# フューチャー（4722） 2026年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4722/disclosure/20260428512767
種別: 決算
開示日: 2026-04-28
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/4722

## 何が変わったか

2026年12月期第1四半期は、売上高・営業利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。通期業績予想は据え置きで、年間配当予想は前期実績の46円から48円に増える見込み。

## 会社が挙げた理由

企業のデジタル投資が引き続き旺盛ななか、次世代バンキングシステムの新規導入決定や大規模プロジェクトの進捗、既存顧客からの受注拡大などがあった。一方、大型案件の終了や前年同期の一過性の成功報酬売上の剥落もあったが、ＹＯＣＡＢＩＴＯの経営改革などにより営業損失が縮小した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":18262,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4}
- 営業利益: {"value":3433,"unit":"百万円","yoy_pct":3}
- 経常利益: {"value":3509,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2357,"unit":"百万円","yoy_pct":18}
- １株当たり当期純利益: 26.59円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":67.4,"前期末":64.4}
- 総資産: {"value":94019,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":63358,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":80600,"unit":"百万円","yoy_pct":6.1},"営業利益":{"value":17500,"unit":"百万円","yoy_pct":8.2},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":11800,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":46,"revised_forecast":48,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":583,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 無（新規・除外なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 95328000
- 期末自己株式数: 6652039
- 業績の増減要因: デジタル投資が旺盛ななか、次世代バンキングシステムの新規導入決定、大規模プロジェクトの進捗、既存顧客からの受注拡大などが寄与した。大型案件の終了や前年同期の一過性の成功報酬売上の剥落があった一方、ＹＯＣＡＢＩＴＯの経営改革などにより営業損失が縮小した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は18,262百万円、通期予想は80,600百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高18,262百万円、通期予想80,600百万円。営業利益3,433百万円、通期予想17,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比5.4%増、営業利益は同3.0%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は同18.0%増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は17,320百万円から18,262百万円、営業利益は3,335百万円から3,433百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,433百万円、経常利益3,509百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益2,357百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は17,500百万円、対前期増減率は8.2%。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当は46.00円、2026年12月期予想は48.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は営業利益、営業外収益・費用、税金等調整前四半期純利益の順に記載され、特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ITコンサルティング＆サービス事業の営業利益は前年同期比0.4%減。ビジネスイノベーション事業は営業損失25百万円で、前年同期の営業損失118百万円から縮小。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期の売上高18,262百万円、営業利益3,433百万円。前年同期の売上高17,320百万円、営業利益3,335百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年12月期第1四半期67.4%、2025年12月期64.4%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「次世代バンキングシステム」をＳＢＩ新生銀行に新規導入することが決定。「既存顧客からの開発案件の受注が好調」「受注が拡大」と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「大型案件の終了」「一過性の成功報酬売上が剥落」「経営改革の成果等により営業損失が縮小」などの定性的説明がある。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「次世代バンキングシステム」の導入決定、「大規模プロジェクトが順調に進捗」、「経営改革の成果」、「コストを適切にコントロール」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「順調に進捗いたしました」「売上高は…増」と記載する一方、「選別が進む可能性が想定されます」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年１月１日～2026年３月31日」とされ、売上高18,262百万円、営業利益3,433百万円などが記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「イラン情勢をはじめとする中東地域の地政学リスク」「原油・エネルギー価格の高騰」「長期金利の上昇」「深刻な人手不足」「次世代AIモデル」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）