# ＤＩＣ（4631） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4631/disclosure/20240209532777
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-13
Komoriの読み（0-100）: 83
企業ページ: https://komori.app/company/4631

## 何が変わったか

2023年12月期の連結実績を公表し、売上高は小幅減、営業利益・経常利益は大幅減、最終損益は赤字に転じた。併せて、2024年12月期は増収増益となり、最終黒字に戻る業績予想と年間配当予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期は、世界的な景気回復の鈍化や需要の伸び悩み・顧客の在庫調整により、顔料製品や高付加価値製品の出荷数量が減少した。加えて、在庫削減を目的とした米国・欧州の一部生産拠点の一時停止や、C&E顔料事業ののれんに係る減損損失などが利益を押し下げた。2024年12月期は、事業ポートフォリオ改革、買収事業の収益化、需要回復の取り込み、施策へのリソース投入により業績回復を目指すとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":540000,"通期":1100000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"4.8%","通期":"5.9%"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":15000,"通期":30000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"50.6%","通期":"67.2%"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":12000,"通期":25000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"68.0%","通期":"171.3%"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":-6000,"通期":10000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"－","通期":"－"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":-63.39,"通期":105.64},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2023年12月期：売上高1,038,736百万円、営業利益17,943百万円、経常利益9,216百万円、親会社株主に帰属する当期純利益△39,857百万円、１株当たり当期純利益△421.06円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 減損損失33,537百万円、リストラ関連退職損失4,268百万円、固定資産処分損2,571百万円、事業撤退損失引当金繰入額194百万円、特別損失合計40,570百万円。カラー＆ディスプレイのC&E顔料事業ののれんに係る減損損失は197億円。
- 配当予想の修正: 2024年12月期の年間配当予想は100.00円（中間50.00円、期末50.00円）。修正の有無はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計）」「通期」の業績予想を記載。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2023年12月期は売上高△1.5%、営業利益△54.8%、経常利益△76.9%、親会社株主に帰属する当期純利益は△39,857百万円。2024年12月期は売上高＋5.9%、営業利益＋67.2%、経常利益＋171.3%、最終利益は100億円を予想。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高「前年同期比△1.5%」、営業利益「△54.8%」、経常利益「△76.9%」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕（連結）」で、本文末に「参考）個別業績の概要」を記載。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「経常利益「9,216百万円」「前年同期比△76.9%」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高「1,038,736百万円」「前年同期比△1.5%」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計40,570百万円」「減損損失33,537百万円」およびC&E顔料事業ののれん減損「197億円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「財需要は各地域で停滞し、様々な業界分野において需要の伸び悩みや在庫調整の動きが見られた」「出荷数量が全般的に減少」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「カラー＆ディスプレイにおける塗料用顔料やプラスチック用顔料」「主要市場である欧州」「米国での物価上昇」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「本文で金融政策・地政学リスク・中国不動産市況、需要停滞、在庫調整、出荷数量減少、生産拠点の一時停止、減損損失を列挙。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「欧州での景気停滞と米国での物価上昇」「ウクライナ情勢の長期化」と、「在庫削減を目的に、米国と欧州の一部生産拠点を一時的に稼働停止」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2023年1月～12月）」、営業利益「前年同期比54.8％減」、C&E顔料事業の減損損失「197億円」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「不透明な状況が世界レベルで続いた」「厳しい状況が続きました」と、「一部生産拠点を一時的に稼働停止」「のれんに係る減損損失」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業利益について「出荷数量が減少」「生産拠点を一時的に稼働停止」とし、最終利益について「のれんに係る減損損失を197億円計上」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「2022年7月から連結対象となった中国のコーティング用樹脂メーカーGuangdong DIC TOD Resins Co., Ltd.の売上が加わったことにより、増収」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「費用対効果の観点から、早期且つ確実に成果が得られる施策にリソースを有効投入する」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「事業ポートフォリオの変革を一層加速」と、「2024年1月15日付で連結子会社である星光PMC株式会社の全保有株式を譲渡」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2024年2月13日」、対象期間「2023年1月1日～2023年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「増収・増益を見込んでいます」「業績の見通しは、現時点で入手可能な情報に基づき、当社が判断したものであり、潜在的なリスクや不確定要素が含まれています」。」）