# 原材料価格上昇・売上構成変化による利益圧迫｜東京インキ（4635）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q1 初出 「売上高が111億７千９百万円で前年同四半期比２億９千２百万円の増収（2.7%増）となりましたが、原材料価格の上昇と売上構成の変化による影響を受け、営業利益は２億４千４百万円で前年同四半期比２億１千５百万円の減益（46.9%減）、経常利益は３億３千３百万円で前年同四半期比２億３千６百万円の減益（41.4%減）」 — 増収となる一方、原材料価格の上昇と売上構成の変化により営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が減少したという、当四半期の収益構造上の事実を初めて独立して記録する。 (https://komori.app/company/4635/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「この結果、化成品事業の売上高は、106億５千９百万円で前年同四半期比３億８千１百万円の増収（3.7%増）となりましたが、原材料価格の上昇と売上構成の変化による影響を受け、セグメント利益は９億４千５百万円で前年同四半期比６千万円の減益（6.0%減）となりました。」 — 化成品事業では増収となった一方、原材料価格上昇と売上構成変化による利益圧迫が継続している。 (https://komori.app/company/4635/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「この結果、化成品事業の売上高は、162億３千６百万円で前年同四半期比３億７千８百万円の増収（2.4%増）となりましたが、原材料価格の上昇と売上構成の変化による影響を受け、セグメント利益は14億６千５百万円で前年同四半期比１億２百万円の減益（6.5%減）となりました。」 — 化成品事業では増収となった一方、原材料価格上昇と売上構成変化による利益圧迫が継続している。 (https://komori.app/company/4635/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 悪化 「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高が104億５千万円で前年同四半期比７億２千９百万円の減収（6.5%減）となり、営業利益は、原材料価格の上昇およびシステム変更に伴う一時費用の増加等により、９千６百万円で前年同四半期比１億４千７百万円の減益（60.6%減）、経常利益は１億６千４百万円で前年同四半期比１億６千８百万円の減益（50.6%減）」 — 原材料価格上昇とシステム変更に伴う一時費用の増加等により、減収に加えて営業利益・経常利益も大幅に減少した。 (https://komori.app/company/4635/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 悪化 「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高が211億１千９百万円で前年同四半期比８億５千９百万円の減収（3.9%減）、営業利益は、原材料価格の上昇およびシステム変更に伴う一時費用の増加等により、１億７千３百万円で前年同四半期比２億８千６百万円の減益（62.2%減）、経常利益は２億６千７百万円で前年同四半期比３億５百万円の減益（53.4%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億６千１百万円で前年同四半期比１億９千７百万円の減益（55.1%減）となりました。」 — 原材料価格の上昇とシステム変更に伴う一時費用の増加等により、減収に加えて営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益の減益幅が拡大している。 (https://komori.app/company/4635/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「営業利益は、原材料価格の上昇およびシステム変更に伴う一時費用の増加等により、５億４千５百万円で前年同四半期比３億４千１百万円の減益（38.5%減）、経常利益は７億４千３百万円で前年同四半期比３億３千５百万円の減益（31.1%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億７千６百万円で前年同四半期比２億１千６百万円の減益（31.3%減）となりました。」 — 原材料価格の上昇とシステム変更に伴う一時費用の増加等が、営業利益・経常利益・純利益の減益要因として引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/4635/filing/2019-q3)
- FY2020 悪化 「営業利益は当連結会計年度において基幹システムの変更に伴う一時費用の増加等もあり、５億９千２百万円で前年度比６億４千６百万円の減益（52.2%減）、経常利益は７億５千８百万円で前年度比６億７千６百万円の減益（47.2%減）」 — 原材料価格の高止まりに加え、基幹システム変更に伴う一時費用等も重なり、通期の営業利益・経常利益が大幅に減少した。 (https://komori.app/company/4635/filing/2019-fy)
- FY2021 悪化 「この結果、当連結会計年度の業績は、売上高が381億６千５百万円で前年度比44億６百万円の減収（10.4%減）、営業利益は２億５千６百万円で前年度比３億３千６百万円の減益（56.7%減）、経常利益は６億２千２百万円で前年度比１億８千６百万円の減益（23.1%減）となりました。」 — 新型コロナウイルス感染症の影響等により、通期で減収減益となり、営業利益の減少率は56.7％となった。 (https://komori.app/company/4635/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 悪化 「当社グループとして、利益確保に向けて原材料調達の見直しや生産効率化等のコスト削減に取り組んでおりますが、足元では需給バランスの悪化に加え、原油価格高騰や環境対応コスト上昇に伴う原材料価格の上昇、国内外における物流コストの上昇が進んでおり、一部の製品に関しては価格改定を実施しております。」 — 原材料価格上昇・売上構成変化による従来の利益圧迫要因に加え、需給バランス悪化、原油・環境対応コスト、物流コストの上昇が進んでいると記載している。価格改定も実施している。 (https://komori.app/company/4635/filing/2021-q2)
- FY2022 悪化 「特に直近ではウクライナ情勢の緊迫化により加速した原油高等による原材料価格高騰が業績に与える影響は大きいと認識しております。」 — 原材料価格上昇・売上構成変化による利益圧迫に加え、ウクライナ情勢を契機とする原油高と原材料価格高騰の影響が大きいと認識している。 (https://komori.app/company/4635/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「しかし利益については、さまざまな合理化や経費削減によりその拡大に努めましたが、原材料価格の上昇に対応した価格改定の遅れにより採算性が低下したため、前年同四半期に比べ減少となりました。」 — 原材料価格上昇・価格改定遅延による利益圧迫が、合理化や経費削減を行っても解消せず、当四半期のインキ事業等の減益要因として現れている。 (https://komori.app/company/4635/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「このような状況の中、当社グループは、競争力強化と顧客満足の向上および事業領域の拡大を進め、売上高は前年同四半期比で増加いたしました。しかしながら、原材料価格とエネルギーコストの高騰が続いた為、全社で採算性が大きく悪化し、大変厳しい状況で推移いたしました。」 — 売上高は増加したものの、原材料価格・エネルギーコストの高騰が続き、全社的な採算性の大幅悪化として利益圧迫が実際の業績に現れている。 (https://komori.app/company/4635/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 その他 「このような状況の中、当社グループは、競争力強化と顧客満足の向上および事業領域の拡大を進めたことにより、売上高は前年同四半期に比べ増加いたしました。一方、利益は、製品の販売価格改定やさまざまなコスト削減活動を実施したことにより、当第３四半期会計期間は改善が見られてきておりますが、同累計期間では原材料価格とエネルギーコストの上昇分を吸収しきれず、減少いたしました。」 — 売上高は増加し、第3四半期会計期間では価格改定・コスト削減により利益改善が見られた一方、第3四半期累計期間では原材料価格・エネルギーコストの上昇分を吸収できず、利益は減少した。 (https://komori.app/company/4635/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 その他 「この結果、下記の表に記載のとおり、化成品事業の当第１四半期連結累計期間の業績は、製品販売価格改定が未だ十分ではなかったものの、前年同四半期に比べ増収となりました。また、利益は、原材料価格およびエネルギーコストの上昇に対して製品販売価格改定が十分ではないものの、タイ国連結子会社が好調であり、前年同四半期に比べ増益となりました。」 — 製品販売価格改定は進んでいるものの、原材料価格・エネルギーコスト上昇を十分に吸収する水準ではない。一方、タイ国連結子会社の好調もあり、化成品事業は増収増益となった。 (https://komori.app/company/4635/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 その他 「このような状況の中、当社グループは、競争力強化と顧客満足の向上および事業領域の拡大を進めたことに加え、製品の販売価格改定が一定程度進捗したことにより、売上高は前年同四半期比で増加いたしました。また、営業利益は売上高が増加したことに加え、さまざまなコスト削減活動を実施した結果、同様に増加いたしました。」 — 価格改定が一定程度進捗し、コスト削減活動も実施されたことで全社営業利益は改善した。一方、化成品事業では包装材・容器用マスターバッチの減収影響により、事業利益は前年同期比で減少した。 (https://komori.app/company/4635/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 その他 「この結果、下記の表に記載のとおり、化成品事業の当第３四半期連結累計期間の業績は、原材料価格およびエネルギーコストの上昇に対して製品販売価格改定が一定程度進捗したことにより、前年同四半期に比べ増収となりました。一方、タイ国連結子会社が好調であったものの、包装材・容器用マスターバッチの減収影響が大きく、減益となりました。」 — 製品販売価格改定が一定程度進捗し、化成品事業は売上高16,019百万円で1.4％増となったが、包装材・容器用マスターバッチの減収影響が大きく、セグメント利益は188百万円で38.3％減となった。 (https://komori.app/company/4635/filing/2023-q3)
- FY2024 その他 「この結果、上記の表に記載のとおり、化成品事業の当連結会計年度の業績は、原材料価格およびエネルギーコストの上昇に対して製品販売価格改定が一定程度進捗したことにより、前年度に比べ増収となりました。一方、タイ国連結子会社が好調であったものの、包装材・容器用マスターバッチの減収影響が大きく、減益となりました。」 — 価格改定により化成品事業は増収となったが、包装材・容器用マスターバッチの減収影響が大きく、セグメント利益は54.5％減少した。 (https://komori.app/company/4635/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 その他 「この結果、下記の表に記載のとおり、化成品事業の当中間連結会計期間の業績は、前年度に実施した製品販売価格改定効果もあり、前年同中間期に比べ増収増益になりました。」 — 化成品事業では前年度の製品販売価格改定効果等により増収増益となった。一方、加工品事業では価格改定効果があったものの、原材料供給不安や一時経費、採算性低下等により増収減益となり、事業別の利益状況は分化している。 (https://komori.app/company/4635/filing/2024-h1)
- FY2026 前進 「主な利益増加要因として、汎用製品の販売価格改定効果および高付加価値製品の売上比率増加に伴う交易条件（販売価格差異と原材料価格差異のネット影響額）改善で10億４千４百万円、需要期に向けた生産拡大による棚卸資産増加により３億２千４百万円、販売数量要因で２億８千９百万円の増加になりました。」 — 価格改定効果と高付加価値製品比率の上昇による交易条件改善が、2026年3月期の利益増加要因として10億4,400万円寄与した。 (https://komori.app/company/4635/filing/2025-fy)
- 2026-08-05 対処 「化成品事業では、モビリティ用途向け製品において市況が堅調に推移し、当社シェアの拡大が進展したことに加え、機能性包材用途向け製品など高付加価値製品へのシフトが進み、収益性が改善いたしました。」 — 高付加価値製品へのシフトにより、原材料価格上昇や売上構成の影響を受ける化成品事業の収益性改善が記載されている。 (https://komori.app/company/4635/disclosure/20260717595850)
- 2026-08-05 実績引用 「販売価格改定の進捗に加え、高付加価値製品の売上比率が増加したことによる交易条件の改善や、底堅い需要の下支えによる販売数量増により前年同四半期比増益」 — 原材料価格上昇の影響を受けながらも、価格改定、高付加価値製品比率の上昇および販売数量増が第1四半期の増益要因として実績化した。 (https://komori.app/company/4635/disclosure/20260724598916)