# アルファシステムズ（4719） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4719/disclosure/20260508520973
種別: 決算
開示日: 2026-05-11
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/4719

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比5.8％増、営業利益が11.8％増、当期純利益が16.8％増となり、増収増益でした。2027年3月期は売上高・営業利益の増加を見込む一方、当期純利益は2.7％減の予想で、年間配当は140円へ増配する予定です。

## 会社が挙げた理由

企業のIT投資が堅調に推移し、AI・クラウドを活用したITシステムの刷新が進んだこと、IT人材需要や賃金上昇を背景にソフトウェア開発単価が上昇したことに加え、AI技術の適用や積極的な営業活動により受注が前年同期を上回ったこと。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":40722,"unit":"百万円","yoy_pct":5.8}
- 営業利益: {"value":4945,"unit":"百万円","yoy_pct":11.8}
- 経常利益: {"value":5110,"unit":"百万円","yoy_pct":12.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3750,"unit":"百万円","yoy_pct":16.8}
- １株当たり当期純利益: 267.14円
- 売上高営業利益率: 12.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"85.2%","前期末":"83.6%"}
- 総資産: {"value":53238,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":45334,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3026,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3053,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1894,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":20074,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":42500,"unit":"百万円","yoy_pct":4.4},"営業利益":{"value":5100,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1},"経常利益":{"value":5300,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7},"純利益":{"value":3650,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":125,"revised_forecast":140,"change":15,"change_rate":12,"unit":"円"}
- 配当性向: {"当期実績":50.5,"次期予想":53.8,"unit":"%"}
- 株主還元方針: 配当性向50％を目標とする
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"当期":42227845,"前年同期":38927387,"unit":"千円","yoy_pct":8.5},"受注残高":{"当期末":10638278,"前期末":9132903,"unit":"千円","yoy_pct":16.5}}
- 減価償却費: {"value":289245,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":3082,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":29441,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 14,052,400株
- 期末自己株式数: 13,756株
- 業績の増減要因: IT投資が堅調に推移し、AIやクラウドを活用したITシステムのモダナイゼーションが進展した。IT人材への高い需要や賃金上昇を背景にソフトウェア開発単価が上昇し、AI技術の適用や積極的な営業活動の結果、受注が前年同期を上回った。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高「前年同期比5.8％増」、営業利益「前年同期比11.8％増」、経常利益「前年同期比12.5％増」、当期純利益「前年同期比16.8％増」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「40,722百万円（前年同期比5.8％増）」、営業利益「4,945百万円（前年同期比11.8％増）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「4,945百万円」、経常利益「5,110百万円」、当期純利益「3,750百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2026年3月期における1株当たり期末配当金につきましては、65円から75円に変更しております。」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「次期営業利益「5,100百万円（前年同期比3.1％増）」、当期営業利益「4,945百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期「年間配当金は1株当たり135円」、2027年3月期予想「1株当たり140円」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向50％を目標としてまいります。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「固定資産売却益 3,082千円」、特別損失「固定資産除却損 29,441千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「前事業年度及び当事業年度　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「『ソフトウェア開発関連事業』を報告セグメントとしております。」、「『その他』の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメント」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2026年3月期「12.1％」、2025年3月期「11.5％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「2026年3月期「85.2％」、2025年3月期「83.6％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果得られた資金は3,026百万円となり、前年同期比で1,458百万円増加しました。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「良好な市場環境を背景に積極的な営業活動を行った結果、受注が前年同期を上回りました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「AI技術を前提とした開発プロセスの検討を進めるとともに」、「積極的な営業活動を行った結果、受注が前年同期を上回りました。」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境「企業の競争力強化を目的としたIT投資が引き続き堅調」、自社施策「AI技術を前提とした開発プロセスの検討」、「積極的な営業活動」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期の業績見通しにつきましては」、「営業利益は5,100百万円…を見込んでおります。」、「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年4月1日～2026年3月31日」、売上高「40,722百万円（前年同期比5.8％増）」、次期「2026年4月1日～2027年3月31日」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「通信事業者、メーカー、サービス企業等の設備投資動向」、「お客様の事業活動におけるAIの本格的適用」、「原油価格の上昇、通商政策等」、「ハードウェア製品の供給に問題が生じた場合」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象の注記　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高「合計 42,227,845千円（増減率8.5％）」、受注残高「合計 10,638,278千円（増減率16.5％）」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「①生産実績」、「②受注状況」、「③販売実績」」）