# ビー・エム・エル（4694） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4694/disclosure/20240510588423
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 80
企業ページ: https://komori.app/company/4694

## 何が変わったか

2024年3月期の連結・個別実績を報告し、2025年3月期の通期連結業績予想と配当予想を示した。既存の業績予想を差し替える開示ではない。

## 会社が挙げた理由

2024年3月期は、新型コロナウイルス関連検査の需要・検査数が減少したため減収となり、さらに原材料費・エネルギーコストの高騰や業者間競争の継続により減益となった。医療情報システム事業では、オンライン資格確認の補助金申請期間終了に伴う導入数減少や、クラウド型電子カルテの販売一時停止も影響した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":140000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":9200,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":9700,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":6100,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":156.47,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2024年３月期：売上高137,964百万円、営業利益9,167百万円、経常利益9,605百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,034百万円、１株当たり当期純利益154.81円
- 修正の理由: 2024年３月期は、新型コロナウイルス関連検査の減少により減収となり、減収に加えて原材料費・エネルギーコスト等の上昇の影響により減益となった。2025年３月期は、適正な販売価格の維持と業務効率化による収益性改善を進める方針を示している。
- 特別損失の内容と金額: 2024年３月期連結：固定資産除却損82百万円、その他5百万円、特別損失合計87百万円
- 配当予想の修正: 修正との明記はなく、2025年３月期予想は中間50円、期末70円、年間120円。期末配当の内訳は普通配当50円、記念配当20円。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2024年３月期の連結業績（2023年４月１日～2024年３月31日）」および「2025年３月期の連結業績予想（2024年４月１日～2025年３月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2024年３月期は売上高△13.5％、営業利益△61.7％。2025年３月期予想は売上高1.5％増、営業利益0.4％増、経常利益1.0％増、純利益1.1％増。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上高137,964百万円（前期比13.5％減）」「営業利益9,167百万円（前期比61.7％減）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「〔日本基準〕(連結)」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「営業利益9,167百万円（前期比61.7％減）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高137,964百万円（前期比13.5％減）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2025年３月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益6,100百万円」および2024年３月期実績「6,034百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産除却損82百万円」「その他5百万円」「特別損失合計87百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「新型コロナウイルス関連の検査数が減少したことで売上高は減収となりました」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「臨床検査事業の売上高は前期比14.4％の減収」「クラウド型電子カルテの販売を一時停止している影響」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「新型コロナウイルス関連の検査数が減少」「原材料費やエネルギーコスト等の高騰」「業者間競争が続いている」「オンライン資格確認の補助金申請期間の終了に伴い導入数が減少」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「原材料費やエネルギーコスト等の高騰」「業者間競争が続いている」「クラウド型電子カルテの販売を一時停止している影響」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年5月に新型コロナウイルス感染症の位置づけが5類感染症に移行」「2023年9月にオンライン資格確認の補助金申請期間の終了」「臨床検査事業は前期比14.4％の減収」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「厳しい状況が続くと思われます」「オンライン資格確認の補助金申請期間の終了」「クラウド型電子カルテの販売を一時停止」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「新型コロナウイルス関連の減収に加えて各種コストの上昇の影響もあり減益となりました」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「今後10年間にわたり約100億円のDX推進投資を計画」「次世代ラボを建設中」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「現在BML総合研究所６期棟をはじめ…次世代ラボを建設中です」「検査基盤の再構築に取り組んでまいります」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2024年５月10日」、予想期間「2024年４月１日～2025年３月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「2025年３月期の連結業績は…を見込んでおります」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）