# 人材流動性・採用難・人件費上昇｜トレンドマイクロ（4704）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「更に当社グループにおける想定以上の離職や人材採用において計画通りの人員採用ができない場合は、業務が遂行できず当社グループの事業を停滞させる可能性があります。」 — アジア地域の賃金上昇、人材争奪、想定以上の離職、採用未達によるコスト増加や業務停滞を記載。 (https://komori.app/company/4704/filing/2016-fy)
- FY2017 再掲 「現在、当社グループの従業員の過半は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。これらの地域におけるインフレや賃金上昇は当社グループの人件費を急激に増加させる可能性があります。」 — アジア圏のインフレ・賃金上昇、人材争奪、離職、採用未達による人件費増加や事業停滞の可能性を継続して記載した。 (https://komori.app/company/4704/filing/2017-fy)
- FY2018 再掲 「現在、当社グループの従業員の過半は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。これらの地域におけるインフレや賃金上昇は当社グループの人件費を急激に増加させる可能性があります。」 — アジア圏の賃金上昇、人材争奪、離職、採用未達による人件費増加や事業停滞の可能性を継続して記載。 (https://komori.app/company/4704/filing/2018-fy)
- FY2019 再掲 「現在、当社グループの従業員の過半は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。これらの地域におけるインフレや賃金上昇は当社グループの人件費を急激に増加させる可能性があります。」 — アジア圏の賃金上昇、人材争奪、離職、採用未達による人件費増加や事業停滞の可能性を継続して記載。 (https://komori.app/company/4704/filing/2019-fy)
- FY2020 再掲 「加えて、現在、当社グループの従業員の56.4%は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。」 — 優秀な人材の確保・流出対策を継続し、従業員の56.4％がアジア圏で構成されることと、同地域のインフレ・賃金上昇による人件費リスクを開示した。 (https://komori.app/company/4704/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「加えて、現在、当社グループの従業員の56.1%は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。」 — 人材の獲得・教育・流出対策を継続し、アジア圏従業員比率を56.1％として開示した。賃金上昇・インフレによる人件費増加リスクも継続した。 (https://komori.app/company/4704/filing/2022-fy)
- FY2023 その他 「加えて、現在、当社グループの従業員の53.7%は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。」 — アジア圏従業員比率は56.1％から53.7％へ更新された。人材流出・採用難・賃金上昇のリスク自体は継続している。 (https://komori.app/company/4704/filing/2023-fy)
- FY2025 その他 「加えて、現在、当社グループの従業員の54.1%は新興諸国を含めたアジア圏で構成されています。」 — アジア圏の従業員比率が前年度の53.7％から54.1％へ更新された。人材流出・採用難・賃金上昇のリスクは継続した。 (https://komori.app/company/4704/filing/2025-fy)