# トーセ（4728） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4728/filing/2025-fy
提出日: 2026-11-19
対象期間: 2025-09-01 〜 2026-08-31
企業ページ: https://komori.app/company/4728
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZIUS.pdf

## 要点

当期は、海外の大手ゲーム開発プロジェクトが2026年2月末に急停止し、開発リソースに稼働の空きが発生したこと等により売上高・営業利益が減少しました。一方で、長岡京トーセビルの建替えに伴う隣接地の譲渡により特別利益が計上され、親会社株主に帰属する当期純利益は増加しました。

## 事業

TOSEグループはデジタルエンタテインメント領域を中心とするゲームソフトの企画・開発・運営を主力とする独立系デジタルコンテンツ開発会社。ゲーム事業は日本・中国・フィリピンに拠点を置き、非ゲーム領域のデジタルコンテンツ企画・開発・ソリューション提供も実施。TOSE PHILIPPINES, INC.は清算手続き中。中期的にはAIを含む高度な開発技術の活用と資産再配置を推進。長岡京市の新オフィスビル建設を中心に資源を集約し、事業基盤の強化を図る。

## 数字

- 研究開発費: 33百万円
- 設備投資: 1億円
- 従業員数: 550人

## セグメント

- ゲーム事業 – 家庭用ゲーム機・PC関連 / 売上高 48億円
- スマートフォン関連 / 売上高 13億円
- その他 / 売上高 6億円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

本提出書類で、主要連結子会社（東星軟件(杭州)／フォネックス・コミュニケーションズ／TOSE PHILIPPINES）および日本拠点での事業継続が明記されたため、既存の販路エントリに当該言及を追加更新した。あわせて、薬学部生向け新サービス「VSP」開始に伴う医療教育用教材データの外部情報入力（推定）を新規追加した。

- + VSP臨床ケース教材

### 戦略的賭け

当期提出書類（2026-11-19）では、既存の「生成系AIを含む研究開発推進」「人事教育採用改革による人的資本強化」「家庭用カラオケ楽曲配信事業」「グローバル開発拠点を活用した事業展開」「フィリピン清算と札幌開発センター閉鎖」への再言及がある。あわせて、新規に「長岡京新オフィスビル建設と資源集約」「薬学部向けVSPシミュレーション開始」「クロスリアリティ次世代デバイス検討」の3件が明示される。

- + 長岡京新オフィスビル建設と集約
- + 薬学部向けVSPシミュレーション開始
- + クロスリアリティ次世代デバイス検討

### 外部エクスポージャー

2026年11月19日提出の書類で、地政学（中東情勢）、主要顧客（アトラス）の外部依存リスクが新規に追加された。また既存の地政学（海外子会社の現地情勢・フィリピン清算）、価格（半導体メモリ高騰）、規制、為替、需要変動（新技術・プラットフォーム変化）および一部主要顧客（スクウェア・エニックス、バンダイナムコスタジオ、タカラトミー、任天堂）については言及が確認できるため、出現記録を追記した。

- + 中東情勢と景気見通し不安
- + アトラス主要顧客影響

### 製品

提出書類に新規の医療教育向けシミュレーションツールVSPの実サービス開始が追記されたほか、非ゲーム領域のデジタルコンテンツ/ソリューション、音楽×リアル融合サービス、IP新規創出・活用支援が製品として列挙された。加えて家庭用カラオケ楽曲配信はNintendo Switch 2向けで収益減少要因が言及され、既存のゲームソフト/モバイルコンテンツの製品区分にも言及があった。

- + VSP対人業務シミュレーション
- + 非ゲーム領域デジタルソリューション
- + 音楽デジタル×リアル融合サービス
- + IP新規創出・活用支援

### 技術

提出日2026-11-19の書類で、AI活用による開発支援・業務効率化、全社データ分析基盤、品質管理・安全管理とDX、外部技術ライセンス依存、薬学部生向け対人業務シミュレーションツールVSPのサービス開始が新たに技術領域として確認された。あわせて、クロスリアリティ技術対応の次世代デバイス活用検討が、既存エントリ（AR/VR・IoT・AI活用想定）に対する再言及として追記される。

- + AI開発支援・業務効率化技術
- + 全社データ分析基盤と開発支援
- + 品質管理・安全管理システムとDX
- + 外部技術ライセンス依存
- + VSP対人業務シミュレーション

### ケイパビリティ構築

本提出書類（2026-11-19）では、人材獲得・教育育成・リテンション強化や階層別教育機会、1on1ミーティング、リスキリング機会提供が能力構築施策として明記された。また、産学連携・オープンイノベーション等の外部知見取り込みも再言及された。既存エントリ3件を更新し、新規に1on1ミーティング定期実施とリスキリング機会提供を追加した。

- + 1on1ミーティング定期実施
- + リスキリング機会提供

### 規制ポジショニング

提出書類（2026-11-19）により、既存の監査等委員会・内部監査・経営方針に関する規制・構造的ポジショニングへ追記を行い、新たに子会社清算（TOSE PHILIPPINES, INC.）、固定資産圧縮記帳の適用予定、法規制遵守（知財・個人情報等）に関するエントリを追加した。

- + TOSE PHILIPPINES清算手続き中
- + 固定資産圧縮記帳の適用予定
- + 知的財産関連法規制の遵守
- + 従業員情報保護と機密管理

## 会社自身の言葉

### 拠点再編・設備投資（新オフィスビル等）

- 「新オフィスビル建設（京都府長岡京市）：投資予定額3,308,700千円、資金調達方法は自己資金及び借入金、着手2026年8月、完了予定2028年1月、 completion後の増加能力は合理的な算定が困難のため省略。」 — 京都府長岡京市の新オフィスビル建設計画（投資予定額、資金調達、着手/完了時期等）。
- 「新設: 新オフィスビル（京都府長岡京市）・3,308,700千円、資金調達方法は自己資金及び借入金、着手年月2026年8月、完了予定2028年1月、完成後の増加能力は合理的な算定が困難、什器備品購入費370百万円含む」 — 新オフィスビル建設の詳細（投資額、資金調達、着手/完了時期、什器備品購入費等を含む）。
- 「設備投資（円単位）：112,415,000円」 — 設備投資額（円単位）の記載（合計）。
- 「TOSE PHILIPPINES, INC.（フィリピン・マニラ首都圏、資本金268,951千ペソ、ゲーム・モバイルコンテンツの開発、議決権100.0%、連結子会社、2024年8月に解散決定・清算手続き中）。」 — フィリピン子会社TOSE PHILIPPINES, INC.の概要（所在地・資本金・事業・議決権・解散/清算）。

### 新規事業・製品（VSP、音楽×リアル、カラオケ配信）

- 「薬学部生向け対人業務シミュレーションツール「VSP（Virtual Simulated Patient）システム」（大学と共同開発、2026年10月より実サービス開始）」 — 薬学部生向け対人業務シミュレーションツールVSPシステム（大学と共同開発、提供開始）。
- 「薬学部生向け対人業務シミュレーションツール「VSP」 — VSP（本文中の記載の一部として言及される指標/文脈）。
- 「Nintendo Switch 2向けの家庭用カラオケ楽曲配信事業（新規ユーザー伸び悩みにより収益が前年度比で減少）」 — Nintendo Switch 2向け家庭用カラオケ楽曲配信事業（新規ユーザー伸び悩みによる収益減）。
- 「非ゲーム領域のデジタルコンテンツ企画・開発、ソリューションサービス等」 — 非ゲーム領域のデジタルコンテンツ企画・開発やソリューションサービス等。
- 「音楽を軸としたデジタルとリアルを融合したサービスの企画・展開」 — 音楽を軸としたデジタルとリアルの融合サービスの企画・展開。
- 「IPの新規創出・活用支援」 — IPの新規創出・活用支援。

### 人的資本・サステナビリティ/ガバナンス（人材施策、R&D、監査）

- 「R&D費（円単位）：32,884,000円」 — 研究開発費の円単位（R&D費）。
- 「人材の獲得・育成・リテンションの強化、インターンシップ・従業員交流会の実施、教育プログラムの見直し・再構築、育成体制の整備、階層別教育機会の充実、1on1ミーティングの定期実施、キャリア形成支援、リスキリング機会提供、報酬・評価制度のアップデート。」 — 人材獲得・育成・リテンション強化、インターン/交流会、教育プログラム見直し、1on1、リスキリング等の施策。
- 「監査等委員会は常勤監査等委員1名・社外監査等委員2名の計3名
- 内部監査室2名、会計監査人・内部監査室との連携
- 監査等委員会は毎月開催を基本、必要に応じて追加」 — 監査等委員会の体制と運営（常勤・社外の人数、内部監査室/会計監査人との連携、開催頻度）。
- 「研究開発投資額32,884千円。重点分野：AIの活用、開発ツール・プラットフォームの検証、社内ノウハウ共有、全社展開。」 — 研究開発費（投資額）と重点分野（AI活用、ツール/プラットフォーム検証、ノウハウ共有等）。
- 「内部監査室2名、会計監査人・内部監査室との連携」 — 内部監査室と会計監査人・内部監査室との連携に関する記載。
- 「人的資本の拡充、組織の最適化、DX/AIの導入を通じて創造性・生産性を向上させ、地域社会との共生・知的財産の保護・地域経済への貢献を推進する方針。」 — 人的資本拡充、組織最適化、DX/AI導入などを通じた方針（共生・知財保護等）。
- 「産学連携・コンソーシアム参加・業界団体活動・オープンイノベーション・大学連携等」 — 産学連携・コンソーシアム参加・オープンイノベーション等の取り組み。

### リスク・外部要因・取引先・法令/情報管理/会計・その他（顧客、為替、技術、法規制等）

- 「売却益は固定資産売却益として計上予定だが、固定資産圧縮記帳を適用して相殺する見込み。圧縮記帳の効果により、売却益の税負担を繰り延べし、手元資金の確保と、減価償却負担の圧縮を図る。」 — 固定資産売却益と圧縮記帳の相殺見込み（税負担繰延べ・減価償却負担圧縮等）。
- 「市場環境の変化（技術進化・ユーザー嗜好の変化、生成AI・ゲームエンジンの高度化、クロスリアリティ機器の登場等）による需要変動リスク。」 — 市場環境の変化に起因する需要変動リスク（技術進化、生成AI等）。
- 「半導体メモリ価格の高騰が業績に影響する可能性の記述あり。」 — 半導体メモリ価格高騰が業績に影響する可能性の記載。
- 「著作権法、特許法、商標法、風俗営業等の規制、労働者派遣関連法、下請法等の法規制の遵守リスクの記載あり。」 — 著作権法・特許法・商標法・下請法等の法規制遵守リスク。
- 「中東情勢に関する懸念が景気見通しに影響する可能性がある旨の記載あり。」 — 中東情勢に関する懸念が景気見通しに影響しうる旨の記載。
- 「クロスリアリティ技術対応の次世代デバイスの活用検討」 — クロスリアリティ技術対応の次世代デバイス活用の検討。
- 「為替差益・為替リスクに関する記載あり（為替差益の発生、為替リスクへの対応方針）。」 — 為替差益・為替リスクに関する記載。
- 「主要な取引先が顧客として名指し（例: 株式会社アトラス、株式会社スクウェア・エニックス、株式会社バンダイナムコスタジオ、株式会社タカラトミー等）。」 — 主要取引先（顧客）の名指し例の記載。
- 「全社的なデータ分析基盤・開発支援ツール等のプラットフォーム関連技術の言及あり（具体名は本文に記載なし）」 — 全社的なデータ分析基盤・開発支援ツール等のプラットフォーム関連技術の言及。
- 「従業員情報保護法等の個人情報保護・機密情報管理の重要性。」 — 個人情報保護法等の重要性（個人情報・機密情報管理）。
- 「ライセンス契約・技術供与の外部技術依存の記載あり（具体的ライセンサー名・技術名の個別列挙は本文参照）」 — ライセンス契約や技術供与の外部技術依存に関する記載。

### 株主還元・子会社・顧客・関連人物情報（配当、株式、子会社所在、顧客リスト）

- 「TOSE PHILIPPINES, INC.（100.0%子会社、清算手続き中）」 — TOSE PHILIPPINES, INC.の概要（子会社、清算手続き中）。
- 「東星軟件(杭州)有限公司（100.0%子会社）」 — 東星軟件(杭州)有限公司の概要（100%子会社）。
- 「TOSE PHILIPPINES, INC.は2024年8月に解散を決定し、清算手続き中。」 — TOSE PHILIPPINES, INC.（解散決定・清算手続き中）の概要。
- 「株式会社フォネックス・コミュニケーションズ（90.0%子会社）」 — 株式会社フォネックス・コミュニケーションズの概要（90%子会社）。
- 「TOSE PHILIPPINES, INC.（100.0%子会社、清算手続き中）。TOSE PHILIPPINES, INC.は2024年8月に解散を決定し、清算手続き中。」 — TOSE PHILIPPINES, INC.（解散決定・清算手続き中）に関する記載（概要の重複表現）。
- 「主要顧客（2025/9/1-2026/8/31）:
- 株式会社スクウェア・エニックス: 876,218千円」 — 主要顧客のうち株式会社スクウェア・エニックスの売上（千円）。
- 「主要顧客（2025/9/1-2026/8/31）:
- 株式会社バンダイナムコスタジオ: 1,414,654千円」 — 主要顧客のうち株式会社バンダイナムコスタジオの売上（千円）。
- 「1株あたり配当金 25円（中間配当 12.5円、期末配当 12.5円）。2026年4月9日決議、2026年11月26日定時株主総会予定の配当。配当総額9,474千円、2025年11月27日決議の配当総額は9,474千円。基準日と効力発生日が記載。」 — 配当（1株当たり25円、中間・期末の内訳、決議/予定に関する情報）。
- 「主要顧客（2025/9/1-2026/8/31）:
- 株式会社タカラトミー: 889,470千円」 — 主要顧客のうち株式会社タカラトミーの売上（千円）。
- 「スマートフォン向けゲームソフト」 — スマートフォン向けゲームソフトに関する記載。
- 「AIを活用した開発支援・業務効率化技術（具体的名称は本文に明示された固有名はなし）」 — AIを活用した開発支援・業務効率化に関する技術言及。
- 「家庭用ゲーム機向けゲームソフト」 — 家庭用ゲーム機向けゲームソフトに関する記載。
- 「重点分野：AIの活用、開発ツール・プラットフォームの検証、社内ノウハウ共有、全社展開。」 — 研究開発の重点分野（AI活用、ツール/プラットフォーム検証、ノウハウ共有等）。
- 「自己株式: 183,606株」 — 自己株式の保有数（株数）。
