# パートナー会社からの要員調達リスク｜ＩＤホールディングス（4709）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「150社強のパートナー会社との協力関係を深め、かつ新規のパートナー会社の開拓にも注力し、要員の調達力向上に努めております。しかしながら、要員の調達が不調に終わった場合、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — パートナー会社数を150社強と記載し、既存関係の深化と新規開拓を対策としている。 (https://komori.app/company/4709/filing/2015-fy)
- FY2020 対処 「当社グループは、パートナー会社に対し定期的にパートナー会や勉強会を実施することにより、事業方針や案件情報、トラブル事例共有等の情報交換を密にし、コアパートナー会社との協力関係を更に深め、一括案件受注体力があり品質管理が期待できる協業体制を構築し、品質の向上と要員の調達力向上に努めています。」 — パートナー会・勉強会による情報共有とコアパートナーとの協業体制構築を、要員調達リスクへの対応として記載している。 (https://komori.app/company/4709/filing/2019-fy)
- FY2022 対処 「さらに、とくに需要が増加していくＤＸ関連技術については、当社社員の育成とあわせてパートナー会社の技術者育成を支援することによって、高度技術人材の確保に努めています。」 — パートナー会社からの要員調達について、従来のパートナー会・勉強会に加え、DX関連技術者の育成支援を行う対応を記載している。 (https://komori.app/company/4709/filing/2021-fy)
- FY2025 対処 「また、今後さらに需要が増加していくITインフラやサイバーセキュリティなど高度IT技術分野においては、当社グループの施策と人材育成方針等の情報を開示し、当社社員の育成とあわせてパートナー会社の技術者育成を支援することによって、高度技術人材の確保に努めています。」 — ITインフラ・サイバーセキュリティ分野で、パートナー会社への人材育成支援を明示し、外部要員の調達力向上策を具体化している。 (https://komori.app/company/4709/filing/2024-fy)
- FY2026 対処 「また、今後さらに需要が増加していくITインフラやサイバーセキュリティなど高度IT技術分野においては、当社グループの施策と人材育成方針等の情報を開示し、当社社員の育成とあわせてパートナー会社の技術者育成を支援することによって、高度技術人材の確保に努めています。」 — パートナー会社からの要員調達リスクに対し、ITインフラ・サイバーセキュリティ分野のパートナー技術者育成支援を継続している。 (https://komori.app/company/4709/filing/2025-fy)