# ａｒｔｉｅｎｃｅ（4634） 2021年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4634/disclosure/20220131576831
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/4634

## 何が変わったか

2021年12月期は、売上高が11.8％増加し、営業利益も0.7％増加した。原材料高の影響で一部事業の利益は減少したが、色材・機能材事業や印刷・情報事業の増益などにより、経常利益と最終利益は大幅に増加した。

## 会社が挙げた理由

液晶ディスプレイ材料やパッケージ製品などの市場需要が好調で、中国・台湾・アジアなどで拡販が進んだ。一方、原材料の調達難と価格高騰が利益を圧迫したが、販売価格改定、コストダウン、不採算拠点からの撤退、事業構造改革などに取り組んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":287989,"unit":"百万円","yoy_pct":11.8}
- 営業利益: {"value":13005,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7}
- 経常利益: {"value":15442,"unit":"百万円","yoy_pct":23.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":9492,"unit":"百万円","yoy_pct":57.7}
- １株当たり当期純利益: 169円36銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"53.7%","前期末":"55.2%"}
- 総資産: {"value":406896,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":226947,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":15760,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-17576,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11988,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":60949,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":295000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.4},"営業利益":{"value":14500,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5},"経常利益":{"value":15000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.9},"純利益":{"value":10000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":90,"revised_forecast":90,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円/株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":9731,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":2262,"unit":"百万円","対象資産":"埼玉県川越市の製造所資産等、ミャンマー・ヤンゴンの工場資産等、千葉県茂原市の工場資産、茨城県つくば市の遊休資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":311,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":367,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":14,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":262,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":708,"unit":"百万円"},{"項目":"事業構造改善費用","value":1754,"unit":"百万円"},{"項目":"事業整理損","value":237,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":42,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":2,"除外会社":["東洋アドレ株式会社","上海東洋油墨有限公司"]}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: {"value":60621,"unit":"千株"}
- 期末自己株式数: {"value":4775,"unit":"千株"}
- 業績の増減要因: 好調な市場需要を背景とした中国・台湾・アジア市場などでの拡販、海外新工場・新設備の稼働、不採算拠点からの撤退や事業構造改革。一方、原材料の調達難と価格高騰が継続し、販売価格改定やコスト削減を進めた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2021年12月期決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は2021年12月期の実績と2022年12月期予想を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高は…前期比11.8％増、営業利益は…前期比0.7％増」「経常利益は…前期比23.1％増、親会社株主に帰属する当期純利益は…前期比57.7％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2021年12月期の売上高287,989百万円、営業利益13,005百万円、伸長率はそれぞれ11.8％、0.7％。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益13,005百万円、経常利益15,442百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,492百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2022年12月期予想の営業利益14,500百万円、2021年12月期実績13,005百万円、伸長率11.5％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年8月6日決議の1株当たり配当額45.00円、2022年3月23日決議の1株当たり配当額45.00円。前期も45.00円と45.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失合計3,006百万円」「事業構造改善費用1,754百万円」「減損損失708百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当該減少額（118百万円）を減損損失として特別損失に計上」「当該減少額（590百万円）を減損損失として特別損失に計上」「主な内訳は減損損失1,554百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「色材・機能材関連事業138.6％増、ポリマー・塗加工関連事業39.9％減、パッケージ関連事業53.3％減、印刷・情報関連事業189.4％増、その他126.2％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「2020年の売上高257,675百万円・営業利益12,909百万円、2021年の売上高287,989百万円・営業利益13,005百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2019年12月期55.2％、2021年12月期53.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前期16,743百万円、当期15,760百万円、増減△982百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「世界的な原材料の調達難や急激な価格高騰が継続しており…利益は大きく圧迫されました」「販売価格の改定を進めさせていただいております」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「好調な市場需要を背景に…拡販を進め」「原材料価格高騰の影響を受けました」などの記載はあるが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「原材料の供給面での制約や価格高騰」と、「中国や台湾市場での拡販」「新工場の稼働」「構造改革などにも取り組み」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収増益となりました」「次期の業績見通しは…と見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2021年12月期の売上高287,989百万円等、および2022年12月期予想の売上高295,000百万円等。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料の供給面での制約や物流の混乱、価格高騰の継続など、厳しい事業環境が続くものと予想」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度より、一部事業について、報告セグメントの区分を変更」「前連結会計年度との比較・分析は、変更後の区分に基づいております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度において、２社を連結子会社から除外しました」「東洋アドレ株式会社」「上海東洋油墨有限公司」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2021年度からは第二ステップの中期経営計画である『SIC-Ⅱ』（2021年度～2023年度）を推進」「中期経営計画『SIC-Ⅱ』の２年目である次期連結会計年度」。」）