# ＳＤエンターテイメント（4650） 2025年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4650/disclosure/20241114523076
種別: 決算
開示日: 2024-11-14
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/4650

## 何が変わったか

2025年3月期中間期は、売上高が前年同期比4.6％増の1,896百万円となった一方、営業利益は11.4％減の15百万円となりました。経常損失は3百万円、親会社株主に帰属する中間純損失は22百万円で赤字が続きましたが、前年同期より損失は縮小しました。

## 会社が挙げた理由

会社は、ピラティススタジオへの転換・出店・リニューアル、就労支援事業所の出店、既存店舗のサービス向上、合同会社TAISETSUの連結加入がウェルネス事業の成長につながったと説明しています。一方、施設設備の老朽化による店舗閉店の影響や、原料・エネルギー価格の高騰が記載されています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年9月30日
- 売上高: {"value":1896,"unit":"百万円","yoy_pct":4.6}
- 営業利益: {"value":15,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.4}
- 経常利益: {"value":-3,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-22,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △2.50円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":36.7,"前期末":35.2}
- 総資産: {"value":3998,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1468,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":168214,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-74141,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-307971,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":644477,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3800,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7},"営業利益":{"value":130,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7},"経常利益":{"value":80,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.2},"純利益":{"value":10,"unit":"百万円","yoy_pct":-91.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"－","revised_forecast":"－","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"ウェルネス事業":{"value":1708381,"unit":"千円","yoy_pct":106.4},"クリエーション事業":{"value":37210,"unit":"千円","yoy_pct":105.4},"不動産賃貸事業":{"value":83048,"unit":"千円","yoy_pct":94.4},"その他":{"value":67760,"unit":"千円","yoy_pct":81.2}}
- セグメント別利益: {"ウェルネス事業":{"value":20452,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"クリエーション事業":{"value":1470,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"},"不動産賃貸事業":{"value":54777,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":93702,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（固定資産における減損損失）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"補助金収入","value":4011,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":254,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":1983,"unit":"千円"},{"項目":"店舗閉鎖損失引当金繰入額","value":3484,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["合同会社TAISETSU"]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":8997000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":42989,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: ピラティススタジオへのコンバージョン・出店・リニューアル、就労支援B型事業所の出店、保育所2園の連結加入、既存店舗のサービス向上が売上増加要因として挙げられている。一方、施設設備の老朽化による店舗閉店の影響、原料・エネルギー価格の高騰、店舗閉鎖損失引当金繰入額などが記載されている。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「1,896百万円」、通期予想売上高は「3,800百万円」と記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期の営業利益は「15百万円」、通期予想は「130百万円」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比4.6％増」、営業利益は「前年同期比11.4％減」、経常損失は「前年同期は経常損失4百万円」、中間純損失は「前年同期は…23百万円」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は「1,896百万円、前年同期比4.6％増」、営業利益は「15百万円、前年同期比11.4％減」と記載されています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益は「15百万円」、経常利益は「△3百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益は「△22百万円」と記載されています。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」と記載されています。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「130百万円、5.7％」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は「4,011千円」、特別損失合計は「5,721千円」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「（固定資産における減損損失）該当事項はありません」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「当期のセグメント利益はウェルネス「20,452千円」、クリエーション「1,470千円」、不動産賃貸「54,777千円」。前年同期はそれぞれ「66,691千円」「△13,446千円」「55,675千円」と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「当期の売上高・営業利益は「1,896,400千円」「15,312千円」、前年同期は「1,812,559千円」「17,286千円」と記載されています。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「36.7％（前連結会計年度末は35.2％）」と記載されています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 19,771千円 168,214千円」と記載されています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「ウェルネス事業の成長戦略」「ピラティススタジオへのコンバージョン及び出店」「リバイブの3店舗出店」「合同会社TAISETSUがグループイン」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメント別売上高に「1,708,381千円」「前年同期比106.4％」などの記載があります。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「ピラティススタジオへのコンバージョン及び出店とリニューアル」「サービス向上に注力」「TAISETSUがグループイン」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…となりました」と記載される一方、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間として「2024年4月1日～2024年9月30日」、通期予想期間として「2024年4月1日～2025年3月31日」が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇や国際情勢の影響を受け原料エネルギーの高騰が続くなど、先行きは不透明」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更等について「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社…合同会社TAISETSU」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」と記載されています。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「グループ運営の保育園が33園」「リバイブ…3号店」「4号店をオープン」「稼働率を上げており」と記載されています。」）