# ビー・エム・エル（4694） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4694/disclosure/20260513527988
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/4694

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が増え、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも前年を上回った。新規顧客の獲得と価格の見直しが進み、減価償却費の増加を吸収して増益となった。

## 会社が挙げた理由

新規獲得が堅調に推移したこと、前年から取り組んでいる価格適正化施策が順調に進んだことが増収要因。BML総合研究所新棟の稼働に伴い減価償却費は増加したが、新規獲得と価格適正化による増収効果で増益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":150262,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9}
- 営業利益: {"value":10421,"unit":"百万円","yoy_pct":11.3}
- 経常利益: {"value":11014,"unit":"百万円","yoy_pct":10.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":7748,"unit":"百万円","yoy_pct":23.7}
- １株当たり当期純利益: 203.54円
- 売上高営業利益率: 6.9
- 自己資本比率: {"当期末":69.7,"前期末":70.7}
- 総資産: {"value":183247,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":132129,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":20715,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-7689,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-12351,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":64602,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":155000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.2},"営業利益":{"value":10500,"unit":"百万円","yoy_pct":0.8},"経常利益":{"value":11000,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.1},"純利益":{"value":7000,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":125,"revised_forecast":125,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2026年3月期":61.4,"2027年3月期予想":66.9}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":9121,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":372,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":1201,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":161,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":372,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":16,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":[]},"除外":{"会社数":1,"社名":["株式会社BMLライフサイエンス・ホールディングス"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 40749426
- 期末自己株式数: 3265827
- 業績の増減要因: 新規獲得が堅調に推移し、価格適正化施策も順調に進捗したことで増収。新棟稼働による減価償却費の増加はあったが、新規獲得と価格適正化による増収効果で増益。食品コンサルティング事業の店舗点検・認証業務の受注増、ノロウイルス検査の受託数の堅調推移、医療情報システム事業のリプレイス需要増、SMO業務の新規症例獲得数増なども寄与。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」で、業績の対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高150,262百万円（前期比4.9％増）、営業利益10,421百万円（前期比11.3％増）、経常利益11,014百万円（前期比10.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益7,748百万円（前期比23.7％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前期比4.9％増、営業利益は前期比11.3％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益10,421百万円、経常利益11,014百万円、親会社株主に帰属する当期純利益7,748百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年３月期営業利益10,421百万円、2027年３月期営業利益予想10,500百万円（前期比0.8％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年３月期の年間配当は125.00円、2027年３月期予想も125.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計1,362百万円、特別損失合計389百万円。特別利益には固定資産売却益1,201百万円、特別損失には減損損失372百万円が含まれる。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失372百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「検査事業を報告セグメントとしております。また、報告セグメントに含まれないその他の事業セグメントには『医療情報システム事業』を含めております」および「重要性が乏しいと考えられるため、記載を省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2026年３月期の売上高営業利益率は6.9％、2025年３月期は6.5％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は69.7％で、前期末比1.0ポイント減。前期末は70.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは20,715百万円で、前期の15,809百万円から4,906百万円収入増。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新規獲得が堅調に推移したこと」や「既存ユーザーに対する新規検査項目・重点検査項目拡販等の深耕営業に取り組む」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「新規獲得と価格適正化による増収効果により増益となりました」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新規獲得の強化」「販売価格の適正化」「新規検査項目・重点検査項目拡販」「リプレイス需要の増加に対応」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収となりました」「増益となりました」と記載する一方、予想について「2027年３月期の連結業績は…を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年３月期（2025年４月１日～2026年３月31日）」として売上高、営業利益などの金額と前期比増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢等の地政学的リスクや米国の通商政策の動向等により、原材料価格やエネルギーコストが上昇する」「人件費等の上昇」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「除外１社（社名）株式会社BMLライフサイエンス・ホールディングス」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「常に受注残高は僅少であり、期中の受注高と販売実績とがほぼ対応するため記載を省略しております。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「その検査領域は、一般検査から特殊検査まで4,000項目以上に及んでおります。」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「次期については、第９次中期経営計画（2024～2028年度）の折り返し地点である３年目を迎えます。」」）