# ａｒｔｉｅｎｃｅ（4634） 2023年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4634/disclosure/20240213534667
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/4634

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が小幅に増えた一方、営業利益は大幅に増加し、経常利益と最終利益も増益となった。2024年12月期は、売上高・営業利益・経常利益・最終利益のいずれも増加する予想を示した。

## 会社が挙げた理由

インド・東南アジアを中心とした拡販、車載用リチウムイオン電池材料などの販売拡大、価格改定、生産効率化・原料代替によるコストダウン、販売拠点の統廃合や事業構造改革、タイの缶用塗料メーカー買収などを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":322122,"unit":"百万円","yoy_pct":2}
- 営業利益: {"value":13372,"unit":"百万円","yoy_pct":94.8}
- 経常利益: {"value":12880,"unit":"百万円","yoy_pct":62.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":9737,"unit":"百万円","yoy_pct":4.6}
- １株当たり当期純利益: 183.69円
- 売上高営業利益率: 4.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"54.9%","前期末":"53.3%"}
- 総資産: {"value":447798,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":255653,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":23478,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-19457,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2629,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":56040,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":340000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.6},"営業利益":{"value":14500,"unit":"百万円","yoy_pct":8.4},"経常利益":{"value":13500,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8},"純利益":{"value":10000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":90,"revised_forecast":90,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 47.7%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"色材・機能材関連事業":{"value":81069,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1},"ポリマー・塗加工関連事業":{"value":77746,"unit":"百万円","yoy_pct":2},"パッケージ関連事業":{"value":84292,"unit":"百万円","yoy_pct":1},"印刷・情報関連事業":{"value":77202,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"その他":{"value":5609,"unit":"百万円","yoy_pct":13.4}}
- セグメント別利益: {"色材・機能材関連事業":{"value":2687,"unit":"百万円","yoy_pct":45.5},"ポリマー・塗加工関連事業":{"value":5257,"unit":"百万円","yoy_pct":109.9},"パッケージ関連事業":{"value":3668,"unit":"百万円","yoy_pct":280.6},"印刷・情報関連事業":{"value":2373,"unit":"百万円","yoy_pct":262.8},"その他":{"value":-601,"unit":"百万円","yoy_pct":"前年同期890百万円の営業利益"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":11339,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 独立掲記565百万円（埼玉県川越市他の製造所資産等）。このほか事業構造改善費用内に529百万円（中国天津市の工場資産、米国ニュージャージー州のリース資産、埼玉県川越市他のアグリ事業用資産）の減損損失を含む。
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":130,"投資有価証券売却益":1953,"その他":125,"単位":"百万円"},"特別損失":{"固定資産除売却損":389,"減損損失":565,"投資有価証券売却損":297,"事業構造改善費用":736,"割増退職金":231,"その他":53,"単位":"百万円"}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":2,"社名":["LioChem e-Materials LLC","Thai Eurocoat Ltd."]},"除外":{"会社数":7,"社名":["東洋インキ北海道株式会社","東洋インキ東北株式会社","東洋インキ中四国株式会社","東洋インキ九州株式会社","東洋インキグラフィックス株式会社","東洋インキグラフィックス西日本株式会社","東洋SCトレーディング株式会社"]}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、証券アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":58286544,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":5262779,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 市況の回復に足踏みがみられた製品は利益面で低調だった一方、インド・東南アジアを中心とした設備増強と製品投入による拡販、車載用リチウムイオン電池材料の販売拡大、タイの缶用塗料メーカー買収、販売拠点の統廃合・事業構造改革、生産効率化・原料代替によるコストダウン、価格改定の効果を挙げている。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年12月期決算短信」で、業績欄も「2023年1月1日～2023年12月31日」の通期実績となっている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は2023年12月期の通期実績と2024年12月期の通期予想を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は…前期比2.0％増、営業利益は…前期比94.8％増、経常利益は…前期比62.9％増」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は322,122百万円で前期比2.0％増、営業利益は13,372百万円で前期比94.8％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益13,372百万円、経常利益12,880百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,737百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2024年12月期営業利益予想14,500百万円、2023年12月期実績13,372百万円、伸長率8.4％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当金合計90.00円、2024年12月期予想の年間配当金合計90.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には2024年12月期予想の配当性向47.7％が記載されているが、方針としての数値目標は示されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益は固定資産売却益130百万円、投資有価証券売却益1,953百万円など合計2,208百万円。特別損失は合計2,274百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失565百万円」、事業構造改善費用の内訳に「減損損失529百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「色材・機能材、ポリマー・塗加工、パッケージ、印刷・情報は増益。「その他」は営業利益890百万円から営業損失601百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2023年12月期の売上高営業利益率4.2％、2022年12月期2.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年12月期54.9％、2022年12月期53.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期23,478百万円、前期4,262百万円、増減19,216百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「生産の効率化や原料代替によるコストダウンに加えて価格改定を推進し収益の確保を進めました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「セグメントごとの売上高・営業利益と増減率は掲載されている一方、各施策の効果額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「物価上昇や中東地域をめぐる情勢…先行きは不透明」とする一方、「設備増強」「拡販」「価格改定」「事業の構造改革」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収、営業利益は…増益となりました」と記載し、見通しについて「業績見通しは…と見込んでおります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年12月期（2023年1月1日～2023年12月31日）」と、売上高322,122百万円、営業利益13,372百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「世界的な金融引き締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念」「物価上昇」「中東地域をめぐる情勢等の地政学リスク」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「２社を新たに連結子会社に含め、７社を連結子会社から除外」と記載する一方、業績について前期比の増減率を掲載している。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家、証券アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「欧・米・中・日での４極５拠点体制の構築を進めました」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2021年度からは『SIC（Scientific Innovation Chain）-Ⅱ』（2021年度～2023年度）を推進」および「2024年度～2026年度までのartience2027」。」）