# デ・ウエスタン・セラピテクス研究所（4576） 2021年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/4576/disclosure/20220207581265
種別: 決算
開示日: 2022-02-10
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/4576

## 何が変わったか

2021年12月期は、売上高が前期比16.5％増となり、営業・経常・最終損失も縮小した。一方、2022年12月期はH-1337の臨床試験費用などで研究開発費が増え、営業損失が大幅に拡大する見通し。

## 会社が挙げた理由

各上市品のロイヤリティ収入と共同研究先からの研究費受領に加え、DW-1002の米国販売が大幅に増収となった。2022年12月期は、H-1337の米国後期第Ⅱ相臨床試験費用により研究開発費が増加する見込み。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":414,"unit":"百万円","yoy_pct":16.5}
- 営業利益: {"value":-171,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-159,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-148,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △5.08円
- 売上高営業利益率: {"当期":-41.4,"前期":-74.7,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":81.4,"前期末":78.9}
- 総資産: {"value":2462,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2035,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-176,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-111,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-104,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1933,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":370,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.7},"営業利益":{"value":-690,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":-700,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":-670,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":45259,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"連結":"該当事項はありません","個別":[{"項目":"関係会社株式評価損","value":200721,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動なし（新規・除外の会社数、社名の記載なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト、機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":29358600,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":100,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 各上市品のロイヤリティ収入及び共同研究先からの研究費受領、特にDW-1002の米国販売の大幅増収。販管費の減少や為替差益も損失縮小に寄与。2022年12月期はH-1337の米国後期第Ⅱ相臨床試験費用により研究開発費が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2021年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）」である。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「2021年12月期の実績売上高は414百万円、営業損失は171百万円で、2022年12月期予想は売上高370百万円、営業損失690百万円と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は414百万円（前期比16.5％増）、営業損失は171百万円（前期営業損失265百万円）、経常損失は159百万円（前期経常損失289百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失は148百万円（前期276百万円）と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高、合計414百万円（前期比16.5％増）」および「営業損失は171百万円（前期営業損失265百万円）」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 営業赤字（原文: 「営業損失171百万円、経常損失159百万円、親会社株主に帰属する当期純損失148百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2022年12月期予想は「営業損失は690百万円（当期営業損失171百万円）」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年12月期の年間配当金合計は0.00円、2022年12月期予想も0.00円と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向（連結）」および「純資産配当率（連結）」はいずれも「－」である。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「個別損益計算書に「特別損失　関係会社株式評価損　200,721千円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、創薬事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2021年12月期△41.4％、2020年12月期△74.7％と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2021年12月期81.4％、2020年12月期78.9％と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「2021年12月期の営業活動によるキャッシュ・フローは△176百万円と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「DW-1002の米国販売については通期寄与しただけでなく、大幅な増収で推移」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「売上高414百万円」「研究開発費316百万円」「その他販売費及び一般管理費249百万円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新薬の継続的な創出と開発パイプラインの拡充を目指し、研究開発活動を推進」「共同研究を推進」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業損失は690百万円…を見込んでおります」および「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年12月期（2021年1月1日～2021年12月31日）」の実績数値と「2022年12月期」の予想数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「H-1337の米国後期第Ⅱ相臨床試験費用により790百万円を見込んでおります」および「追加実施した上で再申請する方針」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「両期とも「1月1日～12月31日」の期間で記載され、連結範囲の重要な変更は「無」とされている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更等について、①「無」、②「無」、③「無」、④「無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト、機関投資家向け）」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「上市品２品」および「第Ⅲ相臨床試験」「米国後期第Ⅱ相臨床試験」と記載されている。」）