# TCFD賛同と気候変動リスク・機会の財務影響把握｜ＤＩＣ（4631）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「当社グループは2019年にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に賛同を表明しました。」 — 気候変動への対応と情報開示を経営戦略上の重要要素と位置づけ、世界62の国と地域のデータ集約や、気候関連リスク・機会の財務情報への置換を進める方針が示された。 (https://komori.app/company/4631/filing/2020-fy)
- FY2021 前進 「加えて、CO2排出に関わるコスト意識を醸成し、CO2削減に向けたインセンティブを高め取り組めるように社内カーボンプライス(ICP)の運用を開始しました。」 — TCFD賛同・気候関連情報の把握方針に加え、社内カーボンプライスの運用開始という具体的な施策へ進展した。 (https://komori.app/company/4631/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「製品カーボンフットプリントの提供は、欧米では2022年から日本では2023年から開始しています。これにより当社グループの製品のCO2排出量を明らかにし、カーボンニュートラル社会の実現に貢献していきます。」 — TCFD賛同・シナリオ分析に加え、SBTi認定、GXリーグ参画、製品カーボンフットプリント提供開始など、気候関連情報と削減施策の実装が進んだ。 (https://komori.app/company/4631/filing/2023-fy)
- FY2024 前進 「2024年に実施したシナリオ分析に基づき、中長期的な視点で予測される機会とリスクへの認識を高めながら時間軸を踏まえた戦略の立案と実行に結びつけていきます。」 — 気候シナリオ分析を2050年まで拡張し、製品カーボンフットプリントの算定を中国・アジアパシフィック地域へ広げるなど、TCFD賛同後の実装が進んだ。 (https://komori.app/company/4631/filing/2024-fy)
