# 自然災害・パンデミックに伴う事業継続リスク｜大塚ホールディングス（4578）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「自然災害・パンデミックが発生した場合における当社グループの対応方針の策定や対応施策の実施が十分でない場合、当社グループの工場、研究所、事業所等の施設が被災した場合の回復が遅れ、また、ニュートラシューティカルズ関連事業等に関する製品の消費低迷により、当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」 — 自然災害・パンデミックによる施設被災、復旧遅延、消費低迷を対象とする事業継続リスクを新たに体系化し、BCP・BCMや代替生産・物流体制を対応策として記載している。 (https://komori.app/company/4578/filing/2020-fy)
- FY2021 対処 「当社グループでは、大規模地震等の災害発生時にも最大限事業活動を継続し、製品の安定供給が図れるよう、事業継続計画(BCP)を策定しております。」 — 自然災害・パンデミックに対し、BCP・BCM、安否確認、備蓄、代替生産・物流体制、合同演習を対応策として具体化している。 (https://komori.app/company/4578/filing/2021-fy)
- FY2023 対処 「当社グループでは、大規模地震等の災害発生時にも最大限事業活動を継続し、製品の安定供給が図れるよう、事業継続計画(BCP)を策定しております。」 — 自然災害・パンデミックに対し、BCP・BCM、安否確認、備蓄、代替生産・物流体制、合同演習を継続している。 (https://komori.app/company/4578/filing/2023-fy)
