# 指導力と顧客満足度の向上｜明光ネットワークジャパン（4668）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「明光サッカー事業につきましては、コーチやスタッフ研修の強化及び運営体制の見直しを行い、指導力の向上に努めました。また、スクール生への定期カウンセリングの実施や、スクールでの指導に活用することにより、指導成果をより向上させる明光サッカースクールオリジナルノートを活用することによる顧客満足度の向上を図ってまいりました。これらの結果、明光サッカー事業における当第２四半期連結累計期間の売上高は70百万円、営業損失は５百万円、スクール数は16スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は1,004名となりました。」 — コーチ・スタッフ研修、運営体制見直し、定期カウンセリング、オリジナルノートの活用を通じて、指導力と顧客満足度の向上を図る施策を初めて独立したテーマとして記載している。 (https://komori.app/company/4668/filing/2016-q3)
- FY2017-Q3 再掲 「明光サッカー事業につきましては、スタッフ研修の強化及び運営体制の見直しを行い、レッスン及びスクール運営のクオリティ向上に努めました。これらの結果、明光サッカー事業における当第３四半期連結累計期間の売上高は111百万円、営業損失は４百万円、スクール数は14スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は965名となりました。」 — スタッフ研修強化と運営体制見直しによるレッスン・運営品質向上を継続している。 (https://komori.app/company/4668/filing/2017-q1)
- FY2018-Q1 前進 「明光サッカー事業につきましては、運営体制の見直しや指導力向上のためのミーティングを強化すると共に、スクール生や保護者との面談を実施する等、顧客満足度の向上に努めてきました。これらの結果、明光サッカー事業における当第１四半期連結累計期間の売上高は32百万円、営業損失は０百万円、スクール数は14スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は936名となりました。」 — 従来のスタッフ研修・運営体制見直しに加え、指導力向上のミーティング強化とスクール生・保護者との面談を実施した。 (https://komori.app/company/4668/filing/2017-q2)
- FY2018-Q2 前進 「明光サッカー事業につきましては、オリジナルサッカーノートの活用、生徒カウンセリングの強化及び運営体制の見直し等、顧客満足度の向上に努めるとともに、ホームページのリニューアルやスクール毎のイベント開催によって、新規スクール生の増加に努めてまいりました。これらの結果、明光サッカー事業における当第２四半期連結累計期間の売上高は68百万円、営業利益は１百万円、スクール数は15スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は944名となりました。」 — 顧客カウンセリング、運営体制見直しに加え、ホームページ刷新とスクール別イベントを実施し、営業利益1百万円、15スクール、在籍944名となった。 (https://komori.app/company/4668/filing/2017-q3)
- FY2018-Q3 再定義 「サッカー事業につきましては、世界につながる本物の技術を身につけることを目的としたスクールと、実践的なスキルを身に付けサッカーが上手くなる楽しさを提供するスクールの２形態へと運営体制の見直しを行いました。これらの結果、サッカー事業における当第３四半期連結累計期間の売上高は104百万円、営業利益は１百万円、スクール数は13スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は850名となりました。」 — サッカー事業を、技術習得型と実践的スキル型の2形態へ再編し、運営体制を見直した。 (https://komori.app/company/4668/filing/2018-q1)
- FY2018 再掲 「サッカー事業につきましては、世界につながる本物の技術を身に付けることを目的とした明光サッカーアカデミーと、実践的なスキルを身に付けサッカーが上手くなる楽しさを提供する明光サッカースクールの２形態へと運営体制の見直しを行いました。これらの結果、サッカー事業における当連結会計年度の売上高は141百万円、営業利益は７百万円、スクール数は13スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は843名となりました。」 — 技術習得型と実践的スキル型の2形態による運営体制を継続し、13スクール・在籍843名の通期実績を記載した。 (https://komori.app/company/4668/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 前進 「サッカー事業につきましては、コーチ研修の実施によるスクール運営力の強化に取り組むとともに、体験教室や冬季キャンプ等のイベント開催によりスクール生及び収益の拡大に努めました。これらの結果、サッカー事業における当第２四半期連結累計期間の売上高は65百万円、営業利益は５百万円、スクール数は13スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は906名となりました。」 — コーチ研修に加え、体験教室・冬季キャンプを実施し、13スクール・在籍906名、営業利益5百万円となった。 (https://komori.app/company/4668/filing/2018-q3)
- FY2019-Q3 前進 「サッカー事業につきましては、若手コーチ向け研修会の実施やレッスン指導マニュアルの整備によりスクール運営力の強化及びコーチ育成に取り組むとともに、体験レッスンや春期キャンプ等のイベント実施により入会促進及び収益拡大に努めました。これらの結果、サッカー事業における当第３四半期連結累計期間の売上高は103百万円、営業利益は８百万円、スクール数は14スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は873名となりました。」 — 若手コーチ研修、指導マニュアル整備、体験レッスン・春期キャンプを実施し、14スクール、在籍873名、営業利益8百万円となった。 (https://komori.app/company/4668/filing/2019-q1)
- FY2019 前進 「サッカー事業につきましては、コーチ育成によりスクール運営力の強化を図るとともに、夏期イベントとして国内で複数のキャンプを実施したほか、海外キャンプ（スペイン）の実施により、入会促進及び収益拡大に努めました。これらの結果、サッカー事業における当連結会計年度の売上高は141百万円、営業利益は９百万円、スクール数は14スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は870名となりました。」 — コーチ育成に加え、国内複数キャンプとスペイン海外キャンプを実施し、14スクール・在籍870名、営業利益9百万円となった。 (https://komori.app/company/4668/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再定義 「スポーツ事業（サッカースクール等）につきましては、明光サッカースクールは、「プロコーチが教えるサッカースクール」であることを特長として、元プロサッカー選手、ＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）、ＪＦＡ（日本サッカー協会）公認ライセンス保有者等、高い技術と豊富な経験を持つプロコーチが質の高いコーチングを提供してまいりました。これらの結果、スポーツ事業（サッカースクール等）における当第１四半期連結累計期間の売上高は27百万円、営業損失は４百万円、スクール数は15スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は811名となりました。」 — サッカー事業のサービス品質訴求を、元プロ選手や公認ライセンス保有者等によるプロコーチの指導という形で明示している。 (https://komori.app/company/4668/filing/2019-q2)
- FY2020-Q2 前進 「また、新規コンテンツとして、総合型キッズスポーツスクールを開校するなど、新たなマーケット開拓にも注力してまいりました。これらの結果、スポーツ事業（サッカースクール等）における当第２四半期連結累計期間の売上高は55百万円、営業損失は11百万円、スクール数は16スクール（うちフランチャイズ１スクール）、在籍スクール生は786名となりました。」 — プロコーチによる指導を継続しつつ、総合型キッズスポーツスクールを新規コンテンツとして開校し、新市場開拓を進めた。 (https://komori.app/company/4668/filing/2019-q3)
- FY2020-Q3 その他 「なお、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う休校及び春期合宿などのイベント中止により厳しい経営成績となりました。そのため、不採算スクール３校の閉鎖を実施しました。」 — サッカー事業では、感染拡大による休校・イベント中止を受け、不採算スクール3校を閉鎖する対応を実施した。 (https://komori.app/company/4668/filing/2020-q1)
- FY2020 その他 「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う休校及びイベント中止により厳しい経営成績となりました。そのため、不採算６スクールの閉鎖、３スクールのＦＣ化を実施し、事業の再構築を図ってまいりました。」 — 感染症による休校・イベント中止への対応として、不採算スクール6校の閉鎖と3校のFC化を行い、サッカー事業を再構築した。 (https://komori.app/company/4668/filing/2019-fy)
- 2026-04-10 再定義 「近年、当社グループの属する教育サービス業界は、学齢人口の減少が進むマクロ環境下に置かれています。他方で、私立高校の授業料無償化や多様な学びに対する支援の課題化などの教育に関わる政策面の動きや、大学入試における総合型・学校推薦型選抜の増加といった学校などのキープレイヤーの動き、あるいは、教育を含む社会活動や消費活動におけるIT技術や生成AIの活用など、様々な事業環境の変化に起因したビジネスの機会を多く見いだせる状況となっています。」 — 少子化による市場基盤の縮小を記載しつつ、教育政策、入試方式、IT技術・生成AIを事業機会を伴う構造変化として整理している。 (https://komori.app/company/4668/disclosure/20260410501658)
