# TCFD提言に基づく気候変動開示とCDP・SBT対応｜日本空調サービス（4658）の変遷

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## 経過

- FY2025 初出 「2025年４月に気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）の提言に基づく開示を行い、当社グループの気候変動に関するガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標といった４つの側面から、気候変動への対応状況を報告いたしました。」 — 気候変動対応を2024年度から本格化し、TCFD提言に基づく4側面の開示を開始した。今後は開示情報の改善、CDPへの回答、SBT認証取得に向けた取組を進めるとしている。 (https://komori.app/company/4658/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「今後は、ＴＣＦＤ提言に基づき開示した情報について継続的に改善を図り、投資家との建設的な対話を進めると同時に、継続的なCarbon Disclosure Project（ＣＤＰ）への回答や、すでに取得済みのScience Based Targets（ＳＢＴ）認定に基づく温室効果ガス削減目標の達成に向けた取組を着実に進めることで、より一層の気候変動への対応を加速させてまいります。」 — 前回のSBT認証取得に向けた取組という記載から、SBT認定をすでに取得済みで、その目標達成に向けて取り組む段階へ進展した。TCFD開示の継続改善とCDP回答も継続する。 (https://komori.app/company/4658/filing/2025-fy)