# セントラルスポーツ（4801） 2026年3月期決算短信 〔日本基準〕 （連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4801/disclosure/20260513528849
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/4801

## 何が変わったか

2026年3月期は売上高、営業利益、経常利益が増加した一方、親会社株主に帰属する当期純利益は減少し、年間配当も50円から40円に減額された。2027年3月期は売上高50,500百万円、営業利益3,150百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

フィットネス業界の回復傾向、健康意識や運動習慣への関心の高まりに加え、新規会員の獲得、既存会員の継続率向上・退会防止、接客力・指導力・施設美化の強化に取り組んだことを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":48865,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9}
- 営業利益: {"value":2680,"unit":"百万円","yoy_pct":37.7}
- 経常利益: {"value":2257,"unit":"百万円","yoy_pct":48.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1284,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.5}
- １株当たり当期純利益: 114.70円
- 売上高営業利益率: 5.5%
- 自己資本比率: {"当期末":62.9,"前期末":62.8}
- 総資産: {"value":42284,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":26612,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3471,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1536,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-947,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":6359,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":50500,"unit":"百万円","yoy_pct":3.3},"営業利益":{"value":3150,"unit":"百万円","yoy_pct":17.5},"経常利益":{"value":2700,"unit":"百万円","yoy_pct":19.6},"純利益":{"value":1470,"unit":"百万円","yoy_pct":14.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":40,"change":-10,"change_rate":-20,"unit":"円"}
- 配当性向: 34.9%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1494,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":171,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取補償金","value":151,"unit":"百万円"},{"項目":"資産除去債務戻入益","value":24,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":171,"unit":"百万円"},{"項目":"店舗閉鎖損失","value":261,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed","社名":"not_disclosed","重要な変更":"無"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 11466300
- 期末自己株式数: 265687
- 業績の増減要因: 企業収益や雇用・所得環境の改善、賃上げを背景とする経済の回復、フィットネス業界の回復傾向、健康意識・運動習慣への関心の高まり。新規会員の獲得、既存会員の継続率向上および退会防止、接客力・指導力・施設美化の強化にも取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年3月期決算短信」で、業績期間は「2025年4月1日～2026年3月31日」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年3月期の連結業績」は通期実績として記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比4.9％増」、営業利益は「37.7％増」、経常利益は「48.1％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「5.5％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は46,595百万円から48,865百万円、営業利益は1,946百万円から2,680百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,680百万円、経常利益2,257百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,284百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2027年3月期通期営業利益予想は「3,150百万円、17.5％」、2026年3月期実績は「2,680百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2025年3月期の年間配当は「50.00円」、2027年3月期予想は「40.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「2026年3月期の配当性向は「34.9％」、2027年3月期予想は「30.5％」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別利益合計は「176百万円」、特別損失合計は「432百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 171」および「減損損失 171百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、スポーツクラブ経営事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2026年3月期は「5.5％」、2025年3月期は「4.2％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2026年3月期「62.9％」、2025年3月期「62.8％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は、3,471百万円（前年同期は2,064百万円）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新規会員の獲得、既存会員の継続率向上および退会防止に取り組んでまいりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「合計10店舗を出店」、「合計６店舗の営業を終了」、「店舗数は、直営187店舗、業務受託70店舗、合計257店舗」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「個人消費には力強さを欠く状況」、自社施策として「新規会員の獲得、既存会員の継続率向上および退会防止」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「売上高は48,865百万円」と記載され、見通しは「収益力向上が期待されます」「業績見通しにつきましては…を見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」、売上高48,865百万円、営業利益2,680百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギー価格や各種原材料費の上昇に加え、最低賃金の引き上げ等に伴う人件費の増加」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表に2026年3月期と2025年3月期の数値および「対前期増減率」が記載され、連結範囲の重要な変更は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「直営187店舗、業務受託70店舗、合計257店舗」、「合計10店舗を出店」、「合計６店舗の営業を終了」。」）