# ａｒｔｉｅｎｃｅ（4634） 2022年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4634/disclosure/20230213509532
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 81
企業ページ: https://komori.app/company/4634

## 何が変わったか

2022年12月期は、売上高が増えた一方で、原材料・エネルギー価格の高騰などにより営業利益と経常利益が大幅に減少し、親会社株主に帰属する当期純利益も小幅減益となった。2023年12月期については、売上高・営業利益・経常利益の回復を見込む一方、純利益は減少する通期予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2022年12月期は、ディスプレイ市場や自動車市場などの需要減速、ウクライナ情勢や中国のコロナ政策、原材料・エネルギー価格および物流コストの高騰が業績に影響した。2023年12月期は、厳しい事業環境が続くと見込む一方、価格改定、コストダウン、各事業の収益力強化などの施策を進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":330000,"change":"not_disclosed","change_rate":"4.5％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":11000,"change":"not_disclosed","change_rate":"60.2％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":9500,"change":"not_disclosed","change_rate":"20.1％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":6000,"change":"not_disclosed","change_rate":"△35.5％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":113.23,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2023年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高315,927百万円、営業利益6,865百万円、経常利益7,906百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,308百万円、１株当たり当期純利益171.49円
- 修正の理由: 原材料やエネルギー価格の高止まりや景気の停滞等、厳しい事業環境が続くと予想される一方、課題への施策を進めることで、売上高3,300億円、営業利益110億円、経常利益95億円、親会社株主に帰属する当期純利益60億円を見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 特別損失合計1,480百万円。内訳は固定資産除売却損362百万円、減損損失456百万円、事業構造改善費用125百万円、割増退職金233百万円、操業停止費用226百万円、その他76百万円。
- 配当予想の修正: 2023年12月期の年間配当予想は90.00円（中間45.00円、期末45.00円）と記載されているが、修正の有無・内容はnot_disclosed
- 連結・個別の別: 連結・個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「３．2023年12月期の連結業績予想（2023年１月１日～2023年12月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2022年12月期は売上高9.7％増、営業利益47.2％減、経常利益48.8％減、親会社株主に帰属する当期純利益1.9％減。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2022年12月期は「売上高は…増収」だが「営業利益」「経常利益」「親会社株主に帰属する当期純利益」は減益。2023年12月期予想は営業利益60.2％増、経常利益20.1％増、純利益△35.5％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高315,927百万円（前期比9.7％増）」に対し、「営業利益…前期比47.2％減」「経常利益…前期比48.8％減」「親会社株主に帰属する当期純利益…前期比1.9％減」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題および本文に「（連結）」とあり、続いて「（参考）個別業績の概要」を掲載している。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「経常利益7,906百万円（前期比48.8％減）」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高315,927百万円（前期比9.7％増）」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計1,480百万円」「減損損失456百万円」「事業構造改善費用125百万円」「割増退職金233百万円」「操業停止費用226百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料高騰の影響もあり」および「原材料やエネルギー価格、物流コストの高騰への対応には遅れがあった」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ディスプレイ市場におけるコロナ特需の反動」「半導体不足による自動車市場の低迷」「印刷・情報関連事業」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「原材料やエネルギー価格の高止まり、供給面での制約」「急激な為替の変動」「需要減速の影響」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「原材料やエネルギー価格、物流コストの高騰への対応には遅れがあったものの、継続した価格改定やコストダウンを推進」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「原材料の価格高騰やエネルギーコスト上昇の影響もあり」と説明されているが、要因別の金額は示されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「厳しい事業環境が続くものと予想」および「減損損失456百万円」「事業構造改善費用125百万円」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「原材料高騰の影響もあり、営業利益は…減益」「原材料やエネルギーの価格高騰に、販売価格の改定やコスト削減が及ばず、営業利益は…減益」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「海外での設備増強や、重点開発領域への積極的な設備投資」「米国や中国で実施」する「集中的な投資」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「茂原工場の機能を富士製造所へ移管」「販売体制を東洋インキ株式会社に統合」「構造改革を継続」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「2023年12月期の連結業績予想」として数値が掲載されているが、前回予想の公表日や前回予想値は記載されていない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「厳しい事業環境が続くものと予想されます」「業績見通しは…と見込んでおります」「実際の業績は…大きく異なる結果となる可能性があります」。」）