# Ｄｅｌｔａ−Ｆｌｙ　Ｐｈａｒｍａ（4598） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4598/disclosure/20260515537212
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/4598

## 何が変わったか

2026年3月期は事業収益がなく、営業・経常・最終損失はいずれも前年より縮小しました。2027年3月期も事業収益を見込まず、営業損失は1,330百万円へ縮小する予想です。

## 会社が挙げた理由

当期はマイルストーン収入等がなく事業収益が発生しませんでした。一方、事業費用は前期比6.0％減となり、次期は経費の圧縮や臨床試験の完了を見込み、研究開発費が減額される見込みです。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年４月１日〜2026年３月31日
- 売上高: {"value":"－","unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 営業利益: {"value":"△1,605","unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":"△1,623","unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":"△1,625","unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △140.45円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"12.6%","前期末":"63.5%"}
- 総資産: {"value":"246","unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":"33","unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"△1,557","unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"－","unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"1,363","unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"145","unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"－","unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"営業利益":{"value":"△1,330","unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":"△1,340","unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":"△1,350","unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"1,436","unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 第11回新株予約権について2026年4月1日から5月14日までに8,200個が行使され、普通株式820,000株を発行しました。また、資本金及び資本準備金の額の減少並びに剰余金の処分を株主総会に付議することを決議しました。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 13,175,000株
- 期末自己株式数: 198株
- 業績の増減要因: マイルストーン収入等がなく事業収益はありませんでした。開発パイプラインの臨床試験における医療機関・症例数の増加や、次試験に向けた治験薬の原薬・製剤の製造などを進めた一方、事業費用は1,605百万円と前期比6.0％減少しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」および「１．2026年３月期の業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「営業損失は1,605百万円（前事業年度は1,708百万円の損失）、経常損失は1,623百万円（前事業年度は1,718百万円の損失）、当期純損失は1,625百万円（前事業年度は1,721百万円の損失）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「経営成績表の売上高欄は2026年3月期・2025年3月期とも「－」で、営業利益はそれぞれ「△1,605」「△1,708」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失（△）△1,605百万円」「経常損失（△）△1,623百万円」「当期純損失（△）△1,625百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期予想は「営業損失1,330百万円」、直近実績は「営業損失1,605百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期「合計 0.00」、2027年3月期予想「合計 0.00」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は「経常損失（△）」「税引前当期純損失（△）」「法人税、住民税及び事業税」「当期純損失（△）」の順で、特別損益の項目がない」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は医薬品事業のみの単一セグメントであるため、セグメント別の経営成績を記載しておりません」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の売上高営業利益率欄は2026年3月期・2025年3月期とも「－」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「2026年３月期 12.6」「2025年３月期 63.5」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △1,557百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「開発パイプラインの臨床試験における医療機関並びに症例数の増加、次試験に向けた治験薬となる原薬や製剤の製造などを進めたことなどに伴い、1,605百万円（前事業年度比6.0％減）」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「事業収益はありませんでした」「事業費用…1,605百万円（前事業年度比6.0％減）」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「各パイプラインの臨床開発を前進させました」「DFP-14323は…症例登録を継続」「経費の圧縮や臨床試験の完了を見込み研究開発費は減額の見込み」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「獲得を目指してまいります」「現段階では見込んでおりません」「収益が確実になった段階で適時に見通しを明らかにしていく予定です」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」および「2027年３月期の業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」と各数値」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギー価格の高止まり、原材料費・人件費の高騰」「米国の関税政策等」「臨床試験の進捗状況及びライセンス交渉の不確実性」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2026年３月期」「2025年３月期」の実績値が並記され、対象期間もそれぞれ通常の1年間である」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「(重要な後発事象)」「（新株予約権の行使）」「（資本金及び資本準備金の額の減少並びに剰余金の処分）」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「国内における主要基幹病院約30施設で臨床第３相試験の症例登録を継続」「第２相部分の症例登録が完了」」）