# 有能なシステムエンジニアの確保・育成不足｜クレスコ（4674）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「優れた人材の採用及び育成は当社企業グループの業績にとって重要課題の一つと認識しており、特に有能なシステムエンジニアは今後の事業拡大に不可欠であります。こういった人材を確保または育成できなかった場合には、当社企業グループの成長や事業展開、経営成績等に影響が及ぶ可能性があります。」 — 人材不足を事業拡大・成長の制約となり得るリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「ITは、急速に高度化、多様化しており、これに対応した専門的な知識及び技能を有する人材（社員及び開発パートナー）の確保と育成が、受託ソフトウェア開発における「提案力」と「品質」を大きく左右し、経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」 — 専門人材の確保・育成不足が提案力、品質、経営成績に影響するリスクを継続して記載している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2016-q1)
- FY2017-Q3 再掲 「適正人員の確保という課題とのバランスをとりつつ優秀な人材を確保し、将来を担う世代を強く逞しく育てていく新たな風土作りと外部研修を含めた育成プログラムに取り組んでまいります。」 — 優秀な人材の確保・育成を、事業継続・発展に関わる課題として引き続き認識している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 再掲 「ITは、急速に高度化、多様化しており、これに対応した専門的な知識及び技能を有する人材（社員及び開発パートナー）の確保と育成が、受託ソフトウェア開発における「提案力」と「品質」を大きく左右し、経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」 — 専門人材および開発パートナーの確保・育成不足が、提案力、品質、経営成績に影響するリスクを継続して記載している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2017-q1)
- FY2018-Q3 再掲 「ITは、急速に高度化、多様化しており、これに対応した専門的な知識及び技能を有する人材（社員及び開発パートナー）の確保と育成が、受託ソフトウェア開発における「提案力」と「品質」を大きく左右し、経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」 — 専門人材および開発パートナーの確保・育成不足が、提案力、品質、経営成績に影響するリスクを継続して記載している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2017-q3)
- FY2018 その他 「しかしながら、このような取り組みや施策にもかかわらず、計画通りに人材を確保、育成できず、また、退職者が増加した場合には、当社企業グループの経営成績等に影響が及ぶ可能性があります。」 — 人材の確保・育成不足に加え、退職者増加のリスクを明示し、インターンシップ採用、社員紹介、オフサイトミーティング、コーチング・メンター制度を対策として記載している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 悪化 「良好な経営環境が継続している反面、エンジニア不足は、受託開発事業において、業績拡大のボトルネックになっております。」 — 従来の専門人材の確保・育成リスクについて、エンジニア不足が実際に受託開発事業の業績拡大を阻むボトルネックであると明示している。全社的な生産性改善、受注単価引き上げ、選別受注を対応策として記載している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「良好な経営環境が継続している反面、エンジニア不足は、受託開発事業において、業績拡大のボトルネックになっております。」 — エンジニア不足が受託開発事業の業績拡大を阻むボトルネックであるとの認識を継続している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「良好な経営環境が継続している反面、エンジニア不足は、受託開発事業において、業績拡大のボトルネックになっております。」 — エンジニア不足が受託開発事業の業績拡大を阻むボトルネックであるとの認識を継続している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「恒常的な人手不足が叫ばれる中、人材の流動化は、避けられない時代となっております。しかしながら、このような取組みや施策にもかかわらず、計画通りに人材を確保、育成できず、また、退職者が増加した場合には、当社企業グループの経営成績等に影響が及ぶ可能性があります。」 — 人材不足、採用・育成未達、退職者増加が経営成績に影響するリスクを継続して記載している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「一方、良好な経営環境が継続している反面、エンジニア不足は、受託開発事業において、業績拡大のボトルネックになっております。」 — エンジニア不足が受託開発事業の業績拡大を阻むボトルネックであるとの認識を継続している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「一方、良好な経営環境が継続している反面、エンジニア不足は、受託開発事業において、業績拡大のボトルネックになっております。」 — エンジニア不足が受託開発事業の業績拡大を阻むボトルネックであるとの認識を継続している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「一方、良好な経営環境が継続している反面、エンジニア不足は、受託開発事業において、業績拡大のボトルネックになっております。」 — エンジニア不足が受託開発事業の業績拡大を阻むボトルネックであるとの認識を継続している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「なお、需給状況に関わらず、「デジタル変革」の推進に伴う開発に従事する人材の不足感は依然否めず、人材の獲得・育成はもとより、生産性及びサービス品質の向上、オフショア（海外分散開発）を含む開発体制の強化は、継続的な課題となっております。」 — デジタル変革に従事する人材不足を継続的な課題として記載している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「当社企業グループでは、「今後も求人難が続き、退職者が増加する」という前提で、魅力ある会社作りや環境整備に取り組み、着実な人材確保、定着に取り組んでおります。」 — 求人難の継続、採用・育成未達及び退職者増加が経営成績に影響するリスクを引き続き前提としている。 (https://komori.app/company/4674/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 再掲 「当社企業グループは、厳しさを増す経営環境に的確に順応するため、従来型の受託開発事業における技術革新や組織体制の再構築に加え、新たな事業領域となる市場（技術や顧客）を積極的に開拓し、事業ポートフォリオの最適化を図ってまいります。」 — 人材不足を含む事業環境上の制約を前提に、技術・顧客領域の開拓と組織体制の再構築を進める認識を継続している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2021-q2)
- FY2024-Q1 再掲 「顧客とのミスコミュニケーションや仕様変更、開発人員の不足等により不採算プロジェクトや損害賠償責任が発生するリスクがあり、当社企業グループの経営成績に重要な影響を与える要因となります。」 — 開発人員の不足が不採算プロジェクトや損害賠償責任につながるリスクとして、引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/4674/filing/2023-q1)
- FY2024 再掲 「IT投資に関わる需要の増加に伴い、開発に従事する人財不足は否めず、人財の獲得と開発体制の強化は継続的な課題となっております。」 — 開発人材の不足を継続的な課題と認識し、採用、M&A、ビジネスパートナー、ニアショア・オフショア及び人財育成で対応する方針を記載している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2023-fy)
- FY2025 再掲 「IT投資に関わる需要の増加に伴い、開発に従事する人財不足は否めず、人財の獲得と開発体制の強化は継続的な課題となっております。」 — 開発人材不足を引き続き継続的な課題と認識し、採用、外国人材、M&A、ビジネスパートナー、ニアショア・オフショア及び育成で対応すると記載している。 (https://komori.app/company/4674/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 対処 「㈱アイオスにつきましては、三菱UFJ信託銀行㈱との間で、システム開発とそれに付帯関連する業務におけるIT技術者の長期的、安定的な確保を目的として、2025年５月１日より10年間のパートナーシップ基本合意書を締結しております。」 — 開発人材不足への対応として、IT技術者を長期的・安定的に確保する10年間のパートナーシップ基本合意を締結した。 (https://komori.app/company/4674/filing/2025-h1)
- 2026-05-27 再掲 「「中期経営計画2026」で掲げる連結売上高700億円の達成のためには、幅広い技術領域と顧客のビジネスに精通したITエンジニアの確保が必要不可欠であります。」 — ITエンジニアの確保を引き続き経営課題として位置付けている。 (https://komori.app/company/4674/disclosure/20260526549043)
- FY2026 再掲 「IT投資に関わる需要の増加に伴い、開発に従事する人財不足は否めず、人財の獲得と開発体制の強化は継続的な課題となっております。」 — 開発人材不足を引き続き課題と認識し、採用、M&A、ビジネスパートナー、ニアショア・オフショア、人財開発及び生成AI活用人材の育成で対応すると記載した。 (https://komori.app/company/4674/filing/2025-fy)