# ＤＩＣ（4631） 2024年12月期中間連結会計期間の連結業績予想と実績値との差異、並びに通期連結業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4631/disclosure/20240809568577
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-08-09
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/4631

## 何が変わったか

中間期は売上高が予想を小幅に下回った一方、営業利益・経常利益・中間純利益は予想を上回った。通期は売上高予想を据え置き、営業利益と経常利益を各100億円、当期純利益を60億円上方修正した。

## 会社が挙げた理由

中間期は、高付加価値製品の出荷数量の回復、品目構成の改善、地域・製品の状況に応じた価格対応が増益につながった。通期は、エレクトロニクスやモビリティ関連を中心とする高付加価値製品の拡販、物流コスト・原料価格に応じた価格対応、コスト削減により利益を確保する見通しとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":1100000,"revised_forecast":1100000,"change":0,"change_rate":0,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":30000,"revised_forecast":40000,"change":10000,"change_rate":33.3,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":25000,"revised_forecast":35000,"change":10000,"change_rate":40,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":10000,"revised_forecast":16000,"change":6000,"change_rate":60,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":105.64,"revised_forecast":168.99,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024 年 12 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2024 年５月 15 日
- 前期実績: 売上高 1,038,736百万円、営業利益 17,943百万円、経常利益 9,216百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 △39,857百万円、１株当たり当期純利益 △421.06円
- 修正の理由: 高付加価値製品の出荷数量の回復傾向、品目構成の改善、価格対応に加え、エレクトロニクスやモビリティ関連を中心とする高付加価値製品の拡販、物流コスト・原料価格に応じた価格対応、コスト削減により利益を確保する見通し。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績差異と予想修正（原文: 「「2024 年 12 月期中間連結会計期間の連結業績予想と実績値との差異、並びに通期連結業績予想の修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「中間期は「2024 年１月１日～2024 年６月 30 日」、通期は「2024 年１月 1 日～2024 年 12 月 31 日」。」）
- どの科目が動いているか。: 利益のみ（原文: 「通期の増減額は、売上高「0」、営業利益「10,000」、経常利益「10,000」、親会社株主に帰属する当期純利益「6,000」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「営業利益「30,000」から「40,000」、経常利益「25,000」から「35,000」、当期純利益「10,000」から「16,000」。増減率はそれぞれ「33.3％」「40.0％」「60.0％」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率「0.0」、営業利益「33.3」、経常利益「40.0」、当期純利益「60.0」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題および本文に「中間連結会計期間」「通期連結業績予想」と記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「当期純利益の増減率は「60.0％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減額「0」、増減率「0.0」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 黒字に転じる（原文: 「今回修正予想の親会社株主に帰属する当期純利益「16,000」、前期実績「△39,857」。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: あり（原文: 「「売上高は前回計画どおりとなる見通しです。」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「理由として「高付加価値製品の出荷数量が回復傾向」「品目構成が改善」「価格対応」「コスト削減」が記載されている。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「高付加価値製品の出荷数量が回復傾向となり」「需要の回復に応じて」「高付加価値製品の拡販を着実に進める」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「パッケージング＆グラフィック」「ファンクショナルプロダクツ」「エレクトロニクスやモビリティ関連」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「出荷数量が回復傾向」「品目構成が改善」「価格対応に努めた」「高付加価値製品の拡販」「コスト削減」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には業績全体の「増減額」「増減率」が示されているが、価格対応や出荷数量回復など個別要因ごとの影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「欧米におけるインフレ圧力の緩和」「中国経済の回復動向」「需要の回復」、会社の対応として「価格対応」「拡販」「コスト削減」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由欄は「出荷数量が回復傾向」「品目構成が改善」「利益の確保に努める」などの定性的な説明である。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後の各国の金融政策の動向」「拡販を着実に進めることにより」「コスト削減に取り組み」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「高付加価値製品の出荷数量」「品目構成」「価格対応」「物流コストや原料価格」「コスト削減」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由は製品出荷、品目構成、価格対応、拡販、物流コスト・原料価格、コスト削減について記載している。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「利益の確保に努めることで、営業利益以下の各段階利益は前回計画を上回る見通し」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「記載されている対応は「高付加価値製品の拡販」「価格対応」「コスト削減」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「開示日は「2024 年８月９日」、中間期末は「2024 年６月 30 日」、通期末は「2024 年 12 月 31 日」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「通期連結業績予想について、営業利益以下の各段階利益を修正します。」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文は中間期の業績予想との差異、通期業績予想の修正およびその理由を記載しており、配当予想には触れていない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「世界経済は依然として不透明な状況が見込まれます」「売上高は前回計画どおりとなる見通しです」「利益は前回計画を上回る見通しです」。」）