# 業績連動報酬とKPIによる役員インセンティブ｜ＬＩＮＥヤフー（4689）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「業績連動報酬の額の決定に際しては、営業利益を最も主要な指標として勘案しつつ、各種KPIへの貢献度合い、これら指標についての前期との増減率等を総合的に加味して、報酬委員会において審議を経て決議しています。なお、当事業年度における業績連動報酬に係る最も主要な指標である営業利益の目標は1,400億円以上であり、その実績は1,405億円となっています。」 — 営業利益を主要指標とし、複数KPI、前期比、リスク発生時のマイナス評価を組み合わせて役員の業績連動報酬を決定する仕組みを開示した。2019年3月期の営業利益目標は1,400億円以上、実績は1,405億円だった。 (https://komori.app/company/4689/filing/2018-fy)
- FY2020 達成 「なお、当事業年度における業績連動報酬に係る最も主要な指標である営業利益の目標は1,400億円以上であり、その実績は1,522億円となっています。」 — 2020年3月期の業績連動報酬において、営業利益目標1,400億円以上に対し実績1,522億円となり、当該年度の主要目標を上回った。 (https://komori.app/company/4689/filing/2019-fy)
- FY2021 再定義 「なお、当事業年度における業績連動報酬に係る最も主要な指標である連結営業利益の目標は1,600億円以上であり、その実績は1,621億円となっています。また2022年３月期は、連結営業利益に替えてEBITDAを主要な指標として採用することにしています。」 — 2021年3月期は営業利益目標1,600億円以上に対して実績1,621億円となった一方、2022年3月期から業績連動報酬の主要指標を営業利益からEBITDAへ変更した。 (https://komori.app/company/4689/filing/2020-fy)
- FY2022 達成 「当事業年度における業績連動報酬に係る最も主要な指標である調整後EBITDAの目標は、3,130億円を必達とし、期中に実施した業績予想の上方修正に伴い3,300億円以上を目指した結果、その実績は3,314億円となっています」 — 調整後EBITDAについて、必達目標3,130億円および上方修正後の3,300億円以上という目標に対し、実績3,314億円となった。 (https://komori.app/company/4689/filing/2021-fy)
- FY2023 再定義 「当該業績指標を選定した理由は、売上収益・調整後EBITDA・広告売上収益・eコマース取扱高が、連結業績の達成度を測る指標として当社が経営戦略上重視するKPIであるためです。加えて、非財務の観点からも企業価値の向上に寄与する経営意識の醸成を図るためサステナビリティ評価(社会的貢献の達成度等)を、各取締役の個人パフォーマンスを明確化するため定性評価(各取締役のミッション達成度等)を選定しました。」 — 役員業績連動報酬の評価軸を、営業利益・EBITDA中心の従来の説明から、売上収益、調整後EBITDA、広告売上収益、eコマース取扱高に加え、サステナビリティ評価と定性評価を組み合わせる形へ整理した。 (https://komori.app/company/4689/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「※2024年３月度の①連結業績評価のKPIの内訳は、以下のとおりとする旨、指名報酬委員会にて決議している。売上収益(20％)、調整後EBITDA(40％)、調整後EPS(20％)」 — 役員業績連動報酬のKPIを売上収益、調整後EBITDA、調整後EPSの構成に具体化し、加えてサステナビリティ評価を±5％の範囲で組み込んだ。 (https://komori.app/company/4689/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「売上収益(30％) 19,350億円 19,174億円 99.1%　調整後EBITDA(30％) 4,300億円 4,708億円 109.5%　調整後EPS(20％) 14.3円 19.6円 137.1%」 — 2025年3月期の役員業績評価指標を売上収益・調整後EBITDA・調整後EPSで運用し、売上収益は目標の99.1％、調整後EBITDAは109.5％、調整後EPSは137.1％の実績となった。 (https://komori.app/company/4689/filing/2024-fy)
- 2026-05-28 再定義 「本制度の目的である「当社の中長期的な株主価値および企業価値の向上に対する貢献意欲を高めるとともに、優秀な経営人財のリテンションを図ることおよび自社株式保有の促進により株主の皆様との利害共有意識を一層高めること」は、現時点での本制度の対象者である業務執行取締役だけではなく、監査等委員である取締役を除く取締役にも等しく妥当するものです。」 — RSUプランの対象を業務執行取締役から監査等委員でない取締役へ広げる改定を提案した。 (https://komori.app/company/4689/disclosure/20260527550704)
- FY2026 前進 「売上収益　30％　20,898億円　20,363億円　97.4%
調整後EBITDA　30％　5,030億円　4,966億円　98.7%
調整後EPS　20％　26.0円　28.7円　110.4%」 — 2026年3月期の役員業績評価を売上収益・調整後EBITDA・調整後EPSで運用し、EPSは目標達成率110.4％、売上収益と調整後EBITDAはそれぞれ97.4％、98.7％となった。 (https://komori.app/company/4689/filing/2025-fy)