# ＳＤエンターテイメント（4650） 2026年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4650/disclosure/20251113599484
種別: 決算
開示日: 2025-11-13
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/4650

## 何が変わったか

中間期は売上高が前年同期比21.8％増となった一方、営業損益・経常損益・最終損益はいずれも赤字に転じ、赤字幅が拡大した。通期の業績予想と配当予想は直近公表値から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

マシンピラティススタジオ2店舗と就労支援B型事業所14事業所を出店し、保育・介護等では新プログラム導入も寄与した。一方、これらの戦略的投資により一時的な損失が発生し、フィットネスでは前年9月の総合型ジム閉店の影響、クリエーション事業ではイベント効果が前年を上回らなかったことが減益・減収要因となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2025年9月30日
- 売上高: {"value":2310,"unit":"百万円","yoy_pct":21.8}
- 営業利益: {"value":-76,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-91,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-66,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △7.38円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":36.3,"前期末":37.7}
- 総資産: {"value":4183,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1520,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":211685,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-140106,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-61431,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":496785,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5000,"unit":"百万円","yoy_pct":19},"営業利益":{"value":80,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.5},"経常利益":{"value":40,"unit":"百万円","yoy_pct":-34},"純利益":{"value":210,"unit":"百万円","yoy_pct":123.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"－","revised_forecast":"－","change":"－","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"ウェルネス事業":{"value":1955824,"unit":"千円","yoy_pct":14.5},"クリエーション事業":{"value":25193,"unit":"千円","yoy_pct":-32.3},"不動産賃貸事業":{"value":84041,"unit":"千円","yoy_pct":1.2}}
- セグメント別利益: {"ウェルネス事業":{"value":-38688,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"クリエーション事業":{"value":71,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"不動産賃貸事業":{"value":55785,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":106778,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（固定資産）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":{"value":22,"unit":"千円"},"補助金収入":{"value":19771,"unit":"千円"}},"特別損失":{"固定資産除却損":{"value":736,"unit":"千円"}}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":8997000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":42989,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 成長が著しい領域への取り組みを継続し、積極的な投資と従業員教育を実施。フィットネスではマシンピラティススタジオを2店舗出店し、保育・介護等では就労支援B型事業所を14事業所出店。保育・介護等は出店拡充と新プログラム導入で増収となった一方、フィットネスは前年9月の総合型ジム閉店の影響で減収、クリエーション事業はイベント効果が前年を上回らず減収となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は「2,310百万円」、通期予想売上高は「5,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「中間期営業利益は「△76百万円」、通期営業利益予想は「80百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比21.8％増」、営業利益は「15百万円」から「△76百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益は「△22百万円」から「△66百万円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は「1,896百万円」から「2,310百万円」、営業利益は「15百万円」から「△76百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 営業赤字（原文: 「営業損失「△76百万円」、経常損失「△91百万円」、親会社株主に帰属する中間純損失「△66百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「80百万円」「△18.5％」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計「19,794千円」、特別損失合計「736千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「固定資産における減損損失　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「ウェルネス事業は「20,452千円」から「△38,688千円」、クリエーション事業は「1,470千円」から「71千円」、不動産賃貸事業は「54,777千円」から「55,785千円」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の売上高・営業利益は「1,896,400千円」「15,312千円」、当中間期は「2,310,128千円」「△76,135千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「36.3％（前連結会計年度末は37.7％）」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「211,685千円（前年同期は168,214千円）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「マシンピラティススタジオの出店を2店舗」「就労支援Ｂ型事業所の出店を14事業所」「新プログラム導入によるサービス向上」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「出店を２店舗」「出店を14事業所」と記載され、セグメント別売上高には「前年同期比（％）」が示されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「積極的な投資」「従業員教育」「新たに札幌市と福岡市に出店」「リーシング活動を強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は23億10百万円」「連結業績予想に変更はありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年４月１日～2025年９月30日」で、売上高「2,310百万円」、前年同期比「21.8％増」などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策による輸出の減少や企業収益の悪化、労働力不足などの影響により、先行きは依然として不透明」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「（％表示は、対前年中間期増減率）」として前年同期の業績が併記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「マシンピラティススタジオの出店を２店舗」「就労支援Ｂ型事業所の出店を14事業所」。」）