# デ・ウエスタン・セラピテクス研究所（4576） 2023年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4576/disclosure/20240208530709
種別: 決算
開示日: 2024-02-09
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/4576

## 何が変わったか

2023年12月期は売上高が減少し、研究開発費の増加などで営業損失が大幅に拡大した。2024年12月期も売上高の減少と、さらに大きな営業損失を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期は、「H-1337」及び「DWR-2206」の開発費用の増加等により研究開発費が増加した。2024年12月期は、H-1337の米国後期第Ⅱ相臨床試験費用、DWR-2206の開発費用、DW-5LBTの承認取得による支払マイルストーン等により研究開発費がさらに増加する見込みとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":428,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.4}
- 営業利益: {"value":-798,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-796,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-812,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △25.56円
- 売上高営業利益率: △186.4％
- 自己資本比率: {"当期末":"53.9％","前期末":"62.8％"}
- 総資産: {"value":2373,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1279,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-586,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-15,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":134,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1867,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":400,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.6},"営業利益":{"value":-1500,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":-1510,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":-1510,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":48721,"unit":"千円"}
- 減損損失: 6,146千円（対象資産：not_disclosed）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"投資有価証券評価損","金額":12992,"unit":"千円"},{"項目":"貸倒引当金繰入額","金額":11301,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","金額":6146,"unit":"千円"},{"項目":"特別損失合計","金額":30439,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 重要事象等の記載あり。継続的に営業損失及びマイナスの営業キャッシュ・フローが発生し、重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するとしているが、資金確保などを理由に重要な不確実性はないと認識している。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規：0社、除外：0社、社名：該当なし（期中における重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト、機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 32,128,012株
- 期末自己株式数: 286株
- 業績の増減要因: 売上高は各上市品のロイヤリティ収入等による。DW-1002は販売数量の増加及び円安の影響で増収となった一方、研究開発費はH-1337及びDWR-2206の開発費用の増加等で増加し、親会社株主に帰属する当期純損失は特別損失30百万円の計上もあり拡大した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年12月期　決算短信」とあり、業績期間も「2023年1月1日～2023年12月31日」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「表紙の業績欄は2023年12月期の通期実績と2024年12月期の通期予想を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は428百万円（前期比4.4％減）、営業損失は798百万円（前期305百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失は812百万円（前期429百万円）と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2023年12月期の売上高は428百万円、2022年12月期は448百万円。営業損失はそれぞれ798百万円、305百万円と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失798百万円、経常損失796百万円、親会社株主に帰属する当期純損失812百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「「営業損失は1,500百万円（当期営業損失798百万円）を見込んでおります」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当金合計は0.00円、2024年12月期（予想）も0.00円と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向（連結）」は「－」であり、株主還元方針の数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失合計は30,439千円で、内訳として投資有価証券評価損、貸倒引当金繰入額、減損損失が記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 6,146」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、創薬事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年12月期△186.4％、2022年12月期△68.3％と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2023年12月期53.9％、2022年12月期62.8％と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「2023年12月期の営業活動によるキャッシュ・フローは△586百万円と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「研究開発費が『H-1337』及び『DWR-2206』の開発費用の増加等により930百万円（前期比98.2％増）」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「売上高428百万円（前期比4.4％減）、研究開発費930百万円（前期比98.2％増）、販売費及び一般管理費1,190百万円（前期比63.8％増）と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「H-1337」及び「DWR-2206」の開発費用の増加等が説明される一方、「DW-1002」は販売数量の増加並びに円安の影響を受けたと記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「計上し」「なりました」と実績を説明し、予想については「400百万円を見込んでおります」「営業損失は1,500百万円を見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年12月期の連結業績」および「2024年12月期の連結業績予想」として、売上高や営業損失などの金額と対前期増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「H-1337」の米国後期第Ⅱ相臨床試験費用、「DWR-2206」の開発費用、「DW-5LBT」の承認取得による支払マイルストーン等が記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2023年12月期と2022年12月期の売上高・損益・財政状態が通常どおり並記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております」としたうえで、「継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識しております」と記載している。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト、機関投資家向け）」と記載されている。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および業績表に受注高・受注残高の項目は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「DW-1002は販売数量の増加」と記載され、また「世界76の国と地域で販売されております」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文には中期経営計画の目標や進捗に関する記載がない。」）