# セントラルスポーツ（4801） 2027年3月期第1四半期決算短信 〔日本基準〕 （連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4801/disclosure/20260807514372
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 37
企業ページ: https://komori.app/company/4801

## 何が変わったか

2027年3月期第1四半期は、売上高が前年同期比1.1％増、営業利益が29.0％増となり、増収増益でした。通期業績予想と年間配当予想は、いずれも従来予想から変更ありません。

## 会社が挙げた理由

会社は、賃上げによる所得環境の改善や個人消費の持ち直し、フィットネス業界の回復傾向を説明しています。また、接客力・指導力・施設美化の強化、新規会員の獲得、既存会員の継続率向上、退会防止、スポーツイベントの開催に取り組んだとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":11571,"unit":"百万円","yoy_pct":1.1}
- 営業利益: {"value":288,"unit":"百万円","yoy_pct":29}
- 経常利益: {"value":199,"unit":"百万円","yoy_pct":79.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":80,"unit":"百万円","yoy_pct":52.4}
- １株当たり当期純利益: 7.22円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"62.5%","前期末":"62.9%"}
- 総資産: {"value":42398,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":26505,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":50500,"unit":"百万円","yoy_pct":3.3},"営業利益":{"value":3150,"unit":"百万円","yoy_pct":17.5},"経常利益":{"value":2700,"unit":"百万円","yoy_pct":19.6},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1470,"unit":"百万円","yoy_pct":14.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":40,"revised_forecast":40,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":354,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"店舗閉鎖損失","value":33,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":[]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":11466300,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":265687,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 賃上げに伴う所得環境の改善、個人消費の持ち直し、フィットネス業界の回復傾向。加えて、接客力・指導力・施設美化の強化、新規会員の獲得、既存会員の継続率向上、退会防止、スポーツイベントの開催に取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期売上高予想は50,500百万円、第1四半期売上高は11,571百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期は売上高11,571百万円、営業利益288百万円。通期予想は売上高50,500百万円、営業利益3,150百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高11,571百万円（前年同期比1.1％増）、営業利益288百万円（同29.0％増）、経常利益199百万円（同79.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益80百万円（同52.4％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比1.1％増、営業利益は同29.0％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益288百万円、経常利益199百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益80百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当金合計は40.00円、2027年3月期予想も40.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失として「店舗閉鎖損失33百万円」を計上。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはスポーツクラブ経営事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当期の売上高11,571百万円・営業利益288百万円、前年同期の売上高11,444百万円・営業利益223百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当四半期末62.5％、前期末62.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「個人消費に持ち直しの動きが見られ」、また「新規会員の獲得、既存会員の継続率向上および退会防止に取り組む」と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「経済環境、業界動向、店舗運営上の取り組みは記載されているが、要因別の金額・数量の分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「接客力・指導力・施設美化の強化」、「新規会員の獲得、既存会員の継続率向上および退会防止」、「スポーツイベントを開催」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は11,571百万円」と記載する一方、「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年４月１日～2026年６月30日」、売上高11,571百万円、営業利益288百万円、各前年同期比を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「輸入物価の上昇に伴う消費者物価の高止まりや、円安の進行による家計の負担増など、先行きについては依然として注視が必要」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更①・②、会計上の見積りの変更③、修正再表示④はいずれも「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」、「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当第１四半期連結会計期間末における店舗数は、直営187店舗、業務受託66店舗、合計253店舗」。」）
