# 取締役向け新株予約権の発行｜大塚ホールディングス（4578）の変遷

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## 経過

- FY2016-Q2 初出 「第５回新株予約権（2016年５月13日取締役会決議、2016年５月31日発行）」 — 当社取締役及び子会社取締役に対し、対象株式数851,400株の新株予約権を発行。行使期間は2019年3月1日から2021年2月28日まで。 (https://komori.app/company/4578/filing/2016-q1)
- FY2016 再掲 「2016年第５回ストック・オプション　当社取締役（社外取締役を除く）、当社取締役を兼任しない子会社取締役　851,400株」 — 取締役向け第5回新株予約権について、対象株式数851,400株、2019年3月から2021年2月までの行使期間を継続して開示している。 (https://komori.app/company/4578/filing/2016-fy)
- FY2018 再定義 「株式報酬については、中長期的な業績と企業価値の持続的な成長を図るインセンティブプランとしての譲渡制限付株式を付与のための報酬として、上記の限度額年額1,500百万円とは別枠で、2019年３月28日開催の定時株主総会においてその限度額を年額1,000百万円と決議いただいております。」 — 従来の取締役向け新株予約権に加え、譲渡制限付株式による中長期インセンティブ制度を導入する方針を記載している。第3次中期経営計画の複数年度の業績達成条件と連動させる想定である。 (https://komori.app/company/4578/filing/2018-fy)
- FY2019-Q2 前進 「自己株式は、2019年５月20日に実施した譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分により、340,120株減少しました。」 — 従来の新株予約権から譲渡制限付株式報酬へ展開した株式報酬制度について、2019年5月20日に自己株式340,120株の処分を実施した。 (https://komori.app/company/4578/filing/2019-q2)
- FY2019 前進 「当社グループは、当連結会計年度より、中期経営計画の達成、ひいては中長期的な業績と企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えることに加えて、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的として、当社取締役（社外取締役を除く）及び当社子会社の一部の取締役に対して、譲渡制限付株式報酬制度を導入いたしました。」 — 譲渡制限付株式報酬を2019年5月20日に340,120株付与し、従来のストック・オプションは対象期間終了により終了した。 (https://komori.app/company/4578/filing/2019-fy)
- FY2020 前進 「付与日　2020年４月24日　付与数　80,880株　付与日の公正価値　3,785円」 — 譲渡制限付株式報酬として2020年4月24日に80,880株を付与し、第3次中期経営計画の達成状況や中長期の企業価値向上と連動する制度を運用している。 (https://komori.app/company/4578/filing/2020-fy)
- FY2021 前進 「付与日　2021年４月28日　付与数　71,320株　付与日の公正価値　4,804円」 — 譲渡制限付株式報酬として2021年4月28日に71,320株を付与し、第3次中期経営計画の達成状況等と連動する制度を継続運用している。 (https://komori.app/company/4578/filing/2021-fy)
- FY2022 前進 「付与日　2022年４月28日　付与数　241,920株　付与日の公正価値　4,271円」 — 譲渡制限付株式報酬として2022年4月28日に241,920株を付与し、第3次中期経営計画の業績達成等と連動する制度を継続運用している。 (https://komori.app/company/4578/filing/2022-fy)
- FY2023 再定義 「2024年度から2028年度までを対象期間とした第４次中期経営計画における指標等の達成状況を反映した株式報酬制度を導入しております。」 — 従来の第3次中期経営計画連動の譲渡制限付株式報酬から、第4次中期経営計画のEPS、TSR、研究開発費投資前営業キャッシュ・フロー、ROIC、FTSE等を評価する制度へ移行した。 (https://komori.app/company/4578/filing/2023-fy)
- FY2024 前進 「2024年度から2028年度までを対象期間とした第４次中期経営計画における指標等の達成状況を反映した株式報酬制度を導入しております。」 — 第4次中期経営計画に連動する譲渡制限付株式報酬を実装し、EPS、TSR、研究開発費投資前営業キャッシュ・フロー、ROIC、FTSEの評価指標を設定した。2024年4月には363,900株を付与した。 (https://komori.app/company/4578/filing/2024-fy)
- FY2025 前進 「付与日　2025年４月25日　付与数　88,340株　付与日の公正価値　7,981円」 — 第4次中期経営計画の指標等と連動する譲渡制限付株式報酬について、2025年4月25日に88,340株を付与した。 (https://komori.app/company/4578/filing/2025-fy)
- 2026-03-27 前進 「本自己株式処分は、本制度の一環として、2026 年３月 27 日開催の取締役会決議に基づき行われるものです。」 — 譲渡制限付株式報酬制度に基づき、当社取締役8名及び子会社取締役35名に対して、普通株式83,920株を2026年4月24日に自己株式処分する具体的な実施内容を開示している。財務指標（EPS、TSR）、第4次中期経営計画の財務指標（ROIC及びCF等）及び非財務指標を譲渡制限解除条件としている。 (https://komori.app/company/4578/disclosure/20260327591669)
- 2026-04-24 達成 「当社は、2026 年３月 27 日付「譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ」にてお知らせいたしました、譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関し、本日払込手続が完了いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。」 — 譲渡制限付株式報酬としての自己株式83,920株の処分について、払込手続の完了を記録する。CANONICAL THREADSのため、元スレッドは変更しない。 (https://komori.app/company/4578/disclosure/20260424509738)