# 固定資産の減損リスク｜神東塗料（4615）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「当社グループが保有する固定資産について、経営環境の著しい悪化等による収益性の低下又は市場価格の下落等により、減損損失が発生し、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — インドネシア子会社の個別減損とは別に、収益性低下や市場価格下落による固定資産全般の減損リスクが初めて独立して示された。 (https://komori.app/company/4615/filing/2019-fy)
- FY2021-Q2 顕在化 「上記の資産については、売却の意思決定を行ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（157百万円）として認識いたしました。」 — 固定資産の売却決定に伴い、東京都の事業用資産について157百万円の減損損失が実際に計上された。 (https://komori.app/company/4615/filing/2020-q2)
- FY2022 悪化 「減損損失384百万円」 — 営業損益が継続してマイナスとなったことを契機に、兵庫県等の事業用資産および千葉県等の共用資産について、合計384百万円の減損損失を計上した。 (https://komori.app/company/4615/filing/2021-fy)
- FY2024 顕在化 「工場の有効活用の観点から千葉工場にある倉庫建物を除却することを決定したことから、該当する固定資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」 — 千葉工場の除却予定資産について、将来キャッシュ・フローをゼロとして12百万円の減損損失を計上した。固定資産全般の減損リスクが新たに年度実績として顕在化している。 (https://komori.app/company/4615/filing/2023-fy)
- FY2025 顕在化 「当連結会計年度において、㈱九州シントーは、営業損益が継続してマイナスとなっていることから減損の兆候があると認められ、帳簿価額と回収可能価額を比較して減損損失を認識すべきと判定する場合、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」 — 九州シントーの継続的な営業損失を背景に、福岡県の事業用建物について8百万円の減損損失を計上した。 (https://komori.app/company/4615/filing/2024-fy)
- 2026-05-12 顕在化 「親会社株主に帰属する当期純損失は、特別損失に当社が保有する福利厚生施設の売却が決定し、譲渡損が発生することから減損損失を計上した結果、593百万円の損失（前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失59百万円）となりました。」 — 減損損失が前年度の8百万円から552百万円へ増加し、福利厚生施設の売却決定に伴う減損が当期純損失の拡大要因となった。 (https://komori.app/company/4615/disclosure/20260511521888)
- 2026-05-28 顕在化 「2026年４月22日開催の当社取締役会において、当社が保有する福利厚生施設について売却することを決議しましたので、当連結会計年度において、当該固定資産につき帳簿価額を売却価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」 — 福利厚生施設の売却決議に伴い、千葉県八千代市の共用資産について552,251千円の減損損失が計上された。canonical thread自体は変更しない。 (https://komori.app/company/4615/disclosure/20260527550804)
- FY2026 悪化 「当社が保有する福利厚生施設について売却することを決議しましたので、当連結会計年度において、当該固定資産につき帳簿価額を売却価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」 — 福利厚生施設の売却決議に伴い、土地・建物等について552百万円の減損損失を計上した。固定資産減損リスクの財務影響が前年度の8百万円から拡大した。 (https://komori.app/company/4615/filing/2025-fy)