# 為替変動による減収・減益｜太陽ホールディングス（4626）の変遷 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4626/threads/42828b10ca9f 企業ページ: https://komori.app/company/4626 ## 経過 - FY2016 初出 「当社グループの場合、円高は減収・減益の要因となります。」 — 海外売上高比率と外貨建販売を背景に、円高方向の為替変動を明示的な業績リスクとしている。 (https://komori.app/company/4626/filing/2015-fy) - FY2017-Q1 顕在化 「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は11,306百万円（前年同期比9.2％減）となりました。」 — 円高が減収・減益要因となる既存リスクが、売上高の前年同期比9.2％減として実績化している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2016-q1) - FY2017-Q2 顕在化 「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は23,442百万円（前年同期比7.7％減）となりました。」 — 円高が減収・減益要因となる既存リスクが、累計売上高の前年同期比7.7％減として再び実績化している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2016-q2) - FY2017-Q3 顕在化 「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は35,922百万円（前年同期比6.2％減）となりました。」 — 円高が減収・減益要因となる既存リスクが、累計売上高の前年同期比6.2％減として再び実績化している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2016-q3) - FY2017 顕在化 「このような状況の下、為替が円高に推移した影響を主要因として、当連結会計年度の売上高は47,866百万円（前年同期比4.0％減）となりました。」 — 円高が減収・減益要因となるリスクが、通期売上高の減少として実績化している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2016-fy) - FY2018-Q1 その他 「このような状況の下、景気の拡大を背景とした販売数量の増加や、為替が円安に推移した影響を受け、当第１四半期連結累計期間の売上高は12,425百万円（前年同期比9.9％増）」 — 円高による減収・減益リスクが過去の四半期とは反対に、当四半期では円安による売上高増加として記載されている。 (https://komori.app/company/4626/filing/2017-q1) - FY2018-Q2 再掲 「このような状況の下、販売数量の増加や、為替が円安に推移した影響を受け、当第2四半期連結累計期間の売上高は25,784百万円（前年同期比10.0％増）となりました。」 — 円高による減収リスクとは反対に、前四半期に続き円安が売上高の増加要因として実績化している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2017-q2) - FY2018-Q3 再掲 「このような状況の下、為替が円安に推移した影響を受け当第3四半期連結累計期間の売上高は39,022百万円（前年同期比8.6％増）となりました。」 — 円高による減収リスクとは反対に、円安が売上高の増加要因として前四半期に続き記載されている。 (https://komori.app/company/4626/filing/2017-q3) - FY2019-Q1 顕在化 「一方、前年同期に比べ為替が円高に推移した影響を受けました。」 — 円高が減収・減益要因となる為替リスクについて、当四半期も電子機器用部材事業の業績への影響として記載している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2018-q1) - FY2019-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 為替変動による減収・減益リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2018-q2) - FY2019 再掲 「当社グループの場合、円高は減収・減益の要因となります。」 — 海外売上高比率が高い事業構造を背景に、円高による減収・減益リスクを継続している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2018-fy) - FY2020-Q2 再掲 「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 為替変動による減収・減益リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2019-q2) - FY2020-Q3 再掲 「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 為替変動による減収・減益リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2019-q3) - FY2021-Q1 対処 「・　 為替の変動による海外での事業活動の停滞。 ・　 為替・金利の変動による海外子会社業績の円貨への換算への影響。 ・　 為替予約および変動金利から固定金利へのスワップ等。 ・　 親会社を含めた為替変動リスクの低い国での資金調達。」 — 為替変動リスクについて、為替予約、金利スワップ、為替変動リスクの低い国での資金調達など、対応手段を具体化している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2020-q1) - FY2021-Q2 再掲 「・　 為替の変動による海外での事業活動の停滞。 ・　 為替・金利の変動による海外子会社業績の円貨への換算への影響。 ・　 為替予約及び変動金利から固定金利へのスワップ等。 ・　 親会社を含めた為替変動リスクの低い国での資金調達。」 — 為替変動による海外事業・換算への影響と、為替予約、金利スワップ、資金調達による対応を継続している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2020-q2) - FY2021 再掲 「・　為替の変動による海外での事業活動の停滞。 ・　為替・金利の変動による海外子会社業績の円貨への換算への影響。 ・　為替予約および変動金利から固定金利へのスワップ等。 ・　親会社を含めた為替変動リスクの低い国での資金調達。」 — 為替変動による海外事業・換算への影響と、為替予約、金利スワップ、資金調達による対応を継続している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2020-fy) - FY2022-Q2 再掲 「・　 為替の変動による海外での事業活動の停滞。 ・　 為替・金利の変動による海外子会社業績の円貨への換算への影響。 ・　 為替予約及び変動金利から固定金利へのスワップ等。 ・　 親会社を含めた為替変動リスクの低い国での資金調達。」 — 為替変動による海外事業・換算への影響と、為替予約、金利スワップ、資金調達による対応を継続している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2021-q2) - FY2022-Q3 その他 「また、為替が円安基調に推移したことにより、収益性が向上しました。」 — 円高による減収・減益リスクとは反対に、当四半期累計期間では円安基調が収益性の向上要因となった。 (https://komori.app/company/4626/filing/2021-q3) - FY2023-Q1 その他 「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えており、為替が円安に推移したことが増収増益に寄与しました。当第1四半期における期中平均為替レートは1米ドル129.0円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル110.0円と比較し19.0円の円安に推移しました。」 — 円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比19.0円の円安が増収増益に寄与したと記載している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2022-q1) - FY2023-Q2 その他 「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えており、為替が円安に推移したことが増収増益に寄与しました。当第2四半期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル133.5円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル110.2円と比較し23.3円の円安に推移しました。」 — 円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比23.3円の円安が増収増益に寄与したと記載している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2022-q2) - FY2023-Q3 その他 「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えており、為替が円安に推移したことが増収増益に寄与しました。当第3四半期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル135.4円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル111.4円と比較し24.0円の円安に推移しました。」 — 円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比24.0円の円安が増収増益に寄与したと記載している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2022-q3) - FY2023 その他 「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えていることから、為替が円安に推移することで増収、増益に寄与します。当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル135.0円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル112.9円と比較し22.1円の円安に推移しました。」 — 円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比22.1円の円安が増収・増益要因となったことを記載している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2022-fy) - FY2024-Q1 その他 「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えていることから、為替が円安に推移することで増収、増益に寄与します。当第1四半期連結累計期間における期中平均為替レートは1米ドル138.1円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル129.0円と比較し9.1円の円安に推移しました。」 — 円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比9.1円の円安が増収・増益に寄与する方向で記載されている。 (https://komori.app/company/4626/filing/2023-q1) - FY2024-Q3 その他 「当事業については、海外での売上高比率が9割を超えていることから、為替が円安に推移することで増収、増益に寄与します。当第3四半期連結累計期間における期中平均為替レートは1米ドル142.8円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル135.4円と比較し7.4円の円安に推移しました。」 — 円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比7.4円の円安が増収・増益に寄与する方向で記載されている。 (https://komori.app/company/4626/filing/2023-q3) - FY2025-H1 その他 「なお、当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル152.3円であり、前年同中間期の期中平均為替レートである1米ドル141.3円と比較し11円の円安に推移しました。」 — 円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同中間期比11円の円安がエレクトロニクス事業の増収要因となった。 (https://komori.app/company/4626/filing/2024-h1) - FY2025 その他 「エレクトロニクス事業の売上高は、為替の影響に加え、リジッド基板用部材や半導体パッケージ基板用部材の販売数量増加等により、前年同期を10,287百万円上回る81,703百万円（前年同期比14.4％増）となりました。なお、当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル152.5円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル144.4円と比較し8.1円の円安に推移しました。」 — 円高による減収・減益リスクとは反対に、前年同期比8.1円の円安が増収要因となったことを記載している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2024-fy) - FY2026-H1 その他 「為替が円高に推移したことにより、減収。なお、当中間連結会計期間における期中平均為替レートは1米ドル146.5円であり、前年同中間期の期中平均為替レートである1米ドル152.3円と比較し5.8円の円高に推移しました。」 — 円高が増収要因となっていた直近の記載から変化し、円高が減収要因となったことと、その幅を5.8円として示している。 (https://komori.app/company/4626/filing/2025-h1) - 2026-04-30 顕在化 「海外での売上高比率が9割を超えていることから、為替が円高に推移することが減収、減益の一因となります。」 — 為替変動による減収・減益リスクが、当期の業績要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/4626/disclosure/20260428512853) - 2026-04-30 顕在化 「為替影響 － 1.6円の円高に推移したことにより業績にマイナスの影響」 — 2026年3月期の実績について、前年同期比1.6円の円高が業績へのマイナス要因として実績に現れたことを記載している。 (https://komori.app/company/4626/disclosure/20260429514050) - FY2026 その他 「為替が円高に推移したことにより、減収。なお、当期累計期間における期中平均為替レートは1米ドル150.9円であり、前年同期の期中平均為替レートである1米ドル152.5円と比較し1.6円の円高に推移しました。」 — 前年同期までの円安による増収寄与から変化し、1.6円の円高がエレクトロニクス事業の減収要因となった。 (https://komori.app/company/4626/filing/2025-fy) - 2026-07-31 その他 「第１四半期のエレクトロニクス事業の業績は、為替が想定より円安に推移したこと、リジッド基板用部材の中国向け製品の需要が想定を上回ったことにより、予想を上回る結果となりました。」 — 円高による減収・減益ではなく、想定より円安に推移したことが業績予想超過の要因として示された。 (https://komori.app/company/4626/disclosure/20260728501100) - 2026-07-31 その他 「円安が15.3円進行したことにより業績にプラスの影響」 — 直近の円高による減収要因の記載から変化し、当四半期は前年同期比15.3円の円安が業績のプラス要因となったことを示している。 (https://komori.app/company/4626/disclosure/20260730503774)