足度の向上を通じた価値創出を目指す」 — サービスプロフィットチェーンの概念により価値創出を目指す
- 「アカデミー部門のプログラム群（健康・美・運動と食等の幅広い分野）」 — アカデミー部門のプログラム群（健康・美・運動と食等の幅広い分野）
- 「直営店舗と業務受託店舗を組み合わせ、国内外に拠点を有する。」 — 直営と業務受託を組み合わせ、国内外に拠点を有する
- 「ウェルネススタイルチャレンジ」 — ウェルネススタイルチャレンジの記載
- 「ICT活用やオンラインサービスの拡充を通じた顧客接点の拡大を模索」 — ICT活用やオンラインサービス拡充により顧客接点を拡大
- 「Lesson in Japan などのスポーツ・エンターテインメントイベント」 — スポーツ・エンターテインメントイベント（Lesson in Japan等）の実施
- 「ICT活用による事業・サービスの拡充」 — ICT活用による事業・サービスの拡充

### ガバナンス、財務、M&A・リスク要因、拠点・ブランド

- 「海外拠点としてMeridian Central, Inc.（米国デンバー）、Central Sports U.S.A., Inc.（米国デンバー）、Wellbridge Central, Inc.（現：連結子会社）等を有する。」 — 海外拠点（Meridian Central、Central Sports USA、Wellbridge Central等）を保有
- 「海外展開として米国拠点（Central Sports USA, Inc.、Meridian Central, Inc.、Wellbridge Central, Inc.）を活用したグローバル展開を継続」 — 米国拠点を活用した海外展開の継続
- 「コーポレート・ガバナンス体制は監査等委員会設置会社へ移行（2019年6月27日付）」 — 2019年6月27日付で監査等委員会設置会社へ移行
- 「2026年5月13日決議分 配当金の総額 224百万円、1株当たり配当 20.00円」 — 配当（決議日、配当金総額、1株当たり配当額）の記載
- 「海外研修プログラム（1985年から継続）」 — 海外研修プログラム（1985年から継続）の記載
- 「研究開発投資額 128百万円 → 128,000,000円」 — 研究開発投資額（128百万円 → 128,000,000円）の記載
- 「「リースに関する会計基準」適用準備日を2028年3月期の期首と想定」 — リースに関する会計基準の適用準備（適用日を2028年3月期期首と想定）
- 「学校法人順天堂との包括連携協定を締結」 — 学校法人順天堂との包括連携協定を締結
- 「1年内返済予定の長期借入金 232百万円」 — 1年内返済予定の長期借入金（232百万円）の記載
- 「Refco株式会社の株式取得（連結子会社化）に伴う取得価額 450百万円 → 450,000,000円」 — Refco株式会社の株式取得（取得価額450百万円）の記載
- 「自然災害・感染症の影響（東日本大震災、COVID-19等の影響と長期影響の想定）」 — 自然災害・感染症の影響（東日本大震災、COVID-19等）
- 「内部統制システムの整備、内部統制報告の提出、社外の独立機関による監査の実施」 — 内部統制システムの整備・報告と、独立機関による監査
- 「Refco株式会社の連結子会社化（株式取得）およびその後の吸収合併」 — Refco株式会社の連結子会社化（株式取得）とその後の吸収合併
- 「世界経済の減速懸念・海外経済の不透明感に言及」 — 世界経済の減速懸念・海外経済の不透明感への言及
- 「セントラルスイムクラブ」 — セントラルスイムクラブの施設名
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