# リソー教育グループ（4714） 2025年２月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4714/disclosure/20250408510818
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-04-08
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企業ページ: https://komori.app/company/4714

## 何が変わったか

2025年2月期の連結実績は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益のすべてが前期を上回った。あわせて、2026年2月期の通期連結業績予想と年間配当予想を新たに示した。

## 会社が挙げた理由

ＴＯＭＡＳの期中平均生徒数やスクールＴＯＭＡＳの期中平均受講者数が増加したことに加え、経費の効率的使用による費用削減が寄与した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":36000,"change":"not_disclosed","change_rate":"7.8%","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3145,"change":"not_disclosed","change_rate":"5.3%","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3140,"change":"not_disclosed","change_rate":"4.9%","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2000,"change":"not_disclosed","change_rate":"12.3%","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":11.76,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年２月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高33,394百万円、営業利益2,987百万円、経常利益2,993百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,780百万円、１株当たり当期純利益10.71円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損46,010千円、減損損失311,787千円、移転費用等4,844千円、公開買付関連費用96,607千円、その他2,813千円、特別損失合計462,063千円
- 配当予想の修正: 2026年２月期の年間配当予想は10.00円（中間0.00円、期末10.00円）。修正との明記はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2026年２月期の連結業績予想」「通期」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 小幅な上振れ（原文: 「2025年２月期は売上高3.7％増、営業利益13.7％増、経常利益12.7％増、親会社株主に帰属する当期純利益7.2％増。2026年２月期予想は売上高7.8％増、営業利益5.3％増、経常利益4.9％増、親会社株主に帰属する当期純利益12.3％増。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「営業利益 2,987百万円 13.7％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高 33,394百万円 3.7％」「2026年２月期予想 36,000百万円 7.8％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「「2026年２月期 通期」親会社株主に帰属する当期純利益2,000百万円、「2025年２月期」1,780百万円」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失311,787千円」「特別損失合計462,063千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「進学個別指導塾『ＴＯＭＡＳ』の期中平均生徒数が前期比2.3％増加」「『スクールＴＯＭＡＳ』では個別指導の期中平均受講者数が前期比17.1％増加」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ＴＯＭＡＳ」「スクールＴＯＭＡＳ」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「期中平均生徒数の増加や」「経費の効率的使用による費用削減」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「前期比2.3％増加」「前期比17.1％増加」とある一方、要因別の利益影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「期中平均生徒数の増加」「経費の効率的使用による費用削減」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度においては」「前期比2.3％増加」「前期比17.1％増加」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「経費の効率的使用による費用削減により増収増益を達成」とあるが、当該要因の継続期間は記載されていない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「期中平均生徒数の増加」「経費の効率的使用による費用削減により増収増益を達成」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「業績実績および2026年2月期予想の記載に、上振れ分の使途に関する記述はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「今後の見通しでは各事業の収益力強化や他社提携について記載されているが、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「「2025年４月８日」「2025年２月28日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「３．2026年２月期の連結業績予想」「前回予想の公表日」に相当する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）