# 業務提携・買収の成果未達および解消リスク｜大塚ホールディングス（4578）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「提携等の実施以後の事業環境の変化等により、当初計画されていた提携等による成果を得られない可能性や、何らかの理由により提携等が解消される可能性があり、その場合、当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」 — 技術提携、業務提携、合弁、資本提携及び買収について、成果未達、解消、競業避止義務による戦略制約をリスクとして明示している。 (https://komori.app/company/4578/filing/2016-fy)
- FY2017 再掲 「これらの提携等にあたり、当社グループは提携等による事業効果や提携先または対象会社の業務遂行能力及び信用力の測定を十分に行っており、また資本提携及び買収につきましては、その対象企業の財務内容や契約関係等について詳細なデューデリジェンスを行うことによって、当該提携及び買収に伴うリスクの低減に極力努めております。」 — 提携・買収の成果未達、解消、競業避止義務による制約のリスクと、デューデリジェンスによる低減方針を継続している。 (https://komori.app/company/4578/filing/2017-fy)
- FY2021 顕在化 「一部の治療薬に関する共同販売契約に係る不利な契約について、引当金を計上しております。」 — 業務提携・共同販売契約に関するリスクが、契約損失引当金9,380百万円として実際に計上された。 (https://komori.app/company/4578/filing/2021-fy)
- FY2023 顕在化 「各種業務提携及び買収について、提携・買収時に計画されていたグループシナジーを得られないことによる提携解消や損失計上の可能性があります。」 — AVP-786、デイヤフーズ社、住友ファーマ株式会社との提携品等で減損損失が計上され、提携・買収後の成果未達リスクが実際に顕在化している。 (https://komori.app/company/4578/filing/2023-fy)