# ペプチドリーム（4587） 2021年12月期　決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4587/disclosure/20220207582176
種別: 決算
開示日: 2022-02-09
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/4587

## 何が変わったか

2021年12月期は、新たな創薬共同研究開発契約の締結遅延などにより、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益が前年同期を下回った。2022年12月期は、売上高13,000百万円以上、営業利益6,500百万円以上など、増収増益を予想している。

## 会社が挙げた理由

新たな創薬共同研究開発契約の締結時期がずれ込んだこと等により、売上高、営業利益、経常利益が期初予想に届かなかった。一方、当期純利益は各種コスト削減等の積み重ねにより期初予想通りとなった。2022年12月期は、新型コロナウイルス感染症の長期化を踏まえ、厳しい市場環境が続く前提としている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":9365,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.8}
- 営業利益: {"value":4418,"unit":"百万円","yoy_pct":-36.8}
- 経常利益: {"value":4774,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3606,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.9}
- １株当たり当期純利益: 27.98円
- 売上高営業利益率: 47.2
- 自己資本比率: {"当期末":93.8,"前期末":80.5}
- 総資産: {"value":26619,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":24998,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":6654,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2283,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":66,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":11746,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"13,000以上","unit":"百万円","yoy_pct":38.8},"営業利益":{"value":"6,500以上","unit":"百万円","yoy_pct":47.1},"経常利益":{"value":"6,200以上","unit":"百万円","yoy_pct":29.9},"純利益":{"value":"4,500以上","unit":"百万円","yoy_pct":24.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":633,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 130010400
- 期末自己株式数: 182964
- 業績の増減要因: 新たな創薬共同研究開発契約の締結時期がずれ込んだこと等により、売上高、営業利益、経常利益について期初予想の達成に至らなかった。一方、当期純利益は各種コスト削減等の積み重ねにより、期初の業績予想通りとなった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2021年12月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高 9,365 △19.8」「営業利益 4,418 △36.8」「経常利益 4,774 △31.6」「当期純利益 3,606 △18.9」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「「売上高 2021年12月期 9,365 △19.8」「営業利益 2021年12月期 4,418 △36.8」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益 4,418」「経常利益 4,774」「当期純利益 3,606」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「営業利益6,500百万円以上（対前年度比47.1％増以上）」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2021年12月期…合計 0.00」「2022年12月期(予想)…合計 0.00」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「内部留保に努め研究開発資金の確保を優先しております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「新株予約権戻入益 84,000」「投資有価証券売却損 34,825」（単位：千円）」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「特別損失 投資有価証券売却損 34,825」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業セグメントは、アライアンス事業のみの単一セグメント」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「「2021年12月期…売上高営業利益率 47.2」「2020年12月期…59.9」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「2021年12月期 93.8」「2020年12月期 80.5」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 2021年12月期 6,654」「2020年12月期 1,732」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新たな創薬共同研究開発契約の締結時期がずれ込んだこと等により」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売上高は…前年同期比2,311,289千円減少」「新たな創薬共同研究開発契約の締結時期がずれ込んだこと等」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の収束が見えてくる想定…想定以上に長期化」「各種コスト削減等の積み重ね」「研究開発体制の強化」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「13,000百万円以上」「研究開発費は…増を見込んでおり」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年12月期の業績（2021年１月１日～2021年12月31日）」「2022年12月期…営業利益6,500百万円以上（対前年度比47.1％増以上）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の長期化」「売上高の多くが外国通貨建て（主に米ドル建て）となっており、為替変動の影響を受けます」「クライアントの方針転換等」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2019年12月期は６ヶ月間を対象とした決算となっているため、2020年12月期は対前年同期増減率について記載がございません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2021年12月31日現在、123のプログラムが進行」「当社の従業員は2021年12月31日現在で170名」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期目標（2026年12月期末）」「2021年12月末時点」」）