# 2020中期経営計画による平成33年度以降の成長基盤形成｜オリエンタルランド（4661）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社では、当中期経営計画期間を、平成33年度以降の更なる成長に向けての重要な期間と位置付け、コア事業である東京ディズニーリゾートのより一層の進化に向け、長期持続的なテーマパークの成長のための事業基盤を形成してまいります。」 — 平成29年度から平成32年度までの2020中期経営計画を、平成33年度以降の成長に向けた基盤形成期間として新たに位置付けている。 (https://komori.app/company/4661/filing/2016-fy)
- FY2018-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 2020中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/4661/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 2020中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/4661/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「2020中期経営計画は、「長期持続的な成長に向けた事業基盤の強化」を方針としており」 — 2020中期経営計画を、長期持続的成長に向けた事業基盤強化の期間と位置付ける方針を再掲している。 (https://komori.app/company/4661/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「2020中期経営計画は、「長期持続的な成長に向けた事業基盤の強化」を方針としており」 — 2020中期経営計画を長期持続的成長に向けた事業基盤強化の期間と位置付ける方針を再掲している。 (https://komori.app/company/4661/filing/2018-fy)
- FY2020 後退 「しかしながら、当期の終盤にかけて新型コロナウイルス感染拡大の影響によりパークを臨時休園したことに伴い、現在、2020中期経営計画の扱いについて精査しております。2020年度の業績予想と合わせて発表する予定です。」 — 2020中期経営計画を2021年度以降の成長基盤形成期間とする枠組みは残るが、感染拡大を受けて計画の扱いを精査中とし、従来の計画継続表現が弱まった。 (https://komori.app/company/4661/filing/2019-fy)
- FY2021-Q2 後退 「2020年度に達成を目指していた「入園者数過去最高」、「営業キャッシュ・フロー過去最高」の目標については取り下げることといたします。なお、基本戦略に変更はなく“新鮮さ”と“快適さ”の提供のため、９月28日に「東京ディズニーランド大規模開発エリア」を開業いたしました。」 — 2020中期経営計画の基本戦略は維持するとしつつ、最終年度の主要目標を取り下げた。 (https://komori.app/company/4661/filing/2020-q2)
- FY2021 再定義 「2020中期経営計画では、「長期持続的な成長に向けた事業基盤の強化」を方針としており、最終年度である2020年度に「高い満足度を伴ったパーク体験を提供できている状態とする」、「過去最高の入園者数及び営業キャッシュ・フローを目指す」の２点を目標としておりました。なお、新型コロナウイルス感染症流行により先々の経営環境が不透明な状況であるため、2021年度は新たな視点や考え方に向けて検証する準備期間とし、それを踏まえて次期中期経営計画の発表を2022年春に予定しております。」 — 2020中期経営計画の目標を振り返ったうえで、2021年度を検証・準備期間とし、次期中期経営計画へ移行する計画体系が示された。 (https://komori.app/company/4661/filing/2020-fy)
- FY2022 再定義 「当社では、当中期経営計画期間を、「新型コロナウイルス感染症の流行による影響からの回復と将来に向けたチャレンジ」を実行する期間と位置づけました。」 — 2020中期経営計画の終了後、2021年度の検証・準備期間を経て、2024中期経営計画を感染症影響からの回復と将来への挑戦の期間として位置付けた。 (https://komori.app/company/4661/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」 — 2020中期経営計画から2024中期経営計画への移行を含む成長基盤形成の計画について、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/4661/filing/2022-q2)
- FY2023 前進 「また、2024中期経営計画の財務目標のうち、連結営業利益1,000億円以上及びＲＯＥ８%以上については2022年度に前倒しで達成することができ、想定していたよりも早期にコロナ禍からの業績回復が実現し、財務目標については、当初予定より前倒しで達成できる見通しを持っております。」 — 2024中期経営計画について、営業利益とROEの目標を前倒し達成し、営業キャッシュ・フローも2023年度に達成を見込む状態となった。2024年度の財務目標は再検討中である。 (https://komori.app/company/4661/filing/2022-fy)
- FY2025 達成 「2024年度には、過去最高の連結営業利益、連結営業キャッシュ・フローを達成したほか、ＲＯＥは12.9％となり、いずれの財務数値においても2024年４月に発表した業績予想を上回りました。」 — 2024中期経営計画の財務数値の回復について、過去最高の連結営業利益・営業キャッシュ・フローを達成し、ROE12.9％となったと記載している。 (https://komori.app/company/4661/filing/2024-fy)