# ＤＩＣ（4631） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4631/disclosure/20250206565627
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-12
Komoriの読み（0-100）: 81
企業ページ: https://komori.app/company/4631

## 何が変わったか

2024年12月期の連結実績を開示し、売上高・営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年から改善しました。あわせて、2025年12月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想を示していますが、過去予想からの修正とは明記されていません。

## 会社が挙げた理由

高付加価値製品の出荷数量の回復や品目構成の改善、価格対応、構造改革によるコスト削減が営業利益の改善要因となりました。純利益は、固定資産・投資有価証券の売却益の増加に加え、前期に計上した減損損失の影響がなくなったことで改善しました。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":550000,"通期":1110000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":23000,"通期":48000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":22000,"通期":44000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":10000,"通期":24000},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":105.62,"通期":253.48},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高 1,071,127百万円、営業利益 44,521百万円、経常利益 37,905百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 21,313百万円、１株当たり当期純利益 225.11円（2024年12月期）
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 関係会社株式及び出資金売却損4,513百万円、リストラ関連退職損失3,886百万円、固定資産処分損3,242百万円、事業撤退損486百万円、製品補償損失引当金繰入額315百万円、減損損失194百万円。特別損失合計12,635百万円。
- 配当予想の修正: 2025年12月期は中間50.00円、期末50.00円、年間100.00円を予想。配当予想を修正するかどうかの明記はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計）」および「通期」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2024年12月期の売上高1,071,127百万円、営業利益44,521百万円、経常利益37,905百万円、親会社株主に帰属する当期純利益21,313百万円」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「営業利益 44,521 148.1」「経常利益 37,905 311.3」「親会社株主に帰属する当期純利益 21,313」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「2024年12月期は売上高前年同期比3.1％増、営業利益148.1％増、経常利益311.3％増」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「（連結）」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「経常利益 37,905 311.3」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高 1,071,127 3.1」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2025年12月期通期の「親会社株主に帰属する当期純利益 24,000」および2024年12月期実績「21,313」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計 12,635」および「減損損失 194」などの内訳」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「高付加価値製品の出荷数量が回復し、品目構成が改善」「出荷回復」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「パッケージング＆グラフィック」「カラー＆ディスプレイ」「ファンクショナルプロダクツ」、ジェットインキ、顔料、欧米、アジアなどの記載」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「出荷数量が回復」「品目構成が改善」「価格対応」「コスト削減」「円安による為替換算影響」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「特別損失の内訳金額は記載されている一方、営業利益改善要因については「大幅な増益」「赤字額が大幅に減少」などの説明にとどまる」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「円安による為替換算影響」「顧客需要」「価格対応に努めた」「構造改革を進め、コスト削減に努めた」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2024年1月～12月）」および「前年同期比148.1％増」「減損損失335億円」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「業績の回復軌道を維持できるように努めます」および「固定資産売却益」「前期に計上した減損損失335億円の影響がなくなった」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「高付加価値製品の出荷数量が回復」「コスト削減に努めた」および「特別利益が増加」「特別損失が大幅に減少」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「星光ＰＭＣ株式会社など撤退事業の売上高が連結対象から外れたことが減収要因」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「限られた経営資源を重点事業領域へ振り向ける」「リソースを有効投入する」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「液晶材料事業については、予定どおり2024年12月で生産を終了しました」「生産体制の最適化等の構造改革を進め」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2025年２月12日」および対象期間「2025年１月１日～2025年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により異なる可能性があります」」）