# ペプチドリーム（4587） 2022年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4587/disclosure/20230214511706
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/4587

## 何が変わったか

2022年12月期の連結実績を公表し、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する当期利益はいずれも前期を上回った。併せて、2023年12月期の通期業績予想を新たに示しているが、既存予想の差し替えとは記載されていない。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期予想について、前回予想との差し替え理由は記載されていない。中長期方針では、次の5年間を投資期とし、収益増分を治療薬開発や設備・人材への再投資に回す方針を示している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":30000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":6300,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2700,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2023年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上収益26,852百万円、営業利益8,980百万円、税引前利益6,653百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益7,554百万円、基本的１株当たり当期利益58.19円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2023年12月期の連結業績予想（2023年１月１日～2023年12月31日）」の「通期」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上収益 30,000 11.7」「営業利益 6,300 △29.8」「親会社の所有者に帰属する当期利益 2,700 △64.3」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2022年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)」および「2023年12月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社の所有者に帰属する当期利益 2,700 △64.3」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上収益 30,000 11.7」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「営業利益「2022年12月期8,980、2023年12月期予想6,300」、親会社の所有者に帰属する当期利益「2022年12月期7,554、2023年12月期予想2,700」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「第４四半期連結会計期間において1,978,850千円の金融費用を計上」「将来の支払予定額の50％相当分について公正価値評価額を引き当てる」「法人所得税費用が2,625,227千円減少」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 記載なし（原文: 「「３．2023年12月期の連結業績予想」には予想数値と対前期増減率が記載されているが、予想値の算定理由は記載されていない。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…有」「PDRファーマ株式会社の株式を100％取得」「PDRファーマ株式会社の新規連結による増加が含まれております」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「次の５年間は『投資期』と位置づけ」「収益増分は中長期的な成長最大化に向けて治療薬開発や設備/人財などへの再投資に回していく」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本社・研究所の建設については「設計の一部見直しを進めております」「詳細が決定次第すみやかな公表を予定」と記載されている。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2023年２月14日」、対象期間「2023年１月１日～2023年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）