# ＤＩＣ（4631） 2022年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4631/disclosure/20220513547672
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-05-16
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/4631

## 何が変わったか

2022年12月期の第2四半期累計と通期について、販売価格の上昇を見込み、売上高予想を引き上げた。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の予想は変更していない。

## 会社が挙げた理由

資源価格の高騰や原油価格上昇などでエネルギー・原料コストが増加し、サプライチェーンの混乱で物流コストも増加しているため、各地域・各製品で価格対応を継続している。その進捗により販売価格の上昇による増収が見込まれるとして、売上高予想を修正した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":{"第２四半期（累計）":4650,"通期":9500},"revised_forecast":{"第２四半期（累計）":5100,"通期":10400},"change":{"第２四半期（累計）":450,"通期":900},"change_rate":{"第２四半期（累計）":"+9.7%","通期":"+9.5%"},"unit":"億円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":260,"通期":540},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":255,"通期":535},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":140,"通期":280},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期（累計）":147.91,"通期":295.81},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）及び通期
- 前回予想の公表日: 2022年２月18日
- 前期実績: {"第２四半期（累計）":{"売上高":3918,"営業利益":273,"経常利益":282,"親会社株主に帰属する当期純利益":160},"通期":{"売上高":8554,"営業利益":429,"経常利益":438,"親会社株主に帰属する当期純利益":44},"unit":"億円"}
- 修正の理由: 資源価格の高騰や原油価格上昇などによるエネルギー・原料コストの増加、サプライチェーンの混乱を背景とした物流コスト増加に対し、各地域及び各製品で価格対応を継続している。その進捗により販売価格上昇による増収が見込まれるため、売上高予想を修正した。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産処分損325百万円、リストラ関連退職損失105百万円、特別損失合計430百万円。
- 配当予想の修正: 修正なし
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2022年２月18日に公表した業績見通しを以下の通り修正します。」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「当第２四半期連結累計期間及び通期の業績見通し」」）
- どの科目が動いているか。: 売上のみ（原文: 「「当第２四半期連結累計期間及び通期売上高に関する業績予想を修正します。」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 小幅な上振れ（原文: 「「5,100（4,650）」「10,400（9,500）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 一方のみ変動（原文: 「「売上高に関する業績予想を修正します。」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2022年12月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「修正前の数値が括弧で示されているのは売上高のみである。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「第2四半期累計「5,100（4,650）」、通期「10,400（9,500）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益…前期実績44…通期見通し280」」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: あり（原文: 「「売上高に関する業績予想を修正します。」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産処分損325」「リストラ関連退職損失105」「特別損失合計430」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「エネルギー、原料コストの増加や…物流コスト増加の影響に対し…価格対応を継続的に取り組んでいます。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: なし（原文: 「「各地域及び各製品で価格対応に持続的に取り組んでいます。」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「エネルギー、原料コストの増加やサプライチェーンの混乱を背景とした物流コスト増加」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「修正理由には要因別の影響額の記載がない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「資源価格の高騰や原油価格上昇」「サプライチェーンの混乱」および「各地域及び各製品で価格対応に持続的に取り組んでいます。」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「その進捗によって販売価格上昇による増収が見込まれる」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「価格対応に持続的に取り組んでいます。」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売価格上昇による増収」「エネルギー、原料コストの増加」「物流コスト増加」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「「2022年１月１日～2022年３月31日」および開示日「2022年５月16日」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「通期「10,400（9,500）」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想は修正なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「業績の見通しは、現時点で入手可能な情報に基づき、当社が判断したものであり、潜在的なリスクや不確定要素が含まれています。」」）